コロナ禍前後の働き方の変化に伴い、職場における健康課題はより多様化し深刻化しています。それに伴い、当初安全衛生法が想定していた産業保健活動と現場における実態にも乖離が目立つようになってきました。

若年層を中心としたメンタル不調者の増加により、産業保健の現場における「メンタルヘルスケア業務」の負荷はますます増大し、これまでの産業保健体制では充分な従業員支援が困難になってきました。こうした課題を解決するため、産業保健体制の強化を検討されている企業も多いのではないでしょうか。

今回のセミナーでは、メンタル不調者の対応に際して、産業医、保健師、心理職等の専門職が、課題に応じて役割分担・連携して対応した事例を題材に、効率的で効果的な産業保健体制と業務フローを提示し、産業医と心理職の立場から、そのポイントを解説します。

特に下記のようなお悩みをお持ちのご担当者様にお勧めです！

・メンタル不調者が増えているが、心理的な面談対応ができる社内人材が足りない
・メンタルヘルスケアを強化したいが、現在の産業保健体制では対応余力がない
・EAPを導入しているが、産業医と連携がとれておらず、効率的な体制となっていない

＜ピースマインドご紹介＞
～目指すは、お客様とともに「はたらくをよくする」会社～

1998年創業、日本・アジア地域におけるEAP（従業員支援プログラム）サービスのパイオニア企業。アジア地域で唯一、国際水準の品質認証「産業医科大学メンタルヘルスサービス機関機能認定」を取得している民間企業です。当社は心理学・行動科学などの高度な専門性を活かし、「人と組織の問題解決」を支援する専門コンサルティング会社です。日本企業に初めてEAPを導入し、EAP専業の企業としては国内トップの実績を有します。経験豊かな専門家と高品質なサービスを、大手製造業、金融業をはじめ、多種多様な企業・団体向けに提供しています。また、ストレスチェックに関しては、2015年の法制化以前から厚労省が推奨する職業性ストレス簡易調査票を用いて、15年以上の提供実績がございます。公認心理師・臨床心理士・精神保健福祉士・産業カウンセラー・保健師・看護師等の有資格社員および国内外の幅広いネットワーク体制で約1,000社・対象人数約80万人のサポートをしています。