無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

人事制度の常識を根本から見直そう!

私はかなり以前から、人事制度のコンサルティングに携わりながら、

ある疑問を持ち続けていました。

 

 

それは...

 

「なぜ 人事制度の多くが 社員さんのやる気向上に貢献しないのか?」

 

という疑問でした。

 

 

私がその疑問を持つようになったきっかけは、あまりにも

「せっかく人事制度を作ったのに社員のやる気が上がっていない」

というご相談が多かったからです。

 

有名なコンサルティングファームに高額の報酬を支払い、

なおかつ人事担当者も努力して作った人事制度でありながら、

効果がない、あるいは逆に社員のやる気が下がったというのです。

 

 

ご相談があった企業にその人事制度を見せていただくと、

それらの人事制度のほとんどは、人事コンサルタントの私から見ても

セオリー通りに作られた「よくできた人事制度」でした。

 

その「よくできた人事制度」が、

やる気向上という期待された効果をあげていないというケースに

数多く出会いました。

 

あるいは、その中にはまったく運用されていない企業もありました。

 

 

これに対して、人事コンサルタントや人事担当者のほとんどは

次のような言い訳をします。

 

「企業に運用するだけの実力が備わっていない」

「企業側に運用する努力が足りない」

「現場の理解力がない」

 

 

私も以前は、恥ずかしながらそう考えていた時期もありましたが、

現在は違う考えを持っています。

 

 

結論を言うと、

 

「人事制度の根本に流れる原理(考え方)そのものが間違っている」

 

というのが私の考えです。

 

 

根本原理から間違っているから、

人事コンサルタントや人事担当者が「よくできた人事制度」を作った

としても期待される効果がないのです。

 

さらに言うと、皮肉なことですが、

 

人事コンサルタントや人事担当者が力を入れて人事制度を作り込めば

作り込むほど、人事制度は社員さんのモチベーションを奪っていき、

 

複雑になることで運用も難しくなっていきます。

 

 

人事制度は、その根本原理から見直す必要があるのです。

 

 

人事制度の根本原理とは、

 

「望ましい行動に対して報酬を与えると、その行動が繰り返され、

強化される」

 

「望ましくない行動に対して罰を与えると、その行動が少なくなり、

改善される」

 

という、いわゆる「アメとムチ」の原理です。

 

 

人事制度での「アメとムチ」の代表例は給与制度です。

さらに具体的に言うと「昇給額」です。

 

望ましい行動には昇給額を増やし、

望ましくない行動には昇給額を少なくする(あるいは減給する)ことで、

 

社員さんのやる気を向上させ、パフォーマンスを高めようというのが

人事制度の根本原理です。

 

 

この根本原理は、一見すると理に適っているように思えるのですが、

さまざまな学者の研究によって、人間の本質を捉えていないことが

明らかになっています。

 

この「一見 理に適っている」ところが非常にやっかいで、

そのために人事制度はアメとムチを精緻化する方向で発展しました。

 

しかし、もう根本から見直す時期に来ていると思います。

 

 

これから数回に分けて、人事制度の新たな方向性を提示します。

 

 

普通の人事制度の考え方とはまったく逆の発想ですので、

最初は戸惑われるかもしれませんが、

 

人事制度について考えるきっかけとなれば、嬉しく思います。

  • モチベーション・組織活性化
  • 労務・賃金
  • 人事考課・目標管理
  • キャリア開発
  • その他

生きがいラボは、新たなカタチの人事制度である「ノーレイティング型人事制度」の設計・運用コンサルティングを行っています。

アメリカのグローバル企業が導入を進めている人事制度である「ノーレイティング」。日本で広く認知される前の2010年から、点数づけや格づけ、正規分布調整などを廃止した「ノーレイティング型人事制度」の設計・運用コンサルティングを展開しています。

福留 幸輔(フクトメ コウスケ) 代表取締役

福留 幸輔
対応エリア 北海道・東北(北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県) 関東(茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県) 信越・北陸(新潟県、富山県、石川県、福井県、長野県) 東海(岐阜県、静岡県、愛知県、三重県) 近畿 中国(鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県) 四国(徳島県、香川県、愛媛県、高知県) 九州・沖縄(福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県)
所在地 吹田市

このプロフェッショナルのコラム(テーマ)

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

プロフェッショナルコラム