結果速報【第3回全国1万人従業員エンゲージメント調査 】5

株式会社アジャイルHRと株式会社インテージが共同開発し、東京大学と共同研究を行った「A&Iエンゲージメント標準調査」の全国調査を実施しました。2023年、2024年に続き、今年が第3回となります。その結果からわかった、日本における従業員エンゲージメントの実態について、数回に分けてお届けします。
前回のコラムはこちらからご覧いただけます。https://jinjibu.jp/spcl/keiji-matsuoka/cl/detl/6028/
第5回目のコラムは、前回に引き続き、日本の従業員エンゲージメントが低い理由について、調査結果をもとにお届けします。
■業種:業種によって差が大きい
自社でエンゲージメント調査を行った際に、同業他社の平均と比べて自社の数値は高いのか低いのかについては、多くの担当者が気になる点の1つはないでしょうか?
比較検討をする際には、実施したサーベイが同じものである必要があります。エンゲージメントサーベイを選ぶ際には、自社と同じサーベイが同業種の全国平均数値を持っているかも、重要なポイントになります。
本調査では、業種別のワークエンゲージメントと組織コミットメントの全国平均値も調査しました。下の図はその数値を表したものです。

業種によって従業員エンゲージメントに大きな差があることがわかります。
ワークエンゲージメントがもっとも高い業種は「教育、学習支援業」、もっとも低い業種は「製造業」となっています。
組織コミットメントがもっとも高い業種は「学術研究、専門・技術サービス業」、もっとも低い業種は「情報通信業」でした。
これらは、仕事の資源の豊富さが、業種の特性によって異なっていることが原因と考えられます。
皆さんの業種の数値はいかがでしたでしょうか?次回は、従業員規模別のワークエンゲージメントと組織コミットメントの全国平均値をお届けします。
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日本において、1on1とOKRを含む、パフォーマンスマネジメントの重要性をいち早く唱え、多くの企業の経営者と共にマネジメント改革に携わる。
東京大学法学部卒業後、アクセンチュアにて、人と組織の変革を担当するチェンジマネジメントグループの立ち上げに参画。同社のヒューマンパフォーマンスサービスライン統括パートナー、エグゼクティブコミッティメンバーを歴任後、アジャイルHRを設立。
松丘啓司(マツオカケイジ) 株式会社アジャイルHR 代表取締役社長

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所在地 | 港区 |
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