デジタルネイティブ世代は、挑戦を支援してくれる上司より、相談に乗ってくれる上司を好む傾向。ワーク・ライフ・バランスを重視し、転職意向が高い～『デジタル世代とデジタル世代の部下を持つ管理職の労働や生活に関する調査』：アデコ 人財サービスのグローバルリーダーであるアデコグループの日本法人で、総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社（本社：東京都港千代田区、代表取締役社長：川崎健一郎、以下...
組織が抱える複雑な人事課題をデータ分析で視覚化～「まず何をどう話したら良いか」まで分かる人事・組織課題分析・変革支援サービス『Thomas』を発表：モニカ 組織開発への情報技術活用を目指しているHRTechベンチャーのモニカ株式会社（東京都武蔵野市、代表取締役社長：周藤大輔・中島久樹、以下モニカ）は、働き方改革やイノベーショ...
働き方改革関連法を「知っているが内容すべてはわからない」担当者は6割超。23.6％の担当者が対策を講じておらず、その理由は「検討する時間的余裕がないから」が最多～働き方改革関連法への対応に関するアンケート：エムステージ 企業・団体の産業保健を支援する産業医サポートサービスを手掛け、産業保健応援メディア「サンポナビ」を運営する株式会社エムステージ（東京都品川区、代表取締役社長：杉田 雄二）...
2018年12月のアルバイト時給、全国の平均時給は1,073円。前月比16円増、前年比44円増。前年同月比28ヶ月連続で上昇。「事務的」「飲食」「運送・清掃・包装等」の案件数が減少（バイトル調べ）：ディップ 総合求人情報サイトを運営するディップ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO：冨田英揮、以下ディップ）は、2018年12月のアルバイト時給データを発表しまし...
求職者に聞いた媒体別利用度＆満足度1位はタウンワーク。求職者が求人媒体に対して重視すること、1位は「情報の見やすさ」～『2018年アルバイトパート求人媒体に関する調査』：ツナグ働き方研究所（ツナグ・ソリューションズ） 多様な働き方の調査研究機関ツナグ働き方研究所は、2年以内にアルバイト・パートとして仕事探しを経験した方を対象に、「仕事探しの際に使う求人媒体に関する調査」についてアンケー...
深刻化する中小企業の人材不足をユニークなアプローチで解決～中小企業向け「IT活用」ｘ「人材活用」サービスの提供をスタート：グローバルナレッジ グローバルナレッジ合同会社（本社横浜市、以下GKLと略す）は、中小企業がかかえている人材不足、生産性向上、IT活用の遅れ、新規事業の取り組み停滞などの課題を解決する中堅・...
障がい者が能力を活かし、継続してはたらくことのできる会社を目指して1月7日より新しい働き方「いきいきイオン」をスタート～個社ごとに行っていた障がい者の受入れ、働きやすい環境づくり、入社後に行う教育などを共同実施：イオン イオンは、障がい者の方が能力を活かし“いきいき”と働き続けられることを目指し、新しい取組み「いきいきイオン」を2019年1月7日（月）よりイオンモール幕張新都心（千葉市）...
2019年上半期（1月～6月）の転職市場は求人が豊富な状況は継続し、採用意欲も旺盛。専門性に注目が集まる～「転職市場予測2019上半期」発表(doda)：パーソルキャリア 総合人材サービス、パーソルグループのパーソルキャリア株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：峯尾 太郎）が運営する転職サービス「doda（デューダ）」は、「転職市...
高年齢者がいきいきと働くことのできる職場づくりの事例を募集します～平成31年度｢高年齢者雇用開発コンテスト～生涯現役社会の実現に向けて～｣を実施（厚生労働省） 厚生労働省では、独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構と共催で、高年齢者が働きやすい職場づくりの事例を募集する、平成31年度の「高年齢者雇用開発コンテスト～生涯現役社...
完全失業率（季節調整値）は前月比0.1ポイント上昇の2.5％。就業者数は71ヵ月連続の増加～『労働力調査(基本集計)平成30年(2018年)11月分(速報)』（総務省） 総務省は、労働力調査（基本集計）平成30年（2018年）11月分の結果を公表しました。 ●労働力調査（基本集計） 平成30年（2018年）11月分 （2018年1...
一般職業紹介状況、平成30年11月の有効求人倍率は前月に比べて0.01ポイント上昇の1.63倍～『一般職業紹介状況(平成30年11月分)』（厚生労働省） 厚生労働省では、公共職業安定所（ハローワーク）における求人、求職、就職の状況をとりまとめ、求人倍率などの指標を作成し、一般職業紹介状況として毎月公表しています。 ...
「人手不足」を感じている企業は69.8％、外国人労働者を「雇用したい」企業は55.3％。一方で低賃金などの問題も浮上～「外国人雇用に関するアンケート」調査：東京商工リサーチ 12月8日、国会で改正出入国管理法が成立した。 東京商工リサーチでは「外国人雇用に関するアンケート」を実施した。今回の外国人雇用アンケートで、「人手不足」を感じている企業...
9割の転職コンサルタントが、「ミドル求人は増加する」と予測。3年連続増加傾向に～2019年「ミドル求人」トレンド予測調査（『ミドルの転職』転職コンサルタントアンケート）：エン・ジャパン 人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木孝二）が運営するミドル世代のための転職サイト『ミドルの転職』上で、サイトを利用してい...
11月のグローバル転職求人倍率は、前月比-0.04ポイントの1.76倍～『2018年11月 グローバル転職求人倍率』（Daijob調べ）：ダイジョブ・グローバルリクルーティング ヒューマンホールディングス株式会社の事業子会社で、バイリンガルのための転職・求人情報サイトDaijob.comを展開するダイジョブ・グローバルリクルーティング株式会社（本...
全体の97.5％の企業が採用活動を実施し、その結果新しい人材を獲得。4割以上の企業が、新卒・中途の正社員雇用において、前年と比較して「採用コストが増えた」と回答～「2018年マイナビ企業人材ニーズ調査」を発表：マイナビ 株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、人材採用に関して「採用実施」「手法選定」「雇用の決定」のいずれかの決裁権を持つ採用担当者を対象に調査...
中小企業、多様な働き方を支援する施策を導入している企業の割合は45％、生産性向上を支援する施策を導入している企業の割合は40％～『中小企業の経営者を対象とした働き方改革に関する調査結果』：日経リサーチ 2019年4月から、働き方改革関連法が施行され、時間外勤務の上限規制や、年次有給休暇の確実な取得などが義務付けられる。日経「スマートワーク経営」調査では主に大企業を対象に...
関東在住の体育会学生の就職希望地は「関東」が70％と最多、「全国転勤可能」と回答した学生は12.0％。志望業種は「スポーツ・玩具・スポーツ製品」が14.0％と最も多い～『2020卒体育会学生の就職状況調査』：スポーツフィールド スポーツ人財のキャリア支援などを始め、「スポーツの可能性を様々なフィールドで発揮する」株式会社スポーツフィールド（本社：東京都新宿区 代表取締役：篠﨑 克志）は、20卒体...
70%近くの人が仕事のスキルアップに積極的。具体的な行動としては、「業務に関連した技術・知識取得のための自主学習」（75.0%）が最も多く、次いで「業務に関連した資格の取得」（42.0%）～転職希望者を対象とした『【スキルアップ】に関するアンケート調査』：ワークポート 総合転職エージェントの株式会社ワークポート（所在地：東京都品川区、代表取締役社長 CEO:田村高広）は、当社を利用した全国の転職希望者325人を対象に、【スキルアップ】に...
「デュアルキャリア」や「セカンドキャリア」を望むアスリートと、企業の架橋となる新たな職業紹介サービス～『マイナビアスリートキャリア』を開始：マイナビ 株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、競技を続けながら就業を希望するアスリートや、競技を引退したアスリートと企業・団体を結ぶ新たな職業紹介...
12月1日時点での大学生の就職内定率は95.4％と前年同月の94.8％と同水準～「2018年12月1日時点 内定状況」就職プロセス調査【確報版】：リクルートキャリア 株式会社リクルートキャリア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林 大三）のよりよい就職・採用の在り方を追究するための研究機関・就職みらい研究所（所長：増本 全）は、...
