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『日本の人事部』vol.789

2021/02/09 10:00

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■厚生労働省委託事業:『仕事と介護』の両立支援セミナー(ライブ配信)■
<2600社の実績から、従業員の突然の介護離職はなぜ起こるのか>
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日本最大のHRネットワーク
『日本の人事部』メールマガジン
【vol.789】 2021/02/09
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【INDEX】

1. 2人に1人が受講! J:COMの企業内大学の魅力
2. 「自律した若手人材」への成長をプロの心理専門家がサポートします。
3. 編集部ピックアップ:花粉症シーズン到来。企業ができるケアとは
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【人事・経営者向け資料】最新経営理論で学ぶ!管理職に変化をもたらす方法
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【1】今週のおすすめ! 注目記事
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≪となりの人事部≫
■現場目線のカリキュラムと戦略的な社内プロモーションで主体性を喚起
社員が学び合う風土を醸成する「J:COMユニバーシティ」

社員が興味関心に合わせて講座を選択して学ぶ「企業内大学」が注目を集めています。
株式会社ジュピターテレコム(J:COM)も、
2017年に企業内大学「J:COMユニバーシティ」を設立。
開校から4年間での変化や運営面での工夫などについてうかがいました。
https://jinjibu.jp/article/detl/tonari/2441/?utm_medium=email&utm_source=mailmag_210209

≪日本の人事部「HRアカデミー」開催レポート≫
■日々の業務に求められる「戦略人事」の視点とは
人事メンバー全員で実現する「経営に資する人事」

日本企業が停滞から脱却して発展していくため、
人事には「経営に資する人事」として、戦略人事を実践することが期待されています。
では、具体的に何をすればいいのでしょうか。
さまざまな企業で長年、戦略人事を実践してきた藤間氏がその手法を語りました。
https://jinjibu.jp/article/detl/eventreport/2444/?utm_medium=email&utm_source=mailmag_210209

▽HRアカデミー詳細はこちら(冬期講座開講中)
https://jinjibu.jp/hra/?utm_medium=email&utm_source=mailmag_210209

≪編集部注目レポート≫
■職場のモヤモヤ解決図鑑【第14回】
介護休暇や介護休業はどう使う?人事ができる介護と仕事の両立支援

働き方や人間関係に悩む皆さまに、問題解決のヒントをお送りします!
第14回は「介護と仕事を両立する社員を支援するとき、
介護休暇と介護休業はどう使う?」というお悩みについて。
https://jinjibu.jp/article/detl/attnrept/2443/?utm_medium=email&utm_source=mailmag_210209

≪人事支援サービスの傾向と選び方≫
■新卒採用ナビサイトの傾向と選び方
~加速するオンライン採用に対応するサービスが続々登場

オンライン選考への対応や、特定の学生層へのアプローチ特化など、
新卒採用ナビサイトが進化しています。
新卒採用の現状を確認するとともに、自社の採用を成功させるための
ナビサイトの選び方、おすすめのサービスを整理しました。
https://jinjibu.jp/article/detl/service/2448/?utm_medium=email&utm_source=mailmag_210209

≪HR調査・研究 厳選記事≫
■2020年度新卒入社者のオンボーディング実態調査(コロナ禍影響編)
パーソル総合研究所

2020年度、企業が新入社員にどのくらいの頻度で在宅勤務させていたかをみると、
4月~5月の緊急事態宣言中をピークとし、急速に頻度が少なくなっていった。
新入社員と育成担当者の調査から、オンボーディングの課題を明らかにした。
https://jinjibu.jp/article/detl/hr-survey/2438/?utm_medium=email&utm_source=mailmag_210209

≪人事キーワード≫
■年末調整
従業員が納めるべき1年間の所得税および復興特別所得税の金額を精算する手続き。
企業に雇用される場合、従業員は企業による源泉徴収を通じて納税を行います。
ただし、源泉徴収だけでは1年間の税金の金額が確定しないため、精算するために年末調整を行います。
https://jinjibu.jp/keyword/detl/1099/?utm_medium=email&utm_source=mailmag_210209

■退職勧奨
企業側が従業員に退職を勧めることです。
解雇との違いや退職「強要」との線引き、トラブルを起こさない退職勧奨の進め方を
理解していないと、企業が大きなダメージを被ることになります。
https://jinjibu.jp/keyword/detl/240/?utm_medium=email&utm_source=mailmag_210209

■就業規則
労働者が守るべき規律について定めた規則の総称。
内容は法律で定められた記載事項や義務に基づいていなければなりません。
法改正に応じ、就業規則作成義務に付随する関連事項も変更されています。
https://jinjibu.jp/keyword/detl/204/?utm_medium=email&utm_source=mailmag_210209

■高年齢者雇用安定法
高齢化による生産年齢人口(15~64歳)の減少が予想される中で、
労働意欲を持った高年齢者が長く働くことができるよう、
雇用確保や労働環境の整備を目的に1971年に制定された法律です。
https://jinjibu.jp/keyword/detl/55/?utm_medium=email&utm_source=mailmag_210209

▽キーワード一覧はこちら
https://jinjibu.jp/keyword/?utm_medium=email&utm_source=mailmag_210209

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【2】「自律した若手人材」への成長をプロの心理専門家がサポート<PR>
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~ 約3か月で成長を実感! ~
若手の課題解決をプロの心理専門家がサポート
『タフネス・アップ!メンタリング』
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対面コミュニケーションの機会が減り、一人での仕事時間が増える中
若手社員にとっては先輩や上司へ相談するタイミングがつかめず、
不安やストレスを解消できずに抱え込んでしまいがちです。

若手の成長を促進するためには、ものごとの捉え方を鍛えるとともに
実務での経験をサポートしていくことが大切です。

当社の研修プログラムでは、実践をイメージしやすい学習スタイルと
学習意欲を高めるための心理専門家によるメンターサポートを通じて
受講者自身の成長実感、自律した行動の定着を支援していきます。

働く環境が変化していく中で、自ら考え行動できる若手人材の
育成を目指される企業担当者様はぜひ一度ご覧ください!

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≪若手育成でタフネス・アップ!メンタリングが効果的な3つの理由≫

全6回のセッションに加え、心理専門家が一人ひとりの専属メンターとして
「自律するための学習・実践」をサポートし実務における自律性を高めます。

 <01> 実践をイメージしやすい学習スタイル
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 「マンガ×リアルな設定」でスムーズに学習を理解できます。
 また、受講者自身のストレス要因をテーマにワークを進められるため、
 日々の業務の中で実践していくことが可能です。

 <02> プロのメンターが学習をサポート
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 受講者自身が自己成長のための時間を自ら生み出し構築
 できるよう、心理専門家であるメンターがサポートします。
 受講と実践をリンクさせることで行動の変化を目指します。

 <03> 約3か月で行動変容の定着へ
 ―――――――――――――――――
 自身の内面に向き合い、行動を変化させる実践型プログラムで
 受講者自身が成長を実感し、行動変容の定着にもつながります。
 また、サーベイ結果から数値上での変化も計測可能です。

▼サービス詳細・資料請求はこちら
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【本メールの提供・お問い合わせ先】
(株)アドバンテッジ リスク マネジメント https://www.armg.jp/
〒153-0051 東京都目黒区上目黒2-1-1 中目黒GTタワー17階
TEL:03-5794-3830(10:00~16:00 土日祝除く) mail: marketing@armg.jp
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【3】今読みたい、編集部ピックアップ記事
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トレンドに合わせた今読みたい記事を『日本の人事部』編集部がピックアップします。

■QOLの充実がエンゲージメントを高める
パフォーマンス視点の花粉症対策

春の訪れと同時にやってくる厄介なスギ花粉。今や国民病ともいわれています。
パフォーマンスや生産性に影響がでる花粉症患者に対し、
企業はどのようなケアができるのでしょうか。
花粉症治療の第一人者である日本医科大学の大久保公裕教授に、解説していただきました。
https://jinjibu.jp/kenko/article/detl/2246/?utm_medium=email&utm_source=mailmag_210209

■リアリティ・ショックの扱い方がポイントに
新入社員の組織適応を促す要素とは

組織社会化は、新入社員が組織に適応するための大切なプロセスです。
この過程を阻害する要素や、定着する人と離職する人の違いはどこにあるのでしょうか。
甲南大学経営学部教授の尾形真実哉さんにポイントを聞きました。
https://jinjibu.jp/article/detl/keyperson/2313/?utm_medium=email&utm_source=mailmag_210209

■新入社員研修
特に新卒入社者を対象とした研修を指す場合が多く、
ビジネスパーソンとしての基礎を身に付けてもらうために実施されます。
近年、新入社員には早期戦力化が期待されているため、
新入社員研修の重要性はさらに大きくなっています。
https://jinjibu.jp/keyword/detl/984/?utm_medium=email&utm_source=mailmag_210209

■OJT(On-the-Job Training)
実際の職場で実務を通して、必要な知識やスキルを学ぶ手法のことです。
実務経験を通して即戦力を育てることが目的で、人材育成に欠かせない指導方法の一つです。
ここではOJTのメリット・デメリット、OFF-JTとの使い分けを解説します。
https://jinjibu.jp/keyword/detl/1050/?utm_medium=email&utm_source=mailmag_210209
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