無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

【ヨミ】ソーシャル キャピタル

ソーシャル・キャピタル

「ソーシャル・キャピタル」とは、信頼や規範、ネットワークなど、社会や地域コミュニティにおける人々の相互関係や結びつきを支える仕組みの重要性を説く考え方のことです。物的資本(フィジカル・キャピタル)や人的資本(ヒューマン・キャピタル)などに並ぶ新しい概念で、日本語では「社会的資本」「社会関係資本」と訳されます。ソーシャル・キャピタルは、人々の協調行動を活性化することによって培われるもので、それが豊かに蓄積されるほど、社会や組織の効率性が高まるのが特徴とされます。
(2015/9/29掲載)

HRMにも有効な「関係性の中に在る資源」
人事異動やジョブロテで意図的な強化も可能

「ソーシャル・キャピタル」の概念は、もともと政治学や社会学といった分野で使われていたものです。ソーシャル・キャピタルが蓄積された社会では、相互の信頼や協力が得られるため、他人への警戒が少なく、治安・経済・教育・健康・幸福感などに良い影響があり、社会の効率性が高まるとされます。これを説明するのによく使われるのが「窓割れ理論」。一つでも窓が壊れている建物があるのを放置すると、その地域は誰も環境に注意を払っていないと見なされ、治安が急速に悪化していくという考え方です。建物の窓割れを無くし、街の美観を維持していくためには、地域の共同体としての質を上げなければなりません。健全な共同体を形成するひとつの要素として、住民同士の交流や豊かな信頼関係といったソーシャル・キャピタルが求められる、というわけです。

もう少しかみくだいていうと、ソーシャル・キャピタルは「関係性の中に存在する資源」「他者から自発的な支援が得られる関係性」と定義されます。つまり、個人が単独で所有しているものではなく、個人と個人との間にある関係性の中で育まれていくもの。実務の世界の概念に置き換えるならば、「人脈」というと分かりやすいかもしれません。実際、経営学や組織論の分野においても、ヒューマン・キャピタルの考え方を活かした人材マネジメントのあり方などを議論する動きが、15年ほど前から広がりつつあります。今後、経営や人事の実務面でも市民権を得て、浸透していく可能性は大いにあるでしょう。

たとえば、日本の企業が避けては通れない高齢者雇用の問題においても、誰を継続雇用あるいは再雇用するかという議論になったとき、選択の条件として、仕事のスキルや知識だけでなく、その人が会社の中でいかに有効な人脈や関係性を築いてきたか、つまり他の人のサポートを得ながら、自分の仕事を周囲との関係の中で上手に進めていけるような、人間力を重視する企業が少なくありません。

HRM分野におけるヒューマン・キャピタルについてくわしい首都大学東京大学院社会科学研究科の西村孝史准教授によると、ヒューマン・キャピタルは、「他の人から自発的に手助けが得られる関係」「職場内で自身の状況を正しく理解してもらえる関係」「職場のルールを共有できている関係」といった要素を下位概念として含み、組織を円滑に運営するためのインフラとしてもプラスに機能します。また、そうした有効な人脈や関係性といったヒューマン・キャピタルは、人事異動やジョブローテーションを通じて意図的に強化していくことができるとも述べています。

企画・編集:『日本の人事部』編集部

HRペディア「人事辞典」

HRペディア「人事辞典」

? このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します
フォロー

無料会員登録

フォローすると、対象ジャンルの新着記事が掲載された際に通知します。
利用には『日本の人事部』への会員登録が必要です。

メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

用語の基本的な意味、具体的な業務に関する解説や事例などが豊富に掲載されています。掲載用語数は1,300以上、毎月新しい用語を掲載。基礎知識の習得に、課題解決のヒントに、すべてのビジネスパーソンをサポートする人事辞典です。

この記事ジャンル 戦略人事

無料会員登録

会員登録すると、興味のあるコンテンツをお届けしやすくなります。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事を既読にする

無料会員登録

「既読機能」のご利用には『日本の人事部』会員への登録が必要です。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

「戦略人事」に関する記事

「戦略人事」に関する人事のQ&A

社員の準委任契約

自社で雇用関係のある従業員を、関連会社の管理指導(コンサル業務)をさせたい場合、準委任契約を結ぶことは問題ないでしょうか。問題ない場合、注意すべき点等はありますでしょうか。
自身で調べてみたのですが、...

jindaさん
栃木県/ 情報サービス・インターネット関連(従業員数 1001~3000人)
2020/08/03 12:13 ID:QA-0095544 労務・法務・安全衛生 解決済み回答数 5 件

今どきの人事部の組織図とは

最近、旧来の人事部で使われていた組織名称が少なくなり、カタカナ、英語表示のものが多くなってきているように思います。
日本の社員数1000名以上の会社で、イケてる人事部の組織図、組織名称のトレンドをでき...

日本一CHROさん
大阪府/ コンサルタント・シンクタンク(従業員数 1001~3000人)
2019/10/12 23:18 ID:QA-0087635 その他 回答終了

外部通報窓口の設置

内部通報制度の見直しを検討しています
外部通報窓口は必ず設置しないといけないのでしょうか?
法的な根拠等あれば、教えて下さい。
監査役や人事部長への相談も過去数年全くなく、制度設計を進めてもコストだけ...

*****さん
栃木県/ その他メーカー(従業員数 51~100人)
2021/12/10 18:06 ID:QA-0110563 労務・法務・安全衛生 解決済み回答数 4 件

会員情報追加


メールアドレス
 
氏名

 人

※おおよその数字で構いません

担当する業務と人事経験年数を入力してください

都道府県

※内容はマイページで変更できます

「戦略人事」に関する書式・テンプレート