ページ数 288ページ
回答者数 4,061社、4,192人(のべ)
調査時期 2017年3月29日~4月12日
調査方法 Webサイト『日本の人事部』にて回答受付
調査対象 『日本の人事部』人事会員(経営者ならび人事・総務・管理部門に属する方)
質問数 129問
テーマ 1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.制度・評価・賃金/5.ダイバーシティ/6.働き方/7.HR Tech/8.人事部力

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  • 『人事白書2017』サンプルページ(1.戦略人事)

    ▲1. 戦略人事
    -人事部門と戦略人事

  • 『人事白書2017』サンプルページ(2.採用)

    ▲2. 採用
    ―2019年卒採用のスケジュール

  • 『人事白書2017』サンプルページ(6. 働き方)

    ▲6. 働き方
    ―残業時間削減に取り組む理由

  • 『人事白書2017』サンプルページ(4. 評価・賃金)

    ▲4. 評価・賃金
    ―オピニオンリーダーによる解説

試し読み:調査結果(一部抜粋) ※随時更新します。

主なコンテンツ(目次)

Part.1 戦略人事

  • 01. 戦略人事とは
  • 02. 人事部門と戦略人事
  • 03. 経営戦略と人事戦略のリンクの阻害要因
  • 04. 経営戦略と人事戦略のリンクの阻害要因の具体的内容

Part.2 採用

  • 01. 年間採用人数と採用担当者の人数
  • 02. 採用体制の状況
  • 03. ターゲット人材への対応
  • 04. 求人メディア
  • 05. 人材紹介
  • 06. リファラル(従業員紹介)
  • 07. スカウト
  • 08. 採用選考(面接)
  • 09. 内定提示・内定辞退(フォロー)
  • 10. 効果的なクロージング方法

Part.3 育成

  • 01. 人事部門のミッション
  • 02. 担当業務のミッション
  • 03. 「人材育成ポリシー」の共通言語化
  • 04. 人材育成上での悩み
  • 05. 人材育成の経営層への提案
  • 06. 人材育成に必要な施策
  • 07. 人材育成の「効果検証」の有無
  • 08. 人材育成の「効果検証」の方法
  • 09. 人材育成の「効果検証」が難しい場合の対応
  • 10. 人材育成(内容・手法など)の変化
  • 11. 人材育成(内容・手法など)の変化の理由
  • 12. 従業員の育成実感
  • 13. 従業員の育成実感の理由
  • 14. 研修(OFF-JT)実施の有無
  • 15. 実施した研修(OFF-JT)の内容
  • 16. 注力した研修(OFF-JT)の内容
  • 17. 注力した理由
  • 18. 研修時間の労働時間への包含
  • 19. 内製化した研修の内容
  • 20. 内製化した理由
  • 21. 内製化による効果・成果
  • 22. 外部ベンダーからの研修提案の望ましい時期
  • 23. 外部ベンダーからの研修提案に対する不満・要望
  • 24. 外部ベンダーとの研修プログラム共同開発の有無
  • 25. 外部ベンダーとの研修プログラム共同開発の理由
  • 26. 研修の予算の決め方
  • 27. 研修を実施する上での課題
  • 28. 新たに取り組む予定のテーマ
  • 29. 新たに取り組む理由
  • 30. OJTの内容
  • 31. OJTの内容に対する人事部門の関与
  • 32. OJTの意味
  • 33. OJTの企画主体
  • 34. 人事部門がOJTの企画に関与できない理由
  • 35. OJTの対象となる階層
  • 36. OJTに対する現場従業員の協力
  • 37. OJTを実施する上での悩み
  • 38. OJTをうまく機能させるために心掛けていること

Part.4 制度・評価・賃金

  • 01. 評価・報酬制度の現在と今後の方向性
  • 02. 評価・報酬制度と経営戦略との連動
  • 03. 評価・報酬制度と経営戦略との連動の有無の要因
  • 04. 評価・報酬制度と人事戦略・人事ポリシーとの連動
  • 05. 評価・報酬制度と人事戦略・人事ポリシーとの連動の有無の要因
  • 06. 評価・報酬制度の組織の成果・パフォーマンス向上への貢献
  • 07. 評価・報酬制度と組織の成果・パフォーマンス向上への貢献の有無の要因
  • 08. 評価・報酬制度の改定(過去3年以内)
  • 09. 評価・報酬制度の改定(今後3年以内)
  • 10. 制度改定の内容
  • 11. 制度改定の背景
  • 12. 評価結果の活用
  • 13. 目標管理制度の導入状況(現在)
  • 14. 目標管理制度の導入状況(今後)
  • 15. 目標管理制度の成果・パフォーマンス向上への貢献
  • 16. 目標管理制度の運用上の問題点
  • 17. 目標管理制度の見直し
  • 18. 目標管理制度を廃止する理由と廃止後の対応
  • 19. 所定内賃金の上昇・下降
  • 20. 所定内賃金の上昇・下降の背景・理由(無期労働者)
  • 21. 所定内賃金の上昇・下降の背景・理由(有期労働者)
  • 22. 所定内賃金を上げたことで起きたこと
  • 23. 「同一労働・同一賃金」の現状
  • 24. 「同一労働・同一賃金」実現に向けての障害
  • 25. 「賃金格差を設けている」制度の今後の方針
  • 26. 「賃金格差を設けている」制度の今後の方針の背景・理由
  • 27. 「賃金は同等にしている」制度の今後の方針
  • 28. 「賃金は同等にしている」制度の今後の方針の背景・理由
  • 29. 「賃金は同等にしている」制度の工夫

Part.5 ダイバーシティ

  • 01. ダイバーシティの必要性
  • 02. ダイバーシティが必要な理由
  • 03. ダイバーシティを推進する上で重視する点
  • 04. ダイバーシティ実現の有無
  • 05. ダイバーシティによって実現したこと
  • 06. ダイバーシティ推進のために重視する取り組み
  • 07. ダイバーシティ推進のために重視する取り組みの具体的内容
  • 08. ダイバーシティを推進する上での問題や困難
  • 09. ダイバーシティを必要としない理由

Part.6 働き方

  • 01. 労働時間・業績の変化
  • 02. 労働時間の問題化
  • 03. 労働時間の問題解決で求められる人事部門の役割
  • 04. 労働時間が長くなった要因・変わらない要因
  • 05. 労働時間短縮のための施策
  • 06. 労働時間短縮施策の実施と効果
  • 07. 労働時間に対する考え方
  • 08. 長時間労働の是正を阻害する要因
  • 09. 長時間労働の是正について人事部門が抱える課題
  • 10. 生産性向上のための施策
  • 11. 働き方に関する制度・施策の現状
  • 12. リモートワーク・テレワーク・在宅勤務制度を導入した成果
  • 13. リモートワーク・テレワーク・在宅勤務制度の成果を感じる点
  • 14. リモートワーク・テレワーク・在宅勤務制度を導入する際に工夫した点
  • 15. リモートワーク・テレワーク・在宅勤務制度で成果を感じなかった点
  • 16. 副業の効果と弊害
  • 17. 勤務間インターバル制度の適用時間と導入背景
  • 18. プレミアムフライデーの導入状況
  • 19. プレミアムフライデー・類似の取り組みを導入している理由
  • 20. プレミアムフライデー・類似の取り組みを導入していない理由
  • 21. プレミアムフライデー・類似の取り組みを導入した成果の有無と内容
  • 22. 理想的な働き方

Part.7 HR Tech

  • 01. ピープル・アナリティクスの分析・活用、重要度、緊急度
  • 02. ピープル・アナリティクスを実施する上での阻害要因
  • 03. ピープル・アナリティクスを実施したことによる成果
  • 04. 人事部門内における人工知能(AI)の活用状況と成果
  • 05. AI導入の阻害要因
  • 06. AIを導入する上で検討すべき点
  • 07. AI導入で雇用は減少するか?
  • 08. AI導入による雇用減少への評価
  • 09. テクノロジーに関する行動・意見
  • 10. テクノロジーに期待していること

Part.8 人事部力

  • 01. 人事担当者の人数・割合
  • 02. 人事部門のステークホルダーに対する価値提供
  • 03. 人事部門・人事担当者の現状
  • 04. 「いい人事部門(人事部)」とは?
  • 05. 「いい人事部門」と「いい経理部門」「いい営業部門」の違い

オピニオンリーダーによる解説

  • リクルートワークス研究所 労働政策センター長
    中村 天江 氏
  • 株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
    組織行動研究所 所長

    古野 庸一 氏
  • 学習院大学 経済学部経営学科 教授
    守島 基博 氏
  • 三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
    共生社会室室長 主席研究員

    矢島 洋子 氏
  • 東京工業大学 特定講師
    鹿内 学氏
  • 早稲田大学ビジネススクール 教授
    大滝 令嗣 氏

よくある質問

はい、同じです。

本調査結果を転載する場合は、必ず『日本の人事部 人事白書』事務局(support@jinjibu.jp)までお問い合わせください。また、引用する場合は、出典を明記してください。
(表記例)出典:『日本の人事部 人事白書20XX』
※末尾の「20XX」を引用した冊子の年号に置き換えください。

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