多様性を強みに変える「DE&I」 | 人事の学習帳『日本の人事部』

「DE&I」について、用語解説から企業事例、ノウハウまで体系立てて学ぶことができます。

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用語解説

ダイバーシティ&インクルージョンとは――意味や種類、企業の取り組み例を解説

ダイバーシティ&インクルージョンとは、個々の「違い」を受け入れ、認め合い、生かしていくこと。違いにも種類があります。ダイバーシティ&インクルージョンの種類や、企業に求められる対応を解説します。

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インクルージョンとは｜ビジネスシーンにおける意味や歴史的背景

インクルージョンとは、組織内にいる誰もが「その組織に受け入れられ、認められていると実感できる状態」を指します。社会福祉の分野で提唱され、やがてビジネスにおいてダイバーシティ（多様性）を支える考え方として広がりました。

未読

エクイティ（Equity）とは｜D&Iに新しく加わった「E」の重要性

エクイティ（Equity）とは、個々に合わせて支援内容を調整し、公平な土台をつくり上げることです。本人の努力だけでは挽回できないような社会構造の不均衡を克服するために、エクイティが注目されています。

未読

アンコンシャス・バイアスとは｜具体例から理解する、組織への悪影響

アンコンシャス・バイアスとは、「無意識の思い込み」という意味です。不適切な思い込みは、組織の意思決定や職場の生産性に悪影響を与えるため、改善が必要です。

未読

DEI&Bとは――意味やDE&Iとの違いを解説

「DEI&B」とは、ダイバーシティ（Diversity）、エクイティ（Equity）、インクルージョン（Inclusion）、ビロンギング（Belonging）の頭文字をとったもので、多様性・公平性・包摂性を表す「DE＆I」の考え方に、会社への帰属意識を表す「ビロンギング」が加わったコンセプトです。

未読

企業事例

メルカリCHRO 木下達夫さんに聞く：多様な人材が大胆にチャレンジすることを支援するメルカリの新・人事評価制度とは

メルカリは、2021年1月に、それまでの人事評価制度を大幅に刷新した新制度を導入。重視したのは、メルカリのカルチャーであり、ミッションの実現に欠かせない「バリューの発揮」をいかに評価するかです。執行役員 CHROの木下達夫さんにうかがいました。

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ジョンソン・エンド・ジョンソンが強化する「エクイティ」。違いを認め、価値を見出すことでイノベーションを起こす

ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループは、ダイバーシティとインクルージョンを経営上の重要戦略とし、今年からは「エクイティ（公正性）」という概念をより明確に示しています。その狙いと取り組みを、同社日本法人グループ人事部　ヤンセンファーマ兼 OneHR人事統括責任者の関根祐治さんにうかがいました。

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サイボウズの働き方改革～働き方の多様性がチームワークあふれる会社を創る～

「100人いれば、100通りの働き方」を人事の基本方針として掲げ、独自の「働き方改革」を進めている、サイボウズ株式会社。2018年4月には、社員一人ひとりが「働きたい時間と場所」を自由に宣言して実行する画期的な人事制度「働き方宣言制度」を導入するなど、まさに100人100通りの働き方を実践している。同社で人事本部部長兼チームワーク総研研究員を務める青野誠氏が、働き方改革の具体的な内容、改革推進の過程やその成果などについて語った。

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花王が実践する仕事と介護の両立支援。カギは「当事者の声」と「啓発」

仕事と介護の両立支援において、花王株式会社は「当事者の声を聞くこと」と「社員への啓発活動」が、とりわけ重要だといいます。周囲に相談しづらく、実態の見えにくい介護について、社員の声をどう拾い、支援制度の整備や認知を推進してきたのかを聞きました。

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誰もが戦力　ANAグループ「3万6千人のスタート」による障がい者雇用

2023年1月、厚生労働省が障がい者の法定雇用率を2.3%から2.7%に引き上げると発表しました。ANAグループでは、2012年に障がいのある社員の活躍を推進する専任組織を設立。取り組みについて、ANA人事部グループ障がい者雇用推進室室長の白木亜紀さんと、同リーダー井田裕二さん、古谷久美子さんにうかがいました。

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日本ユニシスの「目標値なし」「男女問わず」の育児休暇推進とは

女性の活躍推進に関連し、育児や家事を夫婦で分かち合うことが求められています。男性の育児休暇取得率が5.14％と企業が苦戦する中、一定の成果を上げているのが日本ユニシス株式会社です。同社の育休施策と成果を、組織開発部・ダイバーシティ推進室長の宮森未来さんにうかがいました。

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社会人として働くことに健常者も障がい者もない―― “当たり前”を取り入れた、これからの障がい者雇用とは

楽天グループの特例子会社である楽天ソシオビジネス株式会社。高い雇用率と定着率を実現するとともに、独立採算制で通年黒字を維持しています。なぜそのような経営が可能なのでしょうか。代表取締役社長の川島薫さんに、取り組みの経緯やポイントをうかがいました。

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解説

多様な人材を組織のパフォーマンスに変える。インクルージョン認識を高める職場づくりとは

昨今、ダイバーシティの概念に加えて「インクルージョン」を重要視する企業も増えています。あらためて、インクルージョンとはどういう概念なのでしょうか。なぜダイバーシティだけでは不十分なのでしょうか。大阪女学院大学准教授の船越多枝さんに聞きました。

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「改正育児・介護休業法」施行へ　求められる“専業主婦がいる男性に標準化された”80年代の働き方モデルからの脱却

「育児・介護休業法」が改正され、2022年4月より段階的に施行されます。家族社会学やワーク・ライフ・バランスを研究する立命館大学の筒井淳也教授に、家庭での家事育児の分担やこれからの働き方、企業の人事部が行うべき支援について聞きました。

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「男女賃金差」の開示が企業にもたらす影響とはいま改めて考える「女性活躍推進」

2022年7月、厚生労働省は女性活躍推進法に基づく省令を改正し、従業員数301人以上の企業に「男女の賃金の差異」を開示することを義務づけました。企業からは「単純比較では実態よりも男女の賃金差が大きく開いているように見えてしまうのではないか」といった懸念の声も聞かれます。男女の賃金差を正しく把握し、必要な打ち手を考えていくためには何が必要なのでしょうか。早稲田大学政治経済学術院教授の大湾秀雄さんに聞きました。

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富永京子さんに聞く：多様化の時代だからこそ大事にしたい職場における「わがまま」の効用

社員の特性やバックグラウンドが異なると、慣習や価値観がそぐわず、不自由を感じることもあります。そうしたときの権利の主張は、はたして「わがまま」なのでしょうか。また立場や価値観の違いに対する理解を深めるには、どうすればいいのでしょうか。立命館大学産業社会学部准教授の富永京子さんに、企業における「わがまま」との向き合い方について聞きました。

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