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【ヨミ】デジタルネイティブ デジタルネイティブ

デジタルネイティブ(digital native)とは、生まれたときからインターネットが空気や水のように、あたりまえの環境として存在していた世代をいいます。世界初の商用インターネットがスタートしたのが1987年、日本では92年で、これ以降に生まれた若年層が該当します。幼い頃からITに慣れ親しんでいる彼らに対して、人生の途中からITに触れた世代を「デジタルイミグラント(digital immigrant=移民)」と呼びます。
(2009/3/16掲載)

デジタルネイティブのケーススタディ

ネットコミュニティを自在に活用する新世代
ビジネスや組織のあり方を変える可能性も

「デジタルネイティブ」という概念は2006年、米国の大手ITリサーチファーム、ガートナーのリサーチ部門最高責任者であるピーター・ソンダーガード氏によって初めて提唱されました。日本では08年11月にNHKスペシャル「デジタルネイティブ〜次代を変える若者たち〜」が放送されて以来、注目が集まっています。

デジタルネイティブ世代には、

「現実の出会いとネットでの出会いを区別しない」
「相手の年齢や所属肩書きにこだわらない」
「情報は無料と考える」

などの特徴があるといわれます。ブログなどのツールやさまざまなネットコミュニティを自由自在に活用する彼らは、何の面識も予備知識もない人と瞬時につながることに抵抗をまったく感じません。むしろ情報収集力に長けているため、問題解決のスピードが早く、不特定多数の人々と多彩なコラボレーションを展開することで、新しい事業や組織を立ち上げている若者も少なくないといいます。仮想と現実の区別がなく、「すべてがリアル」と考えるデジタルネイティブたちは、旧世代のデジタルイミグラントとはそもそも感覚や価値判断の基準がまるで違うのかもしれません。

今後、企業はこの世代とどう向き合っていくべきか。消費者としてはもちろんのこと、働き手として彼らは職場にどのような変化をもたらすのか――先述の番組では、遅くとも10年後、デジタルネイティブが労働市場に出てくるまでに企業は根本から変わっていなければ生き残れないだろうと述べていました。たとえば彼らの世代で優秀な人材を雇用しようと思えば、職場のネット端末に使用制限を加えることは許されないかもしれません。なぜなら彼らの才能の源泉の多くは、ネット上のコミュニティにあるからです。デジタルネイティブを活用していくには、その個人がもつ豊かなネットワーク全体までも雇用する覚悟が必要ということでしょう。そうでなければ、企業がデジタルネイティブ世代の力を活かしきることは難しいかもしれません。いまや会社という現実の組織に属さなくても、ネット上で新しい「価値」を創出し、自己実現できる時代なのです。

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