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HRで全国の会社を伸ばす株式会社HRビジョン

カブシキガイシャエイチアールビジョン

育成・研修 6,500社参加の大規模調査『人事白書2023』

全国の企業人事が抱える課題、取り組みをリサーチ。
詳細データとオピニオンリーダーの解説をまとめた人事調査の決定版

6,500社参加の大規模調査『人事白書2023』_画像

このサービスのポイント

1
168項目、6,500社が回答
『日本の人事部』正会員27万人が参加、のべ6,500社が回答。350ページにわたり、課題の傾向や解決の糸口を探っています。
2
普遍的テーマから最新トレンドまで網羅
採用や育成、人事労務の話題から、人的資本の情報開示やウェルビーイングまで。「人・組織」の基本テーマ・トレンドを網羅した8章構成。
3
フリーコメントで各社の実態が見える
客観的な定量データと合わせて、生の声がわかる自由記述回答も多数掲載。他社の率直な悩み・課題解決の工夫が満載です。

サービスDATA

対象企業規模 すべての企業規模
対応エリア 全国
費用 データ版11,000円 製本版11,000円 データ・製本セット版13,200円  (消費税込)
導入社数 導入社数非公開
対象階層全階層
対象職種人事

サービス詳細

人事課題の解決の糸口が見える


 

人事白書『日本の人事部』では、年に1回、全国の企業が抱える人事課題や施策の方針などについて幅広く調査を行っています。そして、調査結果と監修者による解説を『日本の人事部 人事白書』としてまとめ、発刊しています。企業の業種や規模を問わず、全国的な調査を行うことで、日本の企業が抱える課題、その解決への糸口を、客観的・中立的に捉えることを目指しています。

【人事白書2023 概要】
〇編者:『日本の人事部』編集部
〇判型:A4判
〇ページ数:350ページ
〇回答者数:6,504社、6,797人(のべ)
〇調査時期:2023年3月6日~3月31日
〇調査方法:Webサイト『日本の人事部』にて回答受付
〇調査対象:『日本の人事部』正会員
〇質問数:168問

8テーマ、質問項目は168。調査結果のサマリーを掲載


 

2023年はこれまで調査してきたテーマに加え、人的資本の情報開示、リスキリングやジョブ型雇用などを取り上げています。また、全168の質問項目に対する調査結果のサマリーを掲載しています。

テーマ
1.戦略人事
2.採用
3.育成
4.制度・評価・賃金
5.ダイバーシティ&インクルージョン
6.働きやすさ・働きがい
7.組織開発
8.注目の人事課題(人的資本の情報開示、ウェルビーイング、Employee Experience、兼業・副業)

全8テーマを著名な研究者が分析・解説

巻末には、8つのテーマについて日本を代表する研究者が分析したレポートを掲載しています。専門的な知見を基にした解説は、今後の施策の検討に大いに役立つ内容となっています。

【テーマ 戦略人事・注目の人事課題】
執筆者:石山恒貴氏
(法政大学大学院 政策創造研究科 教授)

【テーマ 採用】
執筆者:鈴木智之氏
(名古屋大学大学院 経済学研究科産業経営システム専攻 准教授)

【テーマ 育成】
執筆者:池田めぐみ氏
(東京大学 社会科学研究所 附属社会調査・データアーカイブ研究センター 助教)

【テーマ 制度・評価・賃金】
執筆者:梅崎 修氏
(法政大学 キャリアデザイン学部 教授)

【テーマ ダイバーシティ&インクルージョン】
執筆者:坂爪洋美氏
(法政大学 キャリアデザイン学部 キャリアデザイン学科 教授)

【テーマ 働きやすさ・働きがい】
執筆者:船越多枝氏
(大阪経済大学 経営学部 経営学科 准教授)

【テーマ 組織開発】
執筆者:永石 信氏
(中京大学 国際学部 教授)

カリキュラム

8テーマおよび質問の一部をご紹介します。
日程・トピックス 内容
1 戦略人事
01.CHRO(最高人事責任者)の存在
02.HRBP(HRビジネスパートナー)の存在
03.戦略人事の定義
04.人事部門と戦略人事
05.戦略人事が機能していない原因
06.戦略人事が機能していない原因の具体的内容
07.戦略人事を実現するための人事の役割
08.戦略人事と人的資本経営の連動
09.人的資本の開示項目における戦略人事の説明
10.戦略人事と人的資本経営の連動の難しさ
11.戦略人事への取り組み
12.戦略人事への取り組みができていない理由
13.戦略人事に取り組んでいない理由
14.戦略人事に取り組む姿勢
2 採用
01.担当業務
02.新卒採用の年間採用予定人数、採用担当者の人数
03.2023年卒新卒採用の成果
04.新卒採用フローで実施している項目
05.インターンシップの開催期間
and more...
3 育成
01.人材育成方針の共通言語化
02.必要な人材の定義
03.自社の育成施策の手応え
04.自社の育成施策に手応えを感じる理由
05.人材育成方針の改定状況
and more...
4 制度・評価・賃金
01.現在運用している評価・報酬制度
02.課長クラスに昇進する平均年齢
03.課長クラスに昇進させる際の重視事項
04.「能力」の具体的な内容
05.「降格」の発生頻度
and more...
5 ダイバーシティ&インクルージョン
01.ダイバーシティ&インクルージョンの優先順位
02.ダイバーシティ&インクルージョン推進に期待する効果
03.重視しているダイバーシティ 
04.属性のダイバーシティの達成度
05.ダイバーシティ&インクルージョン推進で取り組んでいる内容
and more...
6 働きやすさ・働きがい
01.リモートワークの形態
02.リモートワークの導入目的
03.リモートワークを利用している従業員の割合
04.平均的なリモートワーク利用日数
05.リモートワークの導入効果
and more...
7 組織開発
01.組織開発の定義
02.組織開発の目的
03.組織開発の重要性
04.組織開発が重要である理由
05.組織開発に関する取り組み
and more...
8 注目の人事課題
01.人的資本の情報開示に関する取り組み
02.人的資本の情報開示に取り組む理由
03.人的資本の情報開示で重視している項目
04.人的資本の情報開示で他社と異なる強み・独自性を表す項目
05.人的資本の情報開示に向けてデータ化している項目
and more...

よく寄せられる質問

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本調査結果を転載する場合は、必ず『日本の人事部 人事白書』事務局(support@jinjibu.jp)までお問い合わせください。また、引用する場合は、出典を明記してください。
(表記例)出典:『日本の人事部 人事白書20XX』
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