カブシキカイシャエヌティティヒューマネクス
育成・研修 事例から学ぶパワーハラスメントeラーニング
【無料ID発行中】被害者目線や不穏な職場環境を体感できるリアルな映像で、パワーハラスメントへの理解を深めるeラーニング
このサービスのポイント
- 被害者目線・第三者目線から体感的に学習
- 加害者の思考や、被害者の不快さ、不穏な職場環境を体験できる事例動画を通じて、職場ハラスメントに関する理解を深め、当事者意識の醸成を図ります。
- ”グレーゾーン”を考える事例動画
- 必ずしもハラスメントとは言い切れない”グレーゾーン”を表現した事例動画により、その問題点や改善策を考えさせ、自身の行動変容や職場への働きかけ強化を促します。
- 記述式設問で 飽きない学習設計
- 動画視聴後の加害者・被害者の立場になって振り返る記述式の設問で、自ら考える工夫により飽きない学習設計となっています。
サービスDATA
| 対象企業規模 | すべての企業規模 |
|---|---|
| 対応エリア | 全国 |
| 費用 | 3,300円（税込）/1ライセンス・3か月 |
| 導入社数 | 導入社数非公開 |
| 対象階層 | 全階層 |
| 対象職種 | 全職種 |
| テーマ | コミュニケーションその他［ハラスメント］ |
| サービス形態 | ｅラーニング・学習支援システム |
| 期間・回数・時間 | 想定学習時間：約50分 |
サービス詳細
被害者・第三者の目線で臨場感のある疑似体験を通じて、
当事者意識を醸成
■パワハラ防止法の施行と企業の対応
2020年6月にいわゆる「パワハラ防止法」が施行され、2022年4月からは大企業だけでなく、中小企業にもパワハラ防止措置が義務化されました。一方で、
・パワーハラスメントに関する相談件数 「増えた」44％
（経団連2021年「職場のハラスメント防止に関するアンケート結果」）
・パワハラ対策をしている企業割合 52.2％
（厚生労働省2016年「職場のパワーハラスメントに関する実態調査」）
など、課題が残っています。「パワハラ防止法」では具体的な措置の一つとして、事業主がパワハラの内容やパワハラを行ってはならないという方針を明確化し、労働者に周知・啓発することが求められており、企業としての対応が必要になっています。
■eラーニングで当事者意識を醸成できる？
ハラスメントの理解促進のために企業が取り組んでいることとして、集合研修（73.5％）に次いでeラーニングの実施（66.5％）が多くなっています（経団連2021「職場のハラスメント防止に関するアンケート結果」）。毎年実施する企業が多い中で、パワハラの定義や事例などを聞くだけでは、どういう言動がパワハラにあたるのか、本当に当事者意識が醸成されたのか、効果がわかりづらいのも事実です。本コンテンツでは、パワハラを受ける被害者目線、第三者目線の事例動画を用いて、職場環境を体験することで当事者意識の醸成を図ります。また加害者がなぜパワハラにあたるような言動をしたのか考えることで、パワハラへの理解を深めます。
動画を視聴して終わりではなく、当事者の立場になって振り返り、より自分事としてとらえることができます。
こんな方におすすめです
・パワーハラスメントを具体的に学習させたい方
・パワーハラスメントに対する社内意識を確認したい方（レポート納品あり）
コンテンツ詳細
■学習スタイル
eラーニング（事例動画、スライド動画、レポート）
■学習時間／利用期間
約50分／3か月
■学習内容
・パワーハラスメントの定義や具体的な言動を正しく理解する
・パワーハラスメントが起こる原因とその対応策を学び、自身の言動を振り返る
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