2,000人規模の社内実践で得られた知見を活かしお客様の生産性向上を支援～AIを活用した働き方改革を実現する「Zinrai for 365 Dashboard」を販売開始：富士通 富士通株式会社は、多様な働き方の実現と従業員のワークライフバランスの向上に向けて、AIを活用した業務内容の可視化を実現する新サービス「FUJITSU Workplace ...
経験や専門知識が豊富なエグゼクティブ人材を経営トップの相談役に紹介～『ＣxО顧問サーチ』スタート：経営者JP 経営執行人材に特化した人材紹介・コンサルティングサービスを行う株式会社 経営者JP（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長・CEO 井上和幸）は、企業の役員経験者やビジネス経...
現在の勤務条件に「満足していない」人は46％、要望をしても85％が未改善。大きく改善しているのは“勤務時間” 一方で“給与・待遇面”の改善は少ない～勤務条件の改善についてのアンケート調査：ディップ ディップ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼CEO：冨田英揮）は、自社で運営する総合求人情報サイト「はたらこねっと」において「はたらこねっとユーザーアンケート ...
全国47都道府県から企業の体質や希望に沿った産業医を選定し、面談・マッチング・業務開始までフォロー～企業人事部門向けの産業医紹介サービスをスタート：人事部サポートSR 日本最大級の社会保険労務士法人である社会保険労務士法人人事部サポートSR（東京都新宿区 代表社員 藤田敏克）は、株式会社LAW務総研（東京都中央区 團弘志代表）と業務提携...
1人平均賃金の引き上げを行った企業は89.7％で前年を1.9ポイント上回る。改定額は5,675円で、前年より増加、改定率は2.0%で、前年と同水準～平成30年「賃金引上げ等の実態に関する調査」（厚生労働省） 厚生労働省では、このほど、平成30年「賃金引上げ等の実態に関する調査」の結果を取りまとめましたので、公表します。 「賃金引上げ等の実態に関する調査」は、全国の民間企業...
中国の日系企業、10月の求人案件数は前年同月比5％増。自動車関連企業の人員需要堅調で、広州・天津の求人案件数が増加～『中国における日系企業の求人動向レポート2018年10月分』：リクルートホールディングス 株式会社リクルートホールディングスのグループ会社である、中華人民共和国(以下、中国)で人材紹介事業を行う現地法人 RGF HR Agent 中国（中国語法人名：上海艾杰飛...
平均残業時間は継続減少となり、2018年の平均は28時間。調査開始の2012年と比較すると18時間減～「2018年『Vorkers残業時間レポート』」：ヴォーカーズ 就職・転職のための企業リサーチサイト「Vorkers」を運営する株式会社ヴォーカーズ(所在地：東京都渋谷区、代表取締役：増井 慎二郎)は、「2018年『Vorkers残業...
アメリカ空軍発祥のサイクルを育成～OODA(ウーダ)力育成プログラム 正式サービスリリースのお知らせ：アクティブ アンド カンパニー 組織活性化に特化したコンサルティングを行う株式会社アクティブ アンド カンパニー(本社：東京都千代田区、代表取締役社長 兼 CEO：大野 順也)は日々変化する現代技術・顧...
内定辞退者へ再挑戦の門戸 トランスコスモス ＩＴアウトソーシングサービス業のトランスコスモス㈱（東京都渋谷区奥田昌孝代表取締役社長兼ＣＯＯ）は、2019年３月に大学を卒業する学生の新卒採用から、内定辞退者に対し３年...
ダイバーシティ（多様性）推進の取り組み、過半数が未実施。 推進に取り組んでいる企業の特徴、 業種は「広告・出版・マスコミ」、企業規模は「1000名以上」～「企業のダイバーシティ」実態調査：エン・ジャパン 人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木孝二）が運営する人事向け総合情報サイト『人事のミカタ』上で、サイトを利用している企業...
就業者数は2030年までに約600万人、2060年までに約2,300万人減少する見込み。労働生産性の改善余地は20.7%～第199回日本経済予測（抜粋）：大和総研 株式会社大和総研は11月21日、第199回日本経済予測を発表しました。 ＜調査概要（抜粋）＞ ■人手不足と外国人労働者受け入れ 現在の就業構造に変化がなければ、就...
自社の企業説明会に来る学生数の減少や、合同企業説明会に参加する学生数の減少を感じた回答は、それぞれ前年比10ポイント程度増加、約5割に達する～2018年度 新卒採用に関するアンケート調査結果：日本経済団体連合会 一般社団法人日本経済団体連合会は11月22日、「2018年度 新卒採用に関するアンケート調査結果」を発表しました。 １．2019 年４月入社対象の採用選考活動全般...
小企業の従業員不足感は9年連続で上昇。給与水準が1年前と比べて「上昇」したと回答した企業割合は31.8%。上昇した背景は「人材の定着・確保」のためが66.3％～『小企業の雇用に関する調査結果』（日本政策金融公庫） 日本政策金融公庫は、『全国中小企業動向調査（小企業編）2018年7－9月期特別調査』の結果を発表しました。 ●現在の従業員数が最近の営業状況と比べて「不足」と回答...
ビジネスフレームワークを効率よく暗記する研修用ゲーム「ザ・フレームワーカー」を提供開始！：カレイドソリューションズ ビジネスゲームを用いた研修内製化事業を手掛ける、カレイドソリューションズ株式会社（所在地：東京都新宿区、代表取締役：高橋興史 以下、当社）は、ビジネスコミュニケーションを...
「パワハラ・セクハラなどハラスメント行為は法律で禁止されていない」の問に対し、20代の正解率は僅か7%～20代のワークルールに関する意識・認識調査（連合調べ） 日本労働組合総連合会（略称：連合、所在地：東京都千代田区、会長：神津 里季生）は、労働に関する法律や制度に対する若者の意識を把握するため、「20代のワークルールに関する意...
「リフレクション（振り返り）」の能力が高いほど、「キャリア展望あり」の割合が高い～「働き方改革研究センター調査2018」：パイプドビッツ 株式会社パイプドビッツ（東京都港区、代表取締役社長CEO 林哲也、以下「パイプドビッツ」）内の パイプド総研が事務局を務める「働き方改革研究センター」（センター長 伊藤健...
インターンシップを実施している大手企業は8割、中小企業では6割強。インターンシップ未実施の理由は「対応できる人材・時間の不足」～『経団連による就活ルール廃止発表(10/9)に関するアンケート』：キャリアマート ロボット活用による採用支援を行う株式会社キャリアマートは、大手就活サイトを利用して新卒採用活動を実施している全国の企業に向けて「経団連による就活ルール廃止発表(10/9)...
現金給与総額は前年同月比0.8%増の269,656円。所定外労働時間は3.6％減の10.5時間～毎月勤労統計調査平成30年9月分結果確報（厚生労働省） 厚生労働省は、毎月勤労統計調査の平成30年9月分結果確報を発表しました。 【調査結果のポイント】 （前年同月と比較して） ・現金給与総額は、一般労働者が346,...
Z世代は57%が教育を通じて就職の準備が良好、または極めて良好に整ったと回答したが、日本では26%に留まる～Z世代のテクノロジーと就職に対するグローバルな意識調査：デル デルは、デル テクノロジーズが委託したZ世代（1990年代半ばから2000年代の初めに生まれた世代）のテクノロジーと将来の仕事に関するグローバルな意識調査の結果を発表しま...
体育会学生、2018年11月時点でのインターン参加社数は「0社」が69.6％と最多。志望業種の1位は「スポーツ・玩具・スポーツ製品」で10.0％～『20卒体育会学生の就職活動状況レポート』：スポーツフィールド スポーツ人財のキャリア支援などを始め、「スポーツの可能性を様々なフィールドで発揮する」株式会社スポーツフィールド（本社：東京都新宿区 代表取締役：篠﨑 克志）は、20卒体...
