企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

①OKRが話題になった背景
②改めて、OKRとは
③OKRケーススタディ
④OKRの効果とおすすめ運用方法

弊社がご支援させていただいたお客様の事例をインタビュー形式の資料としてダウンロードいただけます。精密ばね・精密部品の開発から製造販売までを手掛けるリーディングカンパニー、株式会社アドバネクスの管理本部総務部部長の若林様に弊社のサービスについてお話を伺いました。

認定された社員が実務経験を生かして研修を実施する「ソフトバンクユニバーシティ認定講師制度」を2009年に導入し、研修の内製化を進めるソフトバンク株式会社。年代を問わず全ての社員がアグレッシブに働き続けられる環境を目指し、ミドル層のキャリア自律等をより促す取り組みを2016年より強化しています。

子供服ブランドを手掛ける国内大手アパレル（株）ナルミヤ・インターナショナル様（東証１部・国内直営ショップ769店舗：新卒採用100人強）は新卒採用アプリ『Chaku2NEXT（ちゃくちゃくネクスト）』（サーフボード提供）をご利用いただくことで大きな効果が現れてきました。

「ものトレ」で次世代リーダーを育成！
視野を広げた生産革新へ

旭化成グループ社内で実施してきた研修プログラムの中でも、最も効果的である
BSR(ビジネス・シミュレーション・ラリー)。
受講リピート率90%超の秘訣をお客様の声から探る。

『EIT（Employability Improvement Training）研修』を受講された障がいのある社員の方とその人事担当者の方にインタビュー！
受講が自分の性質を向き合う機会となり、多発していたケアレスミスが改善するだけでなく、その他にも前向きな変化が…。

「女性のキャリア開発」「ワークライフ・マネジメント支援」「職員による積極的な活動推進」の3つを柱に、職員一人ひとりがその能力を最大限に発揮し活躍できる職場づくりを進めている株式会社日本政策金融公庫様。「管理職に占める女性の割合5％（2018年4月時点）」などを目標に定め、育成体制を整備されています。

1919年の設立以来、マヨネーズをはじめ数多くの「国産初」の商品を生産。食品業界のパイオニアとして安定成長を続けるキユーピー株式会社。2015年12月の63歳定年延長に伴い、50歳以降の研修内容を刷新。また、2016年度からは59歳時のキャリア研修を新設されました。

OKR導入の背景から効果、具体的な運用方法までが分かる第７章を全文無料ダウンロードで提供することにいたしました。OKR導入を検討中の方はもちろん、すでに導入済みの方もぜひご活用ください。

オカムラの働き方改革事例

新たな世代へDNAを継承！　持続可能な社会実現に向け挑み続ける社会的企業
〜歴史は一本の無農薬大根から始まった〜

“人”が変われば“組織”が変わる 人材マネジメント改革で組織力強化を目指す
〜コミュニケーションの充実で、モチベーションが上がる！　マネジメントが変わる！〜

エアリーエデュケーションクラウドをご導入いただいている雪印メグミルク株式会社様に導入経緯、運用方法、成果について伺ったインタビューです。
※本資料は弊社クライアントの実例がそのまま記載されておりますため、ダウンロード時に審査をさせていただいております。

入社3年で4回の研修を実施するなど、これまでも若手社員活躍のために手厚い支援を行ってきた東武トップツアーズ株式会社。若手社員のリテンション施策の一環で、業務知識の習得中心だったこれまでの研修内容を再検討。2013年3月より「入社2年目社員向けキャリア研修」をスタートしました。

シニア層がより活躍できる環境を実現するために、管理職のダイバーシティ・マネジメント力向上とシニア社員のキャリア自律に向けた取り組みを2016年からスタートしたポップリベット・ファスナー様の事例をご紹介します。

日本たばこ産業株式会社　医薬事業部 臨床開発部では、全社に先駆けてリベラルアーツ研修を導入されました。人財育成チームリーダーを務めていらっしゃる柴田様に、臨床開発部での人財育成の考え方や、リベラルアーツ研修導入の経緯について、お話を伺いました。

株式会社TSUTAYAのIT本部では、社員のITスキルを評価するためにGAITを採用。恣意的な評価が一切入ることのない公明正大なアセスメントにより、社員の持つITスキルを客観的に可視化。人材の定着率や社員のモチベーション、帰属意識の向上などの効果を期待した新たな評価制度をスタートさせた。

社員個人の成長を組織の競争力強化に繋げるための自立型能力開発プロジェクトをスタート。能力開発のベースとなるツールとして、グローバルITスキルアセスメント「GAIT」を導入した。測定結果を基に自己理解が進んだことはもちろんのこと、結果のデータを分析することで強化すべきスキルが明確化されている。

【こんな方におススメ】
・離職防止のため、どこから手をつければいいか分からないとお感じの人事/現場人事の方
・様々な施策を実施したが、離職の根本的な解決が難しいとお感じの人事/現場人事の方