デジタル人材の育成を目的としたポータルサイト「マナビDX」を開設 経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は、デジタル人材の育成を推進するため、デジタル知識・能力を身につけるための実践的な学びの場として、ポータルサイト「マナビ...
『ZEN 禅的マネジメント』（小森谷浩志：著）ジェイフィールより刊行 株式会社ジェイフィールは、小森谷浩志：著『ZEN 禅的マネジメント』を刊行しました。 ■内容紹介 禅の入門書「十牛図」は、禅の修行者ばかりでなく、本来の自己を知り、喜...
【2022年度の生活・行動に関する意識調査】2022年度も打合せや挨拶まわりは「リモートで行いたい」約8割 ～新年度からの出社頻度、20代「増やしたい」、30代以上「増やしたくない」～ BIGLOBEは、「2022年度の生活・行動に関する意識調査」を実施しました。本日、調査結...
職場におけるチャット利用の実態調査 チャットは組織の心理的安全性の醸成にも一定の効果 「現場の声を共有」「同僚と悩みを相談」「職場からの気遣い」を実感している職場の約6割はチャットを活用 働く人のつながりを強くするコラボレーションツール「Parque（パ...
【組織・チームのあり方を5,099人に調査(製造業編)】今求められる社員像、実態と大差あり 累計13,000社320万人以上に人材育成サービスを提供する株式会社ラーニングエージェンシー（旧トーマツ イノベーション株式会社、本社 東京都千代田区、代表取締役社長 眞...
2023年3月卒業予定者 採用動向調査レポート発表 4社に1社が「採用数」を増やすと回答。前年より12.3ポイント増加 全業種で採用数を「増やす」が「減らす」を上回る/2,057法人が回答・採用動向調査レポートを発行 株...
「インターンシップ」に関する調査 インターンシップと選考を連携する企業が7割超。 連携で最も多いのは、「インターンシップ参加者限定の情報提供やセミナー等の実施」 株式会社学情（本社：東京都千代田区）は、...
再雇用人材活性化サービスの提供を開始 株式会社オージス総研（本社：大阪市西区、代表取締役社長：中沢 正和、以下オージス総研）は、シニア人材・再雇用人材の活性化に向けて課題を持つ事業者向けに「再雇用人材活性化サ...
まん延防止解除で対面研修実施企業が37％と前年比17ポイント上昇 株式会社manebi（東京都千代田区 代表取締役執行役員CEO：田島 智也 以下、manebi）は、全国の2022年入社の新入社員研修に関わる人事・教育担当者356名に対...
「働き方」のグローバル調査結果を発表 企業の約 60%が、ハイブリッドワークを取り入れなければ既存・新入社員を失うと認識 有意義な人と人とのつながりやコラボレーションを推進するグローバル コミュニケーション カンパニーである Poly (Plantronics, Inc.：旧 Plantro...
新卒採用4社に1社が、「ジョブ型」を導入 4社に1社が、新卒採用に「ジョブ型」を導入。導入企業の半数以上が「適性のある人材の母集団形成」に手ごたえをつかむ 株式会社学情（本社：東京都千代田区）は、企業の採用...
就職プロセス調査（2022年卒）「2022年3月度（卒業時点）内定状況」 就職内定率は96.4%で前年同水準。約6割が就職活動開始前に知らなかった企業に入社予定 株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘）のよりよい...
育成を担う社員の本音、「会社・組織のために必要な人材を育てる」観点は2割以下に留まる 育成を担う中堅～管理職社員の「価値観の未成熟」が疲弊を生むか、若手意識調査との比較から見える傾向とは リ・カレント株式会社（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：石橋真...
「転職動向調査2022年版」を発表 2021年の20～50代男女の正社員転職率は過去6年間で最も高く7.0％。従業員規模が大きい会社への転職率が高くなる 株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役...
497社に聞く「パワハラ対策」実態調査2022 「パワハラ防止法」の認知度は2020年調査時の77％から84％に上昇。 パワハラ対策を進める上での課題は「管理職や経営層の理解の低さ」「パワハラの基準が曖昧」。 人材採...
2023年卒 学生就職モニター調査 2月の活動状況 2月に就活準備をした割合は前年に比べやや減少。 3割弱の学生が最終面接を経験。先輩と比較して「今年の就職活動が厳しくなる」と回答した学生は前年比37.1pt減の36.3%...
入社１年目社員のキャリア満足度調査（2022年3月） 株式会社ディスコ（本社：東京都文京区、代表取締役社長：新留正朗）は、就職後の満足度や現在の就労状況についてキャリタス就活モニターだった入社1年目の社会人を対象に調査を行い...
「雇用に関する意識調査」85%以上が人手不足を実感、また80%が「外国人採用」が解消に寄与すると考えている 人手不足解消としての外国人採用への取り組みは20%以下と低迷、採用のハードルは70%以上が「言葉や文化」 外国人支援の株式会社グローバルトラストネットワークス（以下GT...
【アジア５カ国・地域雇用の実態調査】半数以上の企業が「自社に必要なスキルを持った人材の採用に自信がない」 外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（本社：港区、マネージング・ディレクター：グラント・トレンズ、以下ヘイズ）はこの度、ヘイズが展...
新たな働き方「Upgrade the CTC Workstyle」を4月から開始 社員の挑戦や自己実現をサポートし、公私の充実を図る環境整備を推進 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（代表取締役社長：柘植 一郎、本社：東京都港区、略称：CTC）は、...
