無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

【ヨミ】リテンション

リテンション

優秀な人材を自社に確保しておくための施策。コア人材や将来重要な戦力となる若手社員の社外流出を防止する人事戦略として、経営者や人事担当者に、その取り組みが重視されています。
(2007/10/22掲載)

人材の流出防止には「非金銭的報酬」が重要
労働環境の整備と能力開発の支援策が不可欠

90年代後半、日本経済が低迷期に陥って以降、企業はリストラや早期退職など会社都合による非自発的な離職を促し、人員整理を行ってきました。しかし、現在は景気が復調傾向にあり雇用も安定してきました。以前6%近くあった失業率が3.8%まで低下するなど、それまで滞っていた企業の採用活動も、活発化してきています。

雇用の安定に伴い、自己の将来を見据えて、いまよりも優れた環境や待遇を求め、転職をする人が増加しています。多くの企業は、このような人材の流動化と団塊の世代の大量退職や少子高齢化などによる人材不足を懸念しており、今後も人材獲得競争は激しくなるでしょう。人材が流出すると、不足した社員の補填や育成コストが増えるほか、基幹業務が停滞したり、利益の損失にもつながります。また、企業機密や既存顧客、同僚や部下までも流出する可能性が高まります。企業にとって、これ以上人材を流出させないための防止策を講じることが、いま最も重要でしょう。とくにコア人材や優秀な若手社員を自社にとどまらせるには、“リテンション”が今後の経営戦略において必要となりそうです。

リテンションは「金銭的報酬」と「非金銭的報酬」に大別できます。
「金銭的報酬」は各人に応じた給与やインセンティブを保証し、ストックオプションなどを付与するものです。成果主義導入以後、人事査定は能力給や成果給、業務連帯型賞与、コンピテンシー評価などが主流となり、多くの成果を上げる優秀な社員は今まで以上に高報酬が得られるようになりました。しかし、仕事にゆとりがなくなったと感じる労働者が増加し、多くの企業は高報酬を約束しても人材流出に歯止めがかけられていないのが現状です。過大解釈された成果主義と単なる高報酬だけでは、リテンションとして効果的ではないと考えられます。

リテンションにおいて最も重要なのは、「非金銭的報酬」です。 転職する人材の多くは、いま以上の報酬を求めて転職しているとは限りません。むしろ、仕事のやりがいや専門的スキルが向上できる職場、充実した福利厚生、ワークライフバランスが実現されている環境など、各人が働く価値を見出せている企業を求めて転職を考えています。人材の社外流出を防止するには、離職要因を客観的に分析し、自社に適した施策を導入する必要があります。

具体的には、

  • 経営者との対話の機会を設け、会社の発展や社員の努力を分かち合い、経営理念や企業倫理を浸透させる
  • 在宅勤務やフレックスタイム制の導入など多様な雇用・勤務形態を取り入れ、ワークライフバランスの実現に注力する
  • 社員間で自由闊達な議論が展開され、濃密なコミュニケーションが図れる企業風土の整備
  • 5S(整理・清潔・整頓・清掃・しつけ)の徹底など、健全な労働環境の提供

などです。

さらに不可欠とされているのは、能力開発や専門的スキルの強化の支援策を講じているかということです。とくに上昇志向の強い優秀な人材を確保しておくためには、「社内公募制」や「社内FA制」、キャリアカウンセリング制度などを導入し、キャリアアップを全面的に支援する環境を整えることが有効です。つまり、企業は個人を尊重し、社員が働くことに喜びを感じられる組織風土を創り上げる必要があります。これらの施策を階層別に取り入れ、対象に応じて具体的かつ継続的に展開していくことが、社員の会社に対する帰属意識を高め、ひいては優秀な人材の確保につながります。

企画・編集:『日本の人事部』編集部

HRペディア「人事辞典」

HRペディア「人事辞典」

? このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します
フォロー

無料会員登録

フォローすると、対象ジャンルの新着記事が掲載された際に通知します。
利用には『日本の人事部』への会員登録が必要です。

メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

用語の基本的な意味、具体的な業務に関する解説や事例などが豊富に掲載されています。掲載用語数は1,300以上、毎月新しい用語を掲載。基礎知識の習得に、課題解決のヒントに、すべてのビジネスパーソンをサポートする人事辞典です。

この記事ジャンル 離職防止

無料会員登録

会員登録すると、興味のあるコンテンツをお届けしやすくなります。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事を既読にする

無料会員登録

「既読機能」のご利用には『日本の人事部』会員への登録が必要です。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

人事の学習帳 関連講座

「離職防止」に関する記事