新卒者の応募を増やしたい
お世話になっております。
福岡県の県南にある老舗の会社です。
マイナビ等のサイトにも掲載しておりますが
一向に応募者がありません。
そこで、なにか良い方法がありましたら
ご教示をいただきたいと思います。
よろしくお願いいたします。
【企業概要】
・事業:インテリア商品の製造・販売
・創業:100年以上
・場所:久留米より南
投稿日:2018/10/19 10:03 ID:QA-0079901
- ベルリンさん
- 埼玉県/電機(企業規模 31~50人)
プロフェッショナル・人事会員からの回答
プロフェッショナルからの回答
存在感をもっとPRした方がいいと思います!
人事採用コンサルタントをしております森と申します。
弊社のお客様で、浜松の小さな会社ですが、毎月200~500名の求人の応募がくるマーケティング会社があります。SNSで自社を上手にPRしています。
その会社、SNSを使って日本中の企業の商品、サービス、会社自体のPRを手伝う事業をしています。先日、福岡にも支店を開設しましたので、良かったらご紹介しますので、ご一報ください。
よろしくお願いします。
投稿日:2018/10/19 17:46 ID:QA-0079910
相談者より
ありがとうございます。
投稿日:2018/10/22 16:19 ID:QA-0079933大変参考になった
プロフェッショナルからの回答
お答えいたします
ご利用頂き有難うございます。
ご相談の件ですが、漠然としたご質問で御社の詳細事情も分かりかねますので、下記については一般論的な参考意見に留まる旨ご了承下さい。
その上で申し上げますと、可能性が高いと考えられる要素としましては、
・募集されている業務内容や処遇等が分かりにくい
・業務内容等は理解されているが、それ自体に魅力が感じられない
・通勤が不便等、地域事情で敬遠されている
といった事が挙げられます。
従いまして、まずこれらの観点からサイト広告の中身を検証し、他社にない御社の良さをアピールしたり、或は逆に不利に見られる点をフォローされるような説明を付加したりする等、掲載内容を再検討されるのがよいでしょう。勿論虚偽や誇大広告は厳に慎しむべきですが、やはり多数の会社と競合される以上、若い求職者の目に留まるような内容が求められるものといえます。
それでも尚応募が無ければ、何らかの理由でマッチングが出来ないか、またはサイト広告自体が適さない可能性もございますので、地域の経営者団体等にご相談される事をお勧めいたします。
投稿日:2018/10/20 22:50 ID:QA-0079915
相談者より
ありがとうございます、
投稿日:2018/10/22 16:18 ID:QA-0079932大変参考になった
プロフェッショナルからの回答
究極の課題
あらゆる人事コンサルタント会社や採用支援会社のコンサルティングサービスの根本であり、究極の課題です。これさえやれば応募社を増やせるという答えがないゆえ、簡単に掲示板で述べられるような問題ではありませんが、以下について検討なさっておられるでしょうか。
1.ターゲット
大学生か専門学生か高校生か、高偏差値か偏差値関係ないか、国籍・日本語力は関係あるのか、誰を呼びたいのか
2.条件
給与や休日、福利厚生が地域の同業他社に比べて良いか(悪ければ普通は来ない)
通勤状況や勤務するに際しての障害がないか等
3.貴社の売りもの
商品ではなく、企業としての売りは何か、他社より優れた点、必ずしも金銭化できないメリット含め、明確化し、伝えられているか
きわめてシンプルに、採用環境条件の一部だけでも上記のような戦略方針をどうとらえ、それが実現できている・いないを顧みることで、ターゲットへの知名度なのか労働条件なのかといった問題と解決が見えてきます。
また同業他社との比較では、単に条件が同じではなく(「以下」では普通は来ないので)戦略的に給与や待遇面を見直すなど、方針を固める必要があります。
投稿日:2018/10/22 12:57 ID:QA-0079927
相談者より
ありがとうございます。
投稿日:2018/10/22 16:20 ID:QA-0079934大変参考になった
プロフェッショナルからの回答
- 川勝 民雄
- 川勝研究所 代表者
それなりのコスト覚悟で、求職者への直接の働きかけを・・
▼ 若年層の相対的減少、昨今の高止まり求人倍率、大都市圏への人口流入等、地方企業の新卒者採用には、暴風逆風が吹いています。
▼ マイナビ等のサイト等に、いくら掲載しても、地方企業に優秀な人材がやってくることは期待できません。関連にサイト掲載して、後は待ちの姿勢ではなく、求人側から、これと思う求職者に働きかける行動が必要です。
▼ 特定サイト名は引用できませんが、求職者への直接の働きかけが可能な場合もあります。恐らく、会員制で、それなりのコストを覚悟しなければなりませんが、「坐して何とかやら」だけは避けるべきです。
▼ 企業の生死にかかわる事案なので、チャレンジする価値はあると思います。安倍内閣の地方創生方針という追い風もあり、全てが、逆風ばかりではありません。
投稿日:2018/10/22 20:34 ID:QA-0079948
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