導入率6割の「働き方改革」で、「導入前に戻りたい」はわずか7.2％。空いた時間で半数が新しいことにチャレンジ。一方、まっすぐ帰宅できないフラリーマンが1割も～『ワンダ働き方改革実態調査 第1弾』：アサヒ飲料 アサヒ飲料株式会社（本社 東京、社長 岸上 克彦）が展開する缶コーヒーの「ワンダ」では、2016年から本格導入されている「働き方改革」に関して、一般企業で働く20代〜60...
オフピーク通勤で社会貢献を！三日坊主防止アプリ「みんチャレ」を活用したテストマーケティングを実施～オフピーク通勤でポイントがたまる。ポイントは子どもの教育支援に寄付：東京急行電鉄 東京急行電鉄株式会社（以下、東急電鉄）は、東急線沿線におけるさらなるオフピーク通勤の浸透を目的に、エーテンラボ株式会社（以下、エーテンラボ）が提供する、三日坊主防止アプリ...
就職活動では、仕事内容、勤務地・配属先、休日などを重視。残業時間、福利厚生、自分の評価を気にする面も～『2018年度（平成30年度）新卒者の採用・就職と特徴に関する調査』：産労総合研究所 人事労務分野の情報機関である産労総合研究所（代表・平盛之）は、このたび新卒者、大学キャリアセンター、採用・就職支援者、企業担当者を対象にした「2018年度（平成30年度）...
休日・休暇取得ルール改善への要望が9割超に。「副業・兼業の許容」は40代男性、「長時間労働対策」は20代男女が導入希望～『働き方改革に関する意識調査』：ビッグローブ BIGLOBEは、長時間労働対策や副業をはじめとする「働き方改革に関する意識調査」を実施しました。本調査は、インターネットを利用する方のうち、スマホを所有する全国の20代...
平成30年度新入社員のタイプは「SNSを駆使するチームパシュートタイプ」～SNSを活用してグループの協力関係を作りスピーディーに活動：産労総合研究所 人事労務分野の情報機関である産労総合研究所(代表・平盛之)は、このたび「2018年度(平成30年度)新入社員のタイプ」を発表しました。これは、企業の人事担当者、大学のキャ...
平成29年度版「企業でできるがん対策事例紹介集」を作成～表彰企業の取組やその効果等をまとめた事例紹介集（東京都福祉保健局） この度、東京都では、平成29年度の東京都職域連携がん対策支援事業における表彰企業の取組やその効果等をまとめた事例紹介集「企業でできるがん対策事例紹介集～検診から就労支援ま...
「週休3日制（週4日勤務）」を取得したい人は58％。メリットとして「休みが増える」「平日に役所や銀行に行きやすくなる」、デメリットとして「給料が減る可能性」～『「週休3日制」についてのアンケート調査』：ディップ ディップ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼CEO：冨田英揮）は、自社で運営する総合求人情報サイト「はたらこねっと」において、「はたらこねっとユーザーアンケート...
仕事時間がいちばん長い40代男性は、休憩をとる割合も56.0％と他年代に比べ低め。次世代ビジネスパーソンに必要なのは”戦略的休憩力”～『仕事中の休憩時間に関する意識と実態調査』：江崎グリコ 事務的な作業による一時的・心理的なストレスを低減する機能があるγ-アミノ酪酸が配合されている、メンタルバランスチョコレート「GABA（ギャバ）」を展開する江崎グリコ株式会...
日本企業の外国人労働者への対応 約7割が「課題あり」と回答。外国人と働く人が感じる課題とは～『職場に「外国人」がいる20～50代の男女200人にアンケート』：インフォキュービック・ジャパン 海外デジタルマーケティングの支援を行う、株式会社インフォキュービック・ジャパン（本社：東京都新宿区：代表取締役山岸ロハン 以下インフォキュービック）は、2018年1月12...
2018年4月から本格化する無期雇用転換、「前向きに検討」は2割、6割は「条件により検討」～『派遣スタッフの働き方改革および労働関連法に関する実感調査』：ヒューマンリソシア ヒューマンホールディングス株式会社の事業子会社で人材サービス事業を運営するヒューマンリソシア株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：御旅屋 貢）は、政府による働き方改革...
8割を超える企業が1on1をすでに導入しているか、興味があると回答。得たい成果は「職場におけるコミュニケーションの改善」～『「1on1ミーティング」についての調査結果』発表：ビジネスコーチ 人と組織の生産性向上に貢献するビジネスコーチ株式会社（所在地：東京都千代田区、代表取締役：細川馨）は、2017年10月4日～31日の期間、企業の人事部を対象に実施した「1...
正社員採用予定の企業、65.9％に上昇。リーマン・ショック前の水準を上回る。働き方に対する取り組みでは「長時間労働の是正」が46.3％でトップ～『2018年度の雇用動向に関する企業の意識調査』：帝国データバンク 人手不足が深刻化するなか、2017年12月の有効求人倍率は1.59倍と、1974年1月以来43年11ヵ月ぶりの高水準となった。また、新規学卒者の就職内定率は2017年12...
2020年度入社新卒採用、採用スケジュールは去年と変わらず広報開始3/1、選考開始6/1。正式な内定日は10/1以降～『採用選考に関する指針』：日本経済団体連合会 一般社団法人 日本経済団体連合会は3月12日、『採用選考に関する指針』を発表しました。 企業は、2020年度入社の大学卒業予定者・大学院修士課程修了予定者等の採用...
大阪府内の中小企業、採用予定企業は34.9％、リーマンショック後最高～『中小企業における 2018年の採用予定について』：大阪シティ信用金庫 厚生労働省の発表によると、2017 年の全国平均有効求人倍率は 1.50 倍で、前年（1.36倍）を0.14ポイント上回り、大阪府の有効求人倍率は前年比0.19ポイント増...
世の中を、リスクで診る。レジリエンスで、未来を看る。～筑波大学とつくば市および近郊地区の研究機関、企業などの11機関で、レジリエンス研究教育推進コンソーシアムを設立 大学、研究機関、産業及び行政の連携・交流の促進を図るとともに、研究教育とその実用化を支援するため、筑波大学とつくば市および近郊地区の研究機関、企業などの連携によりリスク・...
経営者も働き方改革が必要！？ 四人に一人の経営者が1日、11時間以上働いている～『エグゼクティブの働き方改革、その＜理想＞と＜現実＞に関する意識調査』：経営者JP エグゼクティブ向けの転職・キャリア支援サービスを展開する株式会社 経営者JP（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長・CEO 井上和幸）は、管理職以上のエグゼクティブに対して...
生活衛生関係営業、人手不足感が調査開始以来、過去最高。人手が不足している企業の7割が、経営悪化への影響があると回答～『雇用動向に関するアンケート調査結果』：日本政策金融公庫 日本政策金融公庫は、2017年12月に「雇用動向に関するアンケート調査」（生活衛生関係営業の景気動向等調査特別調査結果2017年10～12月期）を実施しました。調査結果の...
2018年2月現在、36.3％が「現在働いている企業では副業が認められている」と回答。副業が認められている企業で、実際に副業をしている人の割合は26.9％～『副業に関する意識調査』：ホールハート 株式会社ホールハート（本社：東京都渋谷区、代表取締役CEO：小野進一、以下「ホールハート」）はこの度、プロフェッショナル人材の副業紹介サービス「プロの副業」通称：プロフク...
ヘルスリテラシーの高さが、仕事のパフォーマンスの高さに関連。企業の健康診断が、定期的な婦人科・産婦人科の受診に貢献～『働く女性の健康増進に関する調査2018』(速報版)：日本医療政策機構 特定非営利活動法人 日本医療政策機構は、女性の健康週間がスタートした3月1日、働く世代の女性を対象にした「働く女性の健康増進に関する調査2018」（速報版）を発表しました...
大雪や人手不足が企業活動の停滞招く。国内景気は1年1ヵ月ぶりの悪化、拡大基調に一服～～『TDB景気動向調査 2018年2月調査結果』：帝国データバンク 2018年3月5日、帝国データバンクでは「TDB景気動向調査」のプレスリリースを行いました。 ＜調査結果のポイント＞ 1.2018 年2月の景気DIは0.8ポイ...
