勤務先からのスキルアップ支援や自己負担による実施率、日本は最下位～『ランスタッド・ワークモニター労働意識調査 スキルアップの実施』：ランスタッド 総合人材サービス会社ランスタッドホールディング・エヌ・ヴィー（本社：オランダ王国ディーメン、CEO:ジャック・ファン・デン・ブルック）は、世界33の国と地域で実施する労働...
昨今関心の高まる働き方改革も中堅企業ならではの取り組みで革新中。2017年の景況感は、改善を31％が実感～中堅企業の管理職に聞く『日本の景況感と会社経営トレンド』：アメリカン・エキスプレス・インターナショナル アメリカン・エキスプレス・インターナショナル, Inc.（東京都杉並区/日本社長：清原正治）は、日本の中堅企業（年間売上規模が約5億円以上250億円未満）部長職以上の方を...
職場でハラスメントを受けた・見聞きしたことがある人は5割半ば。ハラスメントを受けたものの「誰にも相談しなかった」4割強～『ハラスメントと暴力に関する実態調査』：日本労働組合総連合会 日本労働組合総連合会（略称：連合、所在地：東京都千代田区、会長：神津里季生）は、職場やプライベートにおけるハラスメントと暴力に関する実態を把握するため、2017年10月2...
自分らしく振舞えている人ほど、仕事や会社に対しても「やりがいを感じている」～職場で「自分らしく」振舞えないのはなぜか『職場での「自分らしさ」に関する実態調査2017』：リクルートマネジメントソリューションズ 企業の人材育成を支援する株式会社リクルートマネジメントソリューションズでは、個人と組織の関係がますます複雑化・多様化していく今、改めて職場での｢自分らしさ｣はどうあるべき...
Be&Do、ロート製薬と海外グループ会社のマネジメント方法に関する共同研究を開始～がんばりを可視化。お互いに励ますことで、主体的な行動を起こす自信につなげる仕組み「Habi*do」を多言語化：Be&Do 株式会社Be&Do（本社：大阪市、代表取締役：石見一女、以下Be&Do）は、ロート製薬株式会社（本社：大阪市、代表取締役社長：吉野俊昭、以下ロート製薬）と海外子会社をつな...
「エンゲージメントと企業業績」に関する研究結果を公開～売上/利益との相関、伸長率のバラつきとも関連の可能性：リンクアンドモチベーション 株式会社リンクアンドモチベーション（東証一部 2170、以下当社）の研究機関であるモチベーションエンジニアリング研究所は、慶應義塾大学ビジネス・スクール（以下KBS）岩本...
ストレスチェック、雇用形態別に見ると、パート・アルバイトにおけるストレスチェックの受検率が低い～ストレスチェック制度の実態調査：情報基盤開発 東大発ベンチャー株式会社情報基盤開発（本社：東京都文京区、代表取締役：鎌田長明）は、20～59歳の男女400人（週30時間以上勤務、自営業・自由業・経営者を除く）を対象に...
中小企業でもITを活用して「売上拡大」、または「業務プロセス改善」の効果を期待する企業ではクラウド、データアナリティクスなどの導入が比較的進んでいる～『国内SMB IT市場企業革新の取り組み調査』：IDC Japan IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役社長：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、2017年2...
2016年度に企業が負担した福利厚生費は、2年連続で11万円を超える。法定外福利費の抑制傾向が続く中にあっても、健康経営を重視する傾向～『2016年度福利厚生費調査結果の概要』：日本経済団体連合会 一般社団法人 日本経済団体連合会は、11月10日、『2016年度福利厚生費調査結果の概要』を発表しました。 1.2016年度に企業が負担した福利厚生費は、2年連続...
「成長実感」は「成長志向」の3倍、組織のパフォーマンスに影響～1万人を対象に「仕事を通じた成長」に関する実態調査を実施：パーソル総合研究所 総合人材サービス、パーソルグループの総合研究機関である株式会社パーソル総合研究所（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：渋谷和久、以下パーソル総合研究所）は、1万人を対象と...
宿泊出張の日当を支給する企業は91.4％。平均支給額は、部長クラス2,809円、一般社員2,222円～『2017年度 国内・海外出張旅費に関する調査』：産労総合研究所 人事労務分野の情報機関である産労総合研究所（代表・平盛之）は、このたび「2017年度 国内・海外出張旅費に関する調査」を実施しました。 ＜調査結果のポイント＞ ...
バックオフィス最大の難敵は紙文化!? 「業務効率が悪い」と感じる人事労務担当者の6割強が「紙の書類管理が煩雑」と回答：SmartHR 株式会社SmartHRは、人事労務担当者・経営者を対象に、「働き方の課題」に関するアンケート調査を実施しました。 ■調査結果サマリ ・「業務効率が悪い」と感じる人...
学歴別の初任給の引上げ額、大学卒(技術系)が1,613円で最も高く、高校卒(現業系)以外は1,000円を超える～2017年3月卒『新規学卒者決定初任給調査結果』：日本経済団体連合会 一般社団法人 日本経済団体連合会は、2017年3月卒『新規学卒者決定初任給調査結果』を発表しました。 ＜調査結果の概要＞ 1．初任給決定にあたって最も考慮した判...
製造業の景況感が過去最高を更新。国内景気は5ヵ月連続で改善～『TDB景気動向調査 2017年10月調査結果』：帝国データバンク 2017年11月6日、帝国データバンクでは「TDB景気動向調査」のプレスリリースを行いました。 ＜調査結果のポイント＞ 1. 2017年10月の景気DIは前月比...
3割超で業務繁忙・人間関係によるストレス増。ストレスによる心身の不調を感じている人は5割を超える～第34回『勤労者の仕事と暮らしに関するアンケート(勤労者短観)』：連合総研 連合総研では、10月初旬に第34回勤労者短観調査を実施しました。今回の調査では、勤労者の景況感や物価、仕事に関する意識などの定点調査のほか、「勤務時間外の拘束・持ち帰り残...
働けなくなるリスクについてよく考える人はGLTDに高いニーズ。”安心して働きたい”社員を支える福利厚生制度として注目～『働けなくなるリスクに関する意識調査』：アドバンテッジ リスク マネジメント 株式会社アドバンテッジ リスク マネジメント（本社：東京都目黒区、代表取締役社長：鳥越 慎二、以下「当社」）は、10月初旬に「就業不能(ケガや病気で長期間働けなくなること...
テレワーク月間に合わせて、働き方改革を応援する三つの施策、「Googleテレワークトライアル」を実施～六本木に「Google テレワークラウンジ」を開設。『テレワークに関する調査結果』を発表：Google Googleは、2014年より、テクノロジーを活用した柔軟で効率の良い働き方を支援するプロジェクトWomenwillを通じてパートナー企業・団体の皆様と共に働き方改革に取...
会社員の23.9％が「自分の会社はブラック企業」と回答～働き方改革に関する認識は、世代間、労使間のギャップが思ったよりも大きく『「働き方」に関する意識調査』：MS&AD基礎研究所 MS&AD基礎研究所株式会社（社長 深澤 良彦）は、会社員・会社経営者の計1,000人を対象に、「働き方」をテーマとするアンケート調査を実施しました。 本レポートでは、...
長時間労働をする理由は“仕事量と人員のバランスが合っていない”が1位に。「早く帰れるならどんどん帰ったほうがいい」と定時帰りを6割が肯定～『長時間労働に関する意識調査』：ビッグローブ 格安スマホや格安SIMを提供するBIGLOBEモバイルは、「長時間労働に関する意識調査」を実施しました。 本調査は、インターネットを利用する方のうち、スマホを所有する全...
｢介護離職ゼロ｣について、56.7％は正しく理解せず。介護休業制度について、78.4％は内容を知らない～第10回『介護に関する意識調査』：オリックス･リビング 有料老人ホーム・高齢者住宅を運営するオリックス･リビング株式会社（本社：東京都港区、社長：森川 悦明、以下「オリックス･リビング」）は、「介護の日」（11月11日）に合わ...
