2022年卒大学生 活動実態調査（7月） 7月末時点での内々定率は78.7％。 内々定保有者の約半数が対面式の内定式を希望していることが判明 株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：中...
2022年卒 内定者意識調査 内々定者のうち、就職活動を終了した学生は69.5％。 内々定式をはじめとした「内定者フォロー」は対面を望む割合が多い結果に 株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表...
転職決定者データ分析 10年間で起きた中途採用市場の構造変化 約10年間で「異業種×異職種」転職の割合は「24.2%」から「36.1%」へ11.9pt増加 一方、「同業種×同職種」転職の割合は「27.9%」から「19.6%」へ8.3...
TDB景気動向調査－2021年7月調査結果－ 2021年8月4日、帝国データバンクでは「TDB景気動向調査」のプレスリリースを行いました。 製造業がけん引し、2カ月連続で改善 ～ 今後の景気はワクチン接種の普及が好...
2021年ビジネスパーソンが抱えるストレスに関する調査 フレックスや在宅勤務など新しい「働き方」が世間に浸透してきたタイミングで、新型コロナウイルスの感染が拡大。緊急事態宣言の影響もあり、この1年間でビジネスパーソンの働き方は...
2021年7月 パート・アルバイトの募集時平均時給 総合人材情報サービスの株式会社アイデム（本社：東京都新宿区 代表取締役社長：椛山 亮）は、求人メディア 『イーアイデム』や採用ホームページ構築サービス『Jobギア採促』を...
2021年新入社員の意識調査 フルリモート勤務者は、会社への帰属意識が低いが、早期離職意向は約１/2の割合に。コミュニケーションはテキストツールより対話、オンラインより対面を好む傾向。 株式会社マイ...
「人材確保が困難」と回答した企業の世界平均は69％、過去15年間で最も不足感が強い結果に 総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社 (本社・東京都港区、代表取締役社長：池田 匡弥、以下マンパワーグループ)は、日本を含む世界42カ国・地域の雇用主を対象に、「...
2022卒8月度内々定率調査 株式会社学情（本社：東京都千代田区/大阪市北区、代表取締役社長：中井清和）は、2022年卒業・修了予定者対象に内々定率調査（2022年8月度）を実施いたしましたので、調査...
第38回「中堅企業経営者『景況感』意識調査」～世界29カ国同時調査～ 太陽グラントソントンは、2021年5～6月実施の2021年上半期（1～6月期）の非上場企業を中心とする中堅企業経営者の意識調査の結果を公表した。この調査は、グラントソント...
毎月勤労統計調査 令和3年6月分結果速報 厚生労働省は、毎月勤労統計調査令和3年6月分結果速報をとりまとめましたので、公表します。 【調査結果のポイント】〔（）内は、前年同月比または前年同月差を示す。〕 １...
人材マネジメント実態調査2021 ～コロナ禍で「ミドルマネジメント層の過重な負荷」が相対的に高まる～ 次世代経営人材、新人・若手、中堅社員など人材開発の停滞に課題感 その結果、ミドルマネジメント層の負荷が...
2023年卒「ジョブ型」に関するアンケート 【2023年卒】「ジョブ型」の認知率は44.9％。約7割は、「ジョブ型採用」で募集する企業にプレエントリーしたいと回答。「仕事内容が明確なら、適性にあった仕事を選ぶことが...
非正規雇用に関する求職者・就業者の活動状況調査（5-6月） 新型コロナウイルスのワクチン接種が進むことにより、「仕事探しにおける『勤務場所』の選択肢」は増え、仕事探しの意欲も増加傾向に 株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、...
2021年4－6月期 転職時の賃金変動状況 「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者数の割合」は29.1％ 2019年度4-6月期29.0％から＋0.1pt、コロナ禍前水準に回復 前年同期比では＋1.8pt ...
専門職登用へジョブ型区分 定義書設け要件示す ＳＯＭＰＯひまわり生命 ＳＯＭＰＯひまわり生命保険㈱（東京都新宿区、大場康弘取締役社長）は、高度専門職を処遇する「基幹職（ジョブ型）」区分を新設した。特定のポジションに対して職務定義書を設けるこ...
『日米欧CEOおよび社外取締役報酬比較』 2021年調査結果を発表 世界有数のグローバルカンパニーであるウイリス・タワーズワトソン（NASDAQ：WLTW）は、日米英独仏の５カ国における売上高等１兆円以上企業のCEO報酬および社外取締役報...
大手46法人調査 選択的週休3日制(含む休日増・時短制度)を「目的問わず利用可能」は約8％ 株式会社Works Human Intelligence（本社：東京都港区、代表取締役社長最高経営責任者：安斎富太郎、以下 ワークスHI）は、統合人事システム「COMPA...
令和２年労働争議統計調査の概況 ～労働争議について、総争議件数は前年に次いで過去２番目に低く、行為参加人員は過去最少～ 厚生労働省では、このほど、令和２年「労働争議統計調査」の結果を取りまとめましたの...
