無料会員登録

会員登録すると検討フォルダがご利用いただけます。

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

『よい教材は、人を変え、世界を変える』株式会社エデュテイメントプラネット

カブシキガイシャエデュテイメントプラネット

ハラスメント対策 マタハラ防止・パタハラ防止 eラーニング

マタハラ・パタハラ防止について学ぶことで、みなが働きやすい職場づくりのための基礎知識が身につくeラーニングです。

マタハラ防止・パタハラ防止 eラーニング_画像

このサービスのポイント

1
マタハラ・パタハラ防止の専門家が監修
マタハラNet創設者であり、元代表理事小酒部さやか氏監修のもと、マタハラ・パタハラの防止に関する正しい知識と認識を習得できるよう、ポイントをまとめています。
2
「適切なマネジメント」を意識した構成
全社員の違和感がない受講を目指し、男性も含む当事者のケアとあわせ、過度な権利意識、誤った配慮によるマネジメント不全や、同僚の負荷増への配慮も盛り込んだ教材です。
3
改正育児・介護休業法にも対応
2022年4月施行の改正育児・介護休業法にも対応。「出生時育児休業」(男性版産休)についても内容に盛り込んでいます。

サービスDATA

対象企業規模 101人~500人501人~1000人1000人以上
対応エリア 全国
費用 30万円(税別)100ID~ ※詳細はお問い合わせください
導入社数 導入社数非公開
サービス形態代行・アウトソーシング
対応分野セクハラ対策パワハラ対策モラハラ対策マタハラ対策その他、ハラスメント対策

サービス詳細

マタハラ防止・パタハラ防止 eラーニング

改正育児休業法では、以前から「マタハラ・パタハラの防止措置」が企業に義務付けられていましたが、2022年の改正法施行で「出席時育児休業」(男性版産休)が新設され、今後は男性の産育休取得支援が急務となります。
このように、ハラスメントが起こりうる背景を解消する職場づくりが企業に求められています。
本eラーニングでは、上司や同僚の知識・認識不足によるハラスメントの発生防止だけでなく、長時間労働を前提とした職場の文化の見直しといった、全従業員で取り組む働きやすい職場づくりをめざしています。


教材イメージ画像

クイズ形式の思い込みチェックで自分ごととして学べる教材

クイズ形式の思い込みチェックを中心とした教材構成で、受講者が自然に自分ごととしてマタハラ・パタハラの問題を捉えていくことができる内容となっています。


教材スクリーンショット:思い込みチェック

解説やクイズ、アンケートはカスタマイズも可能

教材制作会社のEPは、ご要望に応じて解説やクイズのカスタマイズや新規作成も可能。
各社様の状況や課題に合わせた内容・表現に変更することで、
ニーズに沿った教育目標の達成や受講者のスムーズな理解が実現できます。
カスタマイズ内容は、専門の制作メンバーに相談しながら詰めていくことも可能です。
アンケートではこれまでの施策の認知度や効果、現場の要望を知ることもできます。


 

よく寄せられる質問

事前に教材サンプルを確認できますか?
はい、可能です。
「サービスへのお問合せ・資料請求」からお気軽にお問合せください。
担当がすぐにサンプルのご手配を致します。
男性の育休取得支援に関する内容は教材にありますか?
はい、ございます。
教材内で「出席時育児休業」(男性版産休)についてふれているのはもちろんのこと、パタハラ防止という視点で、男性の育休取得を妨げる不適切な言動やふるまいの具体例や、どのように防いでいけばよいかという点も解説しています。
自社の産育休制度について、教材のなかで紹介することはできますか?
はい、可能です。
PDFの添付資料に、貴社の制度について紹介するページを入れることができます。そのほか、教材内で貴社の制度についてご紹介するようなカスタマイズ対応も可能です。
改正法で企業義務となった「育休制度の周知」について、本教材でのご対応が可能です。
本教材の英語版はありますか?
はい、ご用意しています。

関係する資料をダウンロード