健康経営や人的資本投資の考えのもと、多くの企業が従業員のメンタルヘルス対策に取り組んでいます。特に、「働き方改革」や「ウェルビーイングの推進」といった社会的潮流の中で、従業員の心身の健康を支えることは企業の持続可能な成長や社会的責任を果たす上で不可欠な要素とされています。

また、コロナ禍以降のリモートワークの普及や、多様な働き方が進む中でのストレス管理の重要性が注目されており、多くの企業がこの課題に取り組む姿勢を強めています。

しかし、メンタルヘルス対策を推進する上で、以下のような課題を感じているご担当者さまも見受けられます。

• メンタル不調による休職者が増加している

• 復職しても再度休職にいたる社員が発生している

• ストレスチェックや産業医面談を実施しているものの目的と効果がわからない

• 自社の業態にあった新たな施策が見つからない

   

そこで今回は、精神科やリワーク施設での勤務歴があり、企業のメンタルヘルス対策を支援してきた臨床心理士の四方が従業員のメンタル不調予防施策を解説します。各施策について課題と目的別に整理しますので、自社にあった施策の検討にお役立てください。