【ヨミ】ジセダイリーダーイクセイ 次世代リーダー育成

次代の経営を担うリーダー人材を、企業が組織的・戦略的に開発する取り組み。候補者をより早い段階でスクリーニング(絞り込み)し、教育する「選抜型育成」を指します。
(2008/12/15掲載)

次世代リーダー育成のケーススタディ

リーダーは自然に育つのではなく、育てるもの
トップのコミットメントが成功の条件

「リーダーシップは天与の資質であって、教えて身につくものではない」「トップに立つべき人材はもともと才能に恵まれていて、競争の中から自然と頭角を表してくる」――既存のリーダーシップ論には、こうした“適者生存”の発想が根強く存在します。しかし“生存者”が常に“最適者”であるとは限らない、というのもまた真実でしょう。変化や競争が激しい現在の経営環境においては、過去の勝者の資質や積み重ねてきた実績、スキルなどが、そのまま今後も通用する保証はないからです。

まして昨今は、次世代リーダー候補にあたるミドル層(30〜40歳代の課長・非管理職上位クラス)のマネジメントに関する能力不足が、バブル崩壊後の長期不況による教育投資の減少や人員構成の歪みの“ツケ”として急速に顕在化。事業の継続や拡大、世代交代のボトルネックとなっているケースも少なくありません。

こうした中、有望な人材の台頭を待つだけの姿勢を改め、早い段階で候補者を選抜して教育する、より積極的な「次世代リーダー育成」に着手する企業が増えています。ソニーでは、2000年にグローバルリーダーの育成・啓発に特化した企業内大学「ソニー・ユニバーシティ」を設立。各国・各地域の事業から人材を選抜し、研修を行っています。

産業能率大学総合研究所が2006年に、従業員300人超の日本企業を対象に行った調査によると、「次世代リーダーの選抜型育成」をすでに実施している企業は約4割。実施予定と回答した企業をあわせると全体の約6割にのぼることがわかりました。また実施企業は1999年を境に急速に増加しています。選抜の対象層は部長、課長クラスが中心。教育にかける期間は6ヵ月〜1年が最も多く、活動予算の平均額は2,077万円でした。同研究所は調査の結果、選抜型育成の効果を高めるためには、「トップの強力なコミットメントを獲得すること」「経営を担う人材を想定した育成を行うこと」「継続的に取り組み、一定額の投資を行うこと」「意図的な経験の付与によって育成すること」などが必要条件になると分析しています。

個人の資質が企業活動に及ぼす影響は、当然のことながら新人よりも係長、係長よりも部課長と、職位が上がるにつれて大きくなります。にもかかわらず、会社が育成にかけるエネルギーや投資額は若手社員のほうがはるかに大きい――いまだ多くの日本企業に残るこのネジレ構造を、早急に見直すべきではないでしょうか。

記事のオススメ、コメント投稿は会員登録が必要です

会員登録はこちら

既に日本の人事部会員の方は、ここからログイン

この記事をおススメ

(情報未登録)さんのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

おススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

(情報未登録)さんのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

あわせて読みたい

関連する記事

関連するQ&A

関連するキーワード