無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

中心化傾向とは?人事評価における中心化傾向に対する対策を解説

中心化傾向とは?人事評価における中心化傾向に対する対策を解説
正しい評価で部下の成長を支援


中心化傾向を防ぐためには評価者が正しい評価を実施することが重要


中心化傾向とは

中心化傾向とは、評価点数や評価ランクが中心に集中し、評価の高い・低いがあるにもかかわらず、その差がはっきりしないことをいう。例えば、人事評価において5段階で評価を行う場合、中心である3に評価が集まった状態のことを指す。人事評価の際に評価者が陥りやすい評価エラーの一つである。
※評価エラーには主に中心化傾向の他に、ハロー効果、期末効果、寛大化傾向、逆算化傾向、対比誤差がある。


中心化傾向が生じる要因

中心化傾向が発生する要因として、以下の3点が挙げられる。

1.人事制度上の評価基準があいまい
評価基準があいまいであれば評価者が評価のメリハリをつけることができずに結果的に評価が中心に寄ってしまうケースである。

2.部下の仕事内容、能力を理解していない
働く場所が物理的に離れており、部下との関わりがないといった理由で、仕事内容や、発揮されている能力を理解しておらず、感覚的に中心の評価をつけてしまうケースである。

3.部下の気持ちを過剰に気にし過ぎてしまう
部下の評価にメリハリを付けてしまうことで低い評価を取得した部下は結果的に処遇(給与・賞与・役職など)が上がりにくくなり、部下から嫌われてしまうのではないかと過剰に気にした状態で評価をつけると中心に寄った評価になってしまうケースである。

これらのことを要因として無難な中心の評価を付けてしまうが、結果的に部下は"正当に評価がされていない"と感じ、働くモチベーションの低下や信頼関係の低下を招いてしまう。


中心化傾向を防ぐ対策

中心化傾向を防ぐ対策は、評価者個人と企業の2つの面で行う。
1.評価者が行う対策
(1)評価基準の明確化
「要求するレベルを達成:3点」、「要求するレベルを上回り、身近なメンバー内でのモデル人材:4点」、といったように、
それぞれの評価基準に対してどのような状態になったらどの評価点数になるのか、部下との間で握っておくことが必要である。

(2)日ごろの部下の働きを観察・対話・記録する
評価の時期に慌てて評価期間の働きぶりを思い出すのではなく、日ごろから部下・後輩の働きぶりを観察し、
評価すべき点や改善が必要な点について伝え(対話)、良かったことや課題点を記憶しておくのではなく
メモなどを通じて記録しておくことで、感覚的な評価ではなく具体的で納得性のある評価へと繋がる。

2.企業が行う対策
(1)評価者研修を通じた評価者のレベルアップ
人事評価の目的は、給料や昇降格の査定を行うためだけではなく、評価を通じた人材育成にあることを再認識してもらう。
そのため、評価を行うことは、覚悟をもって部下と真摯に向き合い、評価シートを通じて良いところも改善が必要なところも伝えるというマインドセットを行う。

(2)評価決定プロセスを見直す
一次評価、二次評価、三次評価と最終評価決定までのプロセスがあるが、その中で評価調整や評価を付けた根拠を確認する場を持つことも評価エラーを防ぐには有効である。最終確認の場である調整会議は人事部や役員だけで進めることも多いが一次評価者も巻き込む事で認識のズレを確認することができる。


さいごに

ここで押さえておいていただきたいことは評価分布が中心に寄るということが問題なのではなく、"根拠なき中心評価"が問題なのであり、事実と異なる評価が納得性を下げる。
人事制度は設計2割、運用8割と言われており、どれだけ良い評価制度を設計しても、運用がうまくいなかければ、効果は激減する。そのため、中心化傾向を含む評価エラーについては評価者個人の問題としてとらえるのではなく、評価者研修を定期的に実施するなど、会社全体の問題としても対応していただきたい。


※本コラムは青柳が、タナベコンサルティングの経営者・人事部門のためのHR情報サイトにて連載している記事を転載したものです。

【コンサルタント紹介】
株式会社タナベコンサルティング
HRコンサルティング事業部 コンサルタント
青柳 湧也

専門商社において、多種多様な業界への営業および人材育成業務に携わり、当社へ入社。組織・人事・教育の専門家として、「社員全員が働きがいと働きやすさをを実感できる組織作り」を信念にHRコンサルタントとして活躍中。中小企業診断士。

  • 経営戦略・経営管理
  • モチベーション・組織活性化
  • 人材採用
  • 人事考課・目標管理
  • キャリア開発

創業60年以上 約200業種 15,000社のコンサルティング実績
企業を救い、元気にする。皆様に提供する価値と貫き通す流儀をお伝えします。

強い組織を実現する最適な人づくりを。
企業において最も大切な人的資源。どのように育て、どのように活性化させていくべきなのか。
企業の特色や風土、文化に合わせ、組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。

タナベコンサルティング HRコンサルティング事業部(タナベコンサルティング コンサルティングジギョウブ) コンサルタント

タナベコンサルティング HRコンサルティング事業部
対応エリア 全国
所在地 大阪市淀川区

このプロフェッショナルのコラム(テーマ)

このプロフェッショナルの関連情報

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

プロフェッショナルコラム

職場環境の良質化ーOJTリーダーへの定期的ヒアリングポイント

原田 由美子(Six Stars Consulting株式会社 代表取締役(人材育成コンサルタント、キャリアコンサルタント/国家資格))

GWも明け、業務も本格的に稼働し始め、現場でのOJTもより実践的な内容へと移行しているタイミングではないでしょうか。この...

2024/05/10 ID:CA-0005340 OJTリーダー育成