日本社会で「ダイバーシティ&インクルージョン」の言葉が広まり始めてから
四半世紀近くが経とうとしている今、
役員や管理職がD&I推進を優先的な課題と認識していないことに悩む声は未だ止みません。

• 「実際どうすればD&Iを推進できるのか？」
• 「D&Iの必要性について、役員・経営層が検討してくれない」
• 「役員・経営層との合意を取ろうとすると、目先の対応になりがち……」

今回はD&I推進の担当者なら誰しも経験するこうしたお悩みについて、
会社の協力を得るための2つのポイントを詳しく解説します。

多くの企業様と関わる中で見えてきた、
D&I推進がうまくいっている企業の共通項は「役員・経営層との合意を得られている」ことです。

しかし、彼らの協力を得ようとどれだけ情報収集して一般論を語っても、
役員・経営層からすれば「それが自社にどう関係するの？」と響きません。

役員・経営層の意志ある協力を引き出すには、
推進担当者が自身の言葉でD&Iの必要性について持論を組み立てる必要があるのです。
そのためのカギとなるのは、技術課題（ツール・制度）ではなく適応課題（意志）に着目すること。

今回のセミナーでは、
自身も企業役員を務めながら多くの企業のD&I推進を支援してきた谷口講師より、
「自社ならでは」のD&I推進の必要性について持論を組み立て、
役員・経営層の協力を引き出すための2つのポイントを解説します。

「D&I推進の目標数値や制度変更ばかりが先行し、実情がなかなか伴わない」
「会社全体のためのD&I推進のはずだが、ボトムアップのやり方には限界を感じている」
こうした方はぜひご参加ください。