企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

【ヨミ】デジタルネイティブ デジタルネイティブ

デジタルネイティブ(digital native)とは、生まれたときからインターネットが空気や水のように、あたりまえの環境として存在していた世代をいいます。世界初の商用インターネットがスタートしたのが1987年、日本では92年で、これ以降に生まれた若年層が該当します。幼い頃からITに慣れ親しんでいる彼らに対して、人生の途中からITに触れた世代を「デジタルイミグラント(digital immigrant=移民)」と呼びます。
(2009/3/16掲載)
  • このエントリーをはてなブックマークに追加

デジタルネイティブのケーススタディ

ネットコミュニティを自在に活用する新世代
ビジネスや組織のあり方を変える可能性も

「デジタルネイティブ」という概念は2006年、米国の大手ITリサーチファーム、ガートナーのリサーチ部門最高責任者であるピーター・ソンダーガード氏によって初めて提唱されました。日本では08年11月にNHKスペシャル「デジタルネイティブ〜次代を変える若者たち〜」が放送されて以来、注目が集まっています。

デジタルネイティブ世代には、

「現実の出会いとネットでの出会いを区別しない」
「相手の年齢や所属肩書きにこだわらない」
「情報は無料と考える」

などの特徴があるといわれます。ブログなどのツールやさまざまなネットコミュニティを自由自在に活用する彼らは、何の面識も予備知識もない人と瞬時につながることに抵抗をまったく感じません。むしろ情報収集力に長けているため、問題解決のスピードが早く、不特定多数の人々と多彩なコラボレーションを展開することで、新しい事業や組織を立ち上げている若者も少なくないといいます。仮想と現実の区別がなく、「すべてがリアル」と考えるデジタルネイティブたちは、旧世代のデジタルイミグラントとはそもそも感覚や価値判断の基準がまるで違うのかもしれません。

今後、企業はこの世代とどう向き合っていくべきか。消費者としてはもちろんのこと、働き手として彼らは職場にどのような変化をもたらすのか――先述の番組では、遅くとも10年後、デジタルネイティブが労働市場に出てくるまでに企業は根本から変わっていなければ生き残れないだろうと述べていました。たとえば彼らの世代で優秀な人材を雇用しようと思えば、職場のネット端末に使用制限を加えることは許されないかもしれません。なぜなら彼らの才能の源泉の多くは、ネット上のコミュニティにあるからです。デジタルネイティブを活用していくには、その個人がもつ豊かなネットワーク全体までも雇用する覚悟が必要ということでしょう。そうでなければ、企業がデジタルネイティブ世代の力を活かしきることは難しいかもしれません。いまや会社という現実の組織に属さなくても、ネット上で新しい「価値」を創出し、自己実現できる時代なのです。

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
記事のオススメ、コメント投稿は会員登録が必要です

あわせて読みたい

ミレニアル世代
「ミレニアル世代」とは、2000年以降に成人、あるいは社会人になる世代を指す言葉です。ミレニアル(Millennial)は、英語で「千年紀の」という意味。おもに米国で1980~2000年頃に生まれた若者を「ミレニアル世代」「新千年紀世代」と呼び、それ以前の世代とは異なる特性を持つと注目されています。...
ジェネレーションZ(Z世代)
「ジェネレーションZ(Z世代)」とは、1990年半ばから2010年頃までに生まれた世代のことを指します。由来となったのはアメリカの作家ダグラス・クープランドによる書籍『ジェネレーションX ―加速された文化のための物語たち』。本書の中で、60~70年代前半に生まれた世代はジェネレーションXと名付けられ...
2020年問題
企業における「2020年問題」とは、バブル期に大量採用したバブル世代社員や人口が相対的に多い団塊ジュニア世代社員の高齢化にともなうポスト不足、人件費負担増などの諸問題を指す言葉です。現在、多くの日本企業で人員構成上のボリュームゾーンを占めるのがバブル・団塊ジュニア世代。2020年代には40歳代後半~...

関連する記事

外国人を雇用している企業は過半数、「さらに増やす」「今後雇用する」企業も半数近くに
人事担当者に外国人の雇用状況について聞いたところ、現在雇用している企業は過半数で、「さらに増やす」「今後雇用する」企業も半数近くであることがわかった。
2019/08/20掲載人事白書 調査レポート
広がるネット情報とどうつき合うか 企業、人材紹介会社それぞれの対応とは
インターネットの充実は、転職の際の情報収集に大きな変化をもたらしました。以前であれば、企業の内部事情などは、その会社に知り合いがいない限り、知りようがありませんでしたが、最近ではクチコミ情報の専用サイトや掲示板を見れば、多くの企業の社内の雰囲気などの情報を得る...
2013/04/01掲載人材採用“ウラ”“オモテ”
転職する前に知りたい「企業の本当の姿」 人材紹介会社の持つ情報はどこまでが真実か?
転職する前に誰でも知りたいと思うのが「その会社の本当の姿」。表面からはなかなか分からない社内の実態や社風といった情報の提供を、第三者である人材紹介会社に期待している転職希望者はかなり多い。ただし、それらの情報はあくまでも非公式な上に、特定の人の視点による偏った...
2011/04/04掲載人材採用“ウラ”“オモテ”

関連するキーワード

分類:[ 採用 ]

会員として登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。

QUICK REPLY

50音・英数字で用語を探す

注目コンテンツ

【人事の日制定記念企画】
オピニオンリーダーからのメッセージ

HR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。


人事メディア情報

人事メディア情報

人事・労務関連の代表的なメディアをご紹介いたします。


企業が社員の「睡眠改善」に取り組む時代<br />
働くひとのための「眠り方改革」とは
new

企業が社員の「睡眠改善」に取り組む時代
働くひとのための「眠り方改革」とは

睡眠改善への取り組みが今、注目を集めています。健康への影響にとどまらず...


働き方改革の時代に必要な勤務管理システム活用術<br />
システム選定のポイントと導入までの道筋を解説!

働き方改革の時代に必要な勤務管理システム活用術
システム選定のポイントと導入までの道筋を解説!

2019年4月より大企業に対する適用がスタートした「働き方改革関連法」...