カブシキガイシャインプレッションラーニング
育成・研修 よい財務研修、悪い財務研修の見分け方
ご覧ください！
受講生の興味が無くなる
財務研修の典型なプログラム
これでは受講生がますます、会計嫌いになります
このサービスのポイント
- 組織が変わる会計の力
- ビジネスをする上での「共通言語」である会計を正しく習得することで、仕事への価値観や意識が180度、変わります。
- 「数字に強いビジネスマン」を育てる
- どうすれば自社にあった会計教育ができるか、マネジメント教育の中に、どのように会計教育を位置づければよいか、講師陣が会計の面白さを分かりやすくお伝えします。
- 正しい会計の学び方をお伝えいたします
- 受講してはいけない研修プログラムをご覧いただき、その上でどのような学習の仕方が好ましいのかご提案します。
サービスDATA
| 対象企業規模 | すべての企業規模 |
|---|---|
| 対応エリア | 全国 海外 |
| 費用 | 講義料50万円程度（1日コース） 詳しくはお問い合わせください。 |
| 導入社数 | 導入社数非公開 |
| 対象階層 | 全階層 |
| 対象職種 | 全職種 |
| テーマ | マネジメントその他［財務会計］ |
| サービス形態 | 研修講師派遣 |
| 期間・回数・時間 | 【期間】1日コース、半日コース 詳しくはお問い合わせください。 |
| 対象人数 | 1回 30名程度 ご要望に応じて変更可能です。詳しくはお問い合わせください。 |
サービス詳細
財務研修の実態をお伝えします。
ますます会計嫌いにさせている会計教育の現実
「会計研修は、経理の話。オレたちには関係ない！！」 がずっと続く現状に、歯止めをかけるようなプログラムをどうして、過去、日本の研修会社は提案しないのか！？ このカラクリと研修会社の舞台裏
会計教育が必要なことは、多くの経営者、企業の人事教育担当者は皆さん異口同音にご指摘になります。
これまでも、多くの企業が会計教育を実施しておりますが、恐らくかなり多くの企業様におかれましては、どのようなプログラムがよいのか、試行錯誤しながら毎年企画されていると思います。
日本の優秀なビジネスパーソンは、どうして40代になっても、50代になっても、会計だけは「なんとなくしかわからない」のでしょうか？
それは、これまでの会計教育のプログラムは、受講生に本当に理解して欲しい目的やねらいを無視した安易な講師目線、専門家目線で作成したとしか思えないプログラムが蔓延しているからです。
ある経理部長様の言葉です。
「長年、会計や経理に携わってきた人ほど、簿記が苦手な人の気持ちがわからないから基礎教育の組み方がわからないんだ」
これが経理の専門家の実態です。経理の専門家であっても、会計を分かりやすく教える専門家ではないのです。
まずは、受講してはいけない研修プログラムをご覧いただき、その上でどのような学習の仕方が好ましいのか御提案させていただきます。事例の画面にて、受講してはいけない、プログラムの見本をご覧ください。
その上で、よい会計研修の見分け方、よい会計研修講師の見抜き方を、お問い合わせ頂きました方には、おしみなくご紹介いたします。
何度受講しても曖昧な理解で終わる、
悪い財務研修の典型的プログラム
効果のない研修プログラムの見本例がこれだ！
■研修スケジュール
【1日目】
・財務諸表とは何か？
・貸借対照表とは
・損益計算書を読む
【２日目】
・収益性の分析
・安全性の分析
・その他の分析手法
・キャッシュフローとは
・キャッシュフロー計算書を読む
終了
これでは、受講生への愛情のかけらも感じられません。
まったく面白くありませんし、睡眠学習に最適です。
一体、受講して、だから、どうしたいのか、わかりません。
しかし、このようなプログラムや講義が実際にあることも事実です。
なかには、本屋の立ち読みと変わらない講義から、ゲームを通じて「なんとなく」会計をわかったつもりにさせる演習までバラエティーに富みます。
すべて、本質を欠いた講義は、受講生の役に立ちませんし、無駄遣いです。
そもそも、ビジネスパーソンが、会計を学習する目的は一体何でしょうか？
この問いに、正しく応えられる人が、本当に会計の本質を伝えられる人であると思います。
例えば、「会社の数字に強くなる」といった答えが、講師や研修会社の営業マンから聞こえてくれば、それは、非常に抽象的であり、綺麗に聞こえる謳い文句であり、本質が分かっていない証拠です。
どうすれば、自社にあった会計教育ができるのか、マネジメント教育のなかに、どのように会計教育を位置づければよいのか、人事企画担当者様からの様々なご相談に対して、インプレッション・ラーニングは、全力でお応え致しています。
正しい会計の学び方をお伝えいたします。
導入実績
| 導入社数 | 導入社数非公開 |
|---|---|
| 導入先 | 総合商社、都市銀行、地方銀行、出版社、百貨店、食品メーカー、重機械メーカー、スーパー、石油会社、鉄道会社、建設会社、広告代理店、バス会社、通販事業会社、社団法人、独立行政法人、協同組合、ゴルフ場経営会社、ホテル、造園会社、ショッピングセンター、不動産会社（賃貸、分譲、建売、ビル管理、リース）、製紙メーカー、ブライダル会社、ガス販売会社、半導体メーカー、情報システム会社、プロ野球球団、プラントエンジニアリング、地方自治体、製薬メーカー、車載機器メーカー、システムインテグレーター、化粧品メーカー、樹脂繊維メーカー、農協、福祉施設、リゾートホテル運営会社、弁護士事務所、コンサルティング会社、中古車販売業、プラスチックメーカー、自動車リース、アパレルメーカー、労働組合、食品卸売業、海運業、総合電機設備業、社会保険労務士事務所、石油化学メーカー 他 |
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