無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

【ヨミ】キャリア オーナーシップ

キャリア・オーナーシップ

キャリア・オーナーシップとは?

「キャリア・オーナーシップ」とは、自分自身のキャリアにオーナーシップを持ち、主体的・能動的にキャリア開発をすることをいいます。終身雇用制度が終焉を迎え、人生100年時代ともいわれる現代。キャリアはもはや、企業が描いてくれるものではありません。不確実で変化の多い時代に対応するために、個人が自律的にキャリア形成を行う重要性が高まっています。企業も従業員がキャリア・オーナーシップを持てるよう、キャリアに向き合うための機会を提供することが大切です。

掲載日:2021/04/26

企業が本当に「従業員を守る」とは
どういうことだろう?

入社すれば定年まで安泰。異動も転勤もするけれど、定年後は退職金をもらって穏やかな老後を過ごす。かつては当たり前だった社会人人生ですが、時代の変化とともに過去のものへと風化しつつあります。従来のキャリア観は、会社が売上を上げて存続し続けることが前提となっていました。企業は従業員を解雇しないかわりに強い人事権を持ち、従業員は企業からの命令に従えばいいと考えがちでした。

しかし、現代は誰もが知る大企業でさえ倒産したり、買収されたりする時代です。また、コロナ禍は変化へ柔軟に対応できる企業とそうでない企業を浮き彫りにしました。予期せぬ環境の変化が起こる現代は、個人がキャリア・オーナーシップを持ち、社外を含めた幅広い選択肢を視野に入れたキャリア設計を行っていかなければなりません。企業はこれまで「雇い続ける」ことで従業員を守ってきましたが、現代において従業員を守るということは、「社会で活躍し続けられるようキャリア開発支援をする」ことへと変わってきているのです。

従業員のキャリア・オーナーシップを確立するために企業ができることには、社内外でのスキルアップ研修やライフプラン研修、社内インターンシップ制度、社内公募制度などがあります。また、副業を解禁し、社外へと視野を広げてもらうことも、個人がキャリアに向き合う契機になるでしょう。

一方で、「自律的なキャリア観を醸成すると従業員は退職してしまうのではないか」と考える人事担当者もいるかもしれません。しかし前述の通り、今や雇っているだけで従業員を守れる時代ではありません。会社を存続させるには、結果を出してもらわなければならないのです。その際にポイントとなるのが、従業員の主体性や目的意識です。

キャリア・オーナーシップを持ち、モチベーション高く働いている人材のほうが、企業へのエンゲージメントも生産性も高い。それならば、個人の成長と企業の成長がベクトルを合わせることにより、Win-Winの形で自己実現・企業成長が実現していくほうが理想的です。

企画・編集:『日本の人事部』編集部

人事辞典「HRペディア」

人事辞典「HRペディア」

? このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します
フォロー

無料会員登録

フォローすると、対象ジャンルの新着記事が掲載された際に通知します。
利用には『日本の人事部』への会員登録が必要です。

メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

用語の基本的な意味、具体的な業務に関する解説や事例などが豊富に掲載されています。掲載用語数は1,400以上、毎月新しい用語を掲載。基礎知識の習得に、課題解決のヒントに、すべてのビジネスパーソンをサポートする人事辞典です。

この記事ジャンル キャリア開発研修

無料会員登録

会員登録すると、興味のあるコンテンツをお届けしやすくなります。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事を既読にする

無料会員登録

「既読機能」のご利用には『日本の人事部』会員への登録が必要です。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

人事の学習帳 関連講座

「キャリア開発(キャリアデザイン)研修」に関する記事

「キャリア開発(キャリアデザイン)研修」に関する人事のQ&A

海外子会社従業員の日本国内親会社での工場研修について

標題の件、についてご相談させていただきたく投稿します。

当社は製造業であり、海外の子会社で採用した従業員を日本国内の親会社の工場で、生産に関する技術や知識を習得することを目的に研修という名目で最大6...

atia_dackさん
東京都/ 食品(従業員数 1001~3000人)
2024/07/02 10:57 ID:QA-0140433 その他 回答終了回答数 2 件

人材開発支援助成金における部内講師の資格の定義について

IT企業の人事担当です。
今期より、社内研修専用の人材を採用し、この人材を講師として研修を実施できる運びとなりました。
質問の内容ですが、厚生労働省のパンフレットには、人材開発支援助成金における部内講...

TPS人事部さん
東京都/ 情報サービス・インターネット関連(従業員数 301~500人)
2022/10/18 17:41 ID:QA-0120131 助成金 回答終了回答数 1 件

会員情報追加


メールアドレス
 
氏名

 人

※おおよその数字で構いません

担当する業務と人事経験年数を入力してください

都道府県

※内容はマイページで変更できます

「キャリア開発(キャリアデザイン)研修」に関する書式・テンプレート

営業職研修プログラムのカリキュラム例

「営業新人向け」カリキュラムは「営業の心得」から「誘い文句」など実践まで充実したプログラム構成です。また「営業リーダー向け」カリキュラムには「リーダーとは何か」から「具体的なリーダーシップ戦略」までを網羅。また「営業マネージャー向け」もイロハから具体的な戦略までをカバーしています。
営業研修の計画立案にご利用ください。

ダウンロード