企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

1919年の設立以来、マヨネーズをはじめ数多くの「国産初」の商品を生産。食品業界のパイオニアとして安定成長を続けるキユーピー株式会社。2015年12月の63歳定年延長に伴い、50歳以降の研修内容を刷新。また、2016年度からは59歳時のキャリア研修を新設されました。

キャリア式年遷宮という考え方の下に、ミドル・シニアのキャリア開発を考える研修コースを複数開発。年齢、この先今の会社に留まる年数、転機が訪れた後の環境などにより、準備の方法も時期も異なります。これまでの研修導入実績の中から開発された研修群です。

「自分の殻を破る」「見方を広げる」ラーニングジャーニー（学び・交流・実践を通した成長の旅）のプログラムから、「越境する学び×異業種交流」をテーマとするフィールドワークショップをご案内します。

世の中にあまりない、『組織のナンバー２』が、より成果を出し、トップとの信頼関係を強め、社員に良い影響を与え、組織をより強くする話をまとめたものです。
ナンバー２、社長の右腕と目される方、次期ナンバー２候補の経営幹部、今以上に事業を加速させたい経営者には、役立つヒントのたくさんある本と思います。

eラーニングやLMSの導入は進みましたが、人財育成に関する根本課題は未だ解決されていません。教育・育成の成果の測定、可視化、研修の効果浸透にフォーカスし、旧来型のシステムと最新のHRテックとの違いを解説します。

育休者が増えた企業において発生する頻出課題を元に、育休からの復職、その後の定着・活躍支援におけるHRテックの活用方法について解説した講演のセミナーレポートです。

事業の継続発展に向けて後継者（経営者および経営幹部社員）の適切な選抜は非常に重要な課題となっています。後継者を適切に選び、組織を有効に機能させて事業承継をスムーズに進めるためには、相応の期間をかけて後継候補者の後継者適性を見極めることが肝要です。

日常業務に忙しいプレイングマネージャーには、部下の行動を客観的に評価する訓練ができていません。中産連では、日常業務における「実践的なケーススタディ」の体験学習を通じて研修参加者には、速効的に職場実戦の成果を実現いたします。

ＢＭＰ手法は、職場内で日常に起こるケースを「モジュール」を使い、部下との「話し方」「進め方」「次回へのフォローアップ」を明確に指導する研修で、実践的で部下とのコミュニケーション向上に効果的な手法として定評がある。
　　　　　　 　

DISC理論とは
1920年代に心理学者ウィリアム・M・マーストン博士により提唱されたもので、D（主導）、I（感化）、S（安定）、C（慎重）の4つの行動特性のバランスで人の動機や欲求、その結果表れる行動を分析していくものです。

OKR導入の背景から効果、具体的な運用方法までが分かる第７章を全文無料ダウンロードで提供することにいたしました。OKR導入を検討中の方はもちろん、すでに導入済みの方もぜひご活用ください。

心と行動の学問である心理学に基づいたコミュニケーション方法です。
今日から実践して共に働く仲間やお客さまと良好な関係を築きませんか？

女性が前向きに働ける環境になるために、女性が知っておくべき健康リテラシーを楽しく知れるセミナーです。男性社員も知っておくと便利な情報です。

約60%が会社の教育・研修や自己研鑽制度に満足していない実態があるにもかかわらず、 約40%程度の企業が、以前から利用しているという理由だけで研修会社を選んでいる。
本資料では研修の実態や人事、研修担当社の抱える課題から最新の研修まで紹介します。

中部産業連盟・東京事業部主催による、2019年度4～9月のセミナ-予定表になります。
東京、大阪開催セミナーについて、ご案内しております。

高齢者の雇用を『コスト増要因』と考え、制度を従来通り『福祉的施策』と捉えるのでは人的生産性はあがりません。今後は、シニア世代の人材の貢献意欲を高め、如何に有効活用していくかが真の経営課題と言えます。中産連では、『制度』『キャリアデザイン』＋職場づくりからの効果的なアプローチをご提案しています

今回、公益社団法人日本皮膚科学会。キャリア支援委員会が作成している学会広報誌『News Letter 2019』との連動企画として、若手・中堅医師にお集まりいただき、ファシリテーション研修を開催いたしました。当日の様子が誌面にて紹介されましたので、ぜひご覧ください。

【無料】出前型介護研修のご案内チラシとなります。
※定年退職予定者の退職準備研修や、介護離職防止のための基礎研修等にご活用ください。

海外売上比率8割・世界150ヵ国で販売・サービス体制を構築するコニカミノルタが提供する「グローバル人材育成ツール」

テレビの制作現場から生まれた企業向け人財育成プログラムのご案内をいたします。