ダイバーシティ経営に転換したい子会社・グループ会社を専門とするコンサルティング

昨今の状況から、多様な働き方、多様な価値観などに触れる機会も多くなり、組織として変革を求められているといった状況にある経営者や人事担当者の方も少なくないかもしれません。

また、労働力人口の減少による人材確保がますます困難になるといったリスクを回避するためにも、多様性を活かして成果を出し続ける「ダイバーシティ経営」は多くの企業にとって経営課題ではないでしょうか。

当社が提供するダイバーシティ経営コンサルティングは、IT・通信といった技術系企業に特化しており、その中でも社員数100〜500名規模で、子会社・グループ会社を専門としています。

そのような企業のニーズとしては、将来的に親会社の経営悪化したとしても、自社内で継続的な技術革新や営業力強化を図れる織体制を整えておくことが求められており、そのためにクリアするべき課題感として多いのが「出向社員とプロパー社員のマネジメント力のギャップ」「男性上司と女性社員の意識乖離」といった現場の意識改革の必要性、ということが殆どであるという印象をこれまで関わってきた技術系企業を見て感じている実態です。

当社が提供するコンサルティングでは、技術系企業の実情に精通（元NTT女性SE管理職10年、人材育成担当3年、のべ1200名の人材育成実績あり）しながら、中小企業診断士の資格を持つコンサルタントが、企業の実態に即したコンサルティングを提供しています。コンサルティング提供先の企業様からは、

「技術系企業に特化した他社事例が分かりやすい」
「女性社員が個別相談できる先ができて、離職率が下がった」
「女性管理職を目指す女性社員が増えた」

といった声が寄せられています。

これからますます先の見えない時代となり、今は急成長を遂げている企業であったとしても、不測の事態に陥ることは十分考えられます。どんな状況や環境であっても、社員ひとりひとりが自律的に現状を打破するための行動が取れるかどうかが、企業として生き残るための欠かせない要素の1つである以上、ダイバーシティ・マネジメントの醸成に着手することは急務ではないでしょうか。

それがダイバーシティ経営へ転換する原動力となり、“これまで以上”の成果を、“継続的に”出し続けることができる企業となるためのキーポイントであると考えています。

ダイバーシティ経営コンサルティング資料例