「役職定年制」関連のコンテンツ

レンゴー株式会社（本社:大阪市北区、会長兼社長:大坪清）は、2019年4月より、「65歳定年」を導入いたします。現在、当社の定年は60歳ですが、2005年に65歳まで再雇用できる制度を法律の施行に先駆けて導入しました。その後、2013年の改正高齢者...

株式会社ライフワークスは役職定年前の社員向けプログラム「キャリア"プロデュース"研修」を8月にリリースいたしました事をお知らせ致します。本研修は、役職定年対象者を多く擁する、主に社員数1000人以上程度の大企業を対象としたプログラムです。バブル期の大...

10年後の経営環境の変化を予測することは非常に困難ですが、それでも確実なのは、多くの企業で“組織の高齢化”が進行するということ。特にいわゆるバブル期大量採用世代がシニア層となって膨れ上がるため、その処遇を誤ると組織全体のパフォーマンスに深刻なダメージ...

今後、労働人口の減少が見込まれるなかにあって、高年齢層の社員の「活用」は企業にとって労働力を確保するためにも非常に重要なテーマです。そこで学校法人産業能率大学では、60歳以上の正規従業員・契約社員等（アルバイト除く）に対して、働く意識を調査しました。...

人事部次長の西田氏は、41歳という若さでその職位につき、現在47歳。同社に「ブランド力」をつけることで、新しい価値を創造できる人材の獲得を目指している。他社との差別化を図る試みは、今後どう展開していくのか──？