「ジョブ型」関連のコンテンツ

このところ日本企業では、旧来の慣行であったメンバーシップ型雇用からジョブ型雇用への転換を模索する動きが見られます。しかし、長年日本企業に根づいてきたメンバーシップ型雇用の常識から脱するのは簡単ではありません。こうした中、KDDI株式会社は2020年8...

現在の「メンバーシップ型」雇用から「ジョブ型」雇用への変革はあくまで会社の都合ではないか、個人にとっては不利益でないか、という声を耳にする。また、会社の立場としても「ジョブ型」雇用の採用は避けられないが、そうでない部分も残すべきではないか、という意見...

最近よく聞く「ジョブ型」雇用とは何なのだろう？働き方改革、デジタル人材獲得ニーズの高まり、そして新型コロナ対策、それぞれの中で「ジョブ型」雇用にしなければならない、というトーンで話がされている。「それ何？」と内心思っていても、今さら質問をするのは難...

働き方や価値観の多様化、法令改正への対応などにより、多くの企業において人事制度の見直しが必要となっています。人事制度は経営理念や経営戦略を体現するための仕組みとして重要なものですが、一方で制度設計の難易度は高まっているのが現状です。そこで『日本の人事...

近年、ジョブ型人事について議論が増えている一方で、それらの議論の多くは、企業の経営・人事における顕在化した問題への対症療法的な視点に偏っている。ジョブ型人事を導入しても、重要な人事課題である中長期的な人材開発が進まなければ、経営課題の一時的な解決にし...

日本経済は「失われた30年」と言われる停滞を続けてきたが、日本企業がこの状況から脱却して発展していくために、人事にかかる期待は大きい。いま人事には「経営に資する人事」として、戦略人事を実践することが期待されているのだ。では、具体的に何をすればいいのか...

新型コロナウイルスの流行を契機に、企業活動の構造改革が求められている状況は周知の通りである。本レポートでは昨今注目度が高まっているジョブ型雇用の中心施策となる職務型人事制度に焦点を当てて解説する。

KDDIは、働いた時間ではなく成果や挑戦および能力を評価・称賛し、処遇へ反映することを目的とした、新人事制度 (以下本制度) を2020年8月 (注1) から導入します。本制度では、職務領域を明確化した「ジョブ型」人財マネジメントを導入することで、...

公益社団法人経済同友会は、提言「シェアリング・エコノミー等が雇用・労働市場に与えるインパクト」を5月26日に発表しました。＜シェアリング・エコノミー等が雇用・労働市場に与えるインパクト（概要）＞1．新産業革命やシェアリング・エコノミー等が雇用・労働...

みずほ情報総研株式会社（本社：東京都千代田区、社長：西澤順一）は、2015年2月および4月に、大卒正社員の労働者1,030人と、企業の人事担当者429人を対象に、「ジョブ型・メンバーシップ型に関する意識調査」を行い、このたび調査報告書としてまとめま...