無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

デジタルスキル標準に即したDX人材育成(前編)

デジタルスキル標準(DSS)とは?

「デジタルスキル標準」とは、すべてのビジネスパーソンがDXに関するリテラシーを身につけ、変革により行動できるようになるためにIPA(独立行政法人 情報処理推進機構)が立てた指針のことです。Digital Skill Standardsの頭文字を取って、「DSS」と呼ばれることも多いです。

デジタルスキル標準が打ち出された背景には、「現場でDX人材が不足している」「経営層からDX推進を進めてほしいと言われてもうまく進まない」といった課題を多くの企業で抱えていることが挙げられます。こうした現状はデータにも如実に現れており、IPAが発行した「DX白書2023」によると、約90%の企業がDX人材の量、質が不足していると回答しています。

現状の課題を解決し、DXを実現するために重要なことは以下の2つが挙げられます。

  • 経営層を含め、全社員がDXへの理解がある状態にする
  • DXを推進できる専門性をもった人材がいる状態にする

こうした状態を各企業が実現するためのロードマップになっているのが、今回発表されたデジタルスキル標準であると言えます。

 

デジタルスキル標準の分類

デジタルスキル標準は、企業が段階的にDX化を進められるように、「DXリテラシー標準」と「DXスキル標準」の2つを定義しています。

 

DXリテラシー標準

DXリテラシー標準では、全てのビジネスパーソンが身につけるべき能力・スキルの標準を定めています。これは、「上述した経営層を含め、全社員がDXへの理解がある状態にする」ことに対応しています。

これまでは、ITに関する知識やスキルは専門領域と考えられていて、エンジニアやITに関わる部門以外の職種では必要ないと考えられていました。しかし、新型コロナウイルスの流行に伴うテレワークの発達や働き方改革のもと、今や全社員が基本的なITに関する知識やスキルを身につけ、自分事として考える必要があるのです。

 

◆DXリテラシー標準で定義されているスキル・知識

DXリテラシー標準では、以下の4つに分類してスキル・知識を身につけることを目標としています。

  1. DXの背景(Why)
    社会の変化、顧客価値の変化、競争環境の変化など、IT技術の発達に伴い様々なことが日々変化しています。こうした変化にいち早く対応し、なぜデジタルスキルを身につけていかなければならないのかを理解することで、DX化をより効果的に進めることができます。
     
  2. DXで活用されるデータ・技術(What)
    IT技術が発達したことで、社会における様々なデータを扱う機会に遭遇することとなります。データを読み、説明するスキル、大量のデータを扱うスキル、さらにはデータによって判断するスキルが要求されます。また、データに関連して、これらを扱うAIやクラウド、ハードウェア/ソフトウェア、ネットワークの知識などのデジタル技術も身につける必要があります。
     
  3. データ・技術の利活用(How)
    学んだ知識や得られたスキルを業務に活用できなければ、DX化が成功したとは言えません。データ/デジタル技術の活用事例を学ぶことはもちろん、実際に社内で活用しているツールを利用することも挙げられます。また、こうしたツールなどを活用する上で、セキュリティ、モラル、コンプライアンスに関する知識を持つことも重要です。
     
  4. マインド・スタンス
    1.~3.で挙げられた内容を支える土台になるのが、マインド・スタンスの項目になります。DXという新しいことにチャレンジする上で、どういったマインド・スタンスで臨むのかで、せっかく進めたDX化の効果があまり得られなかったり、逆に思わぬところで大きな効果を挙げられたりする可能性があります。
  • 資格取得
  • 情報システム・IT関連

幅広い分野のIT知識をもつ講師

大手企業研修をはじめ、神奈川工科大学での講演など産学連携活動にも従事。さまざまな企業や業界団体と共同でIT人材を育成するIT分野のゼネラリスト。ECHONET2.0技術セミナーWGの委員。

有村 克己(アリムラカツミ) インターネット・アカデミー株式会社 講師

有村 克己
対応エリア 全国
所在地 新宿区

このプロフェッショナルのコラム(テーマ)

このプロフェッショナルの関連情報

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

プロフェッショナルコラム

中期経営計画策定後のモニタリング

タナベコンサルティング ストラテジー&ドメインコンサルティング事業部 コンサルタント(株式会社タナベコンサルティング 戦略総合研究所 コンサルタント)

中期経営計画策定後のモニタリング 中期経営計画の策定状況についてタナベコンサルティングが実施したアンケートでは、実に8...

2024/05/15 ID:CA-0005353 長期ビジョン・中期経営計画