人事担当者が知っておきたい「腰痛問題」
「腰痛」は、腰、臀部、背部の痛みや不快感の総称で、生涯有訴率が８割以上となっており、とても身近な症状です。それゆえ、人事担当者としては腰痛で仕事に影響を及ぼしている人を見て見ぬふりをするわけにはいきません。なぜなら、腰痛は生産性を来す代表的な症状として挙げられているので、腰痛でつらい従業員がいることで「生産性を来す→業績悪化」ということにもなりかねないからです。
腰痛対策の一つとして職場環境改善が大切なことはもちろんですが、慢性腰痛やぎっくり腰を含む「基本的に心配のいらない腰痛（セルフケアできる腰痛）」への対策を“腰が痛いんです”と訴えてくる人に情報提供をすることも、人事担当者にとっては大事な役目でしょう。大切な“人財”を失わないためにも、「たかが腰痛」とは思わずに、きちんとした対策をとることが企業にとっては重要です。「されど腰痛」として、職場ですぐできる具体的な対策をぜひ職場の皆さんに提供してあげてください。（参考文献：東京大学医学部附属病院22世紀医療センター 松平浩、川又華代・著「職場ですぐできる！ 腰痛対策の新常識」中央労働災害防止協会発行）
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約５０年の実績による安全衛生のスペシャリスト
１９７２（昭和４７）年の労働安全衛生法施行年に労働行政の第一歩を踏み出し、その後、第一線での経験を積み上げ、「たたき上げ」てきました。
加藤 雅章（カトウ マサアキ） 中央労働災害防止協会 相談員・安全管理士・衛生管理士
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