企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

弊社のウオーキングサービス「ALKOO」の健康経営にご活用いただける、法人パッケージのご紹介です。

当社サービスを導入頂き、更なる産業保健体制強化へと繋がった事例をご紹介いたします！

当社サービスを導入頂き、職場環境改善へと繋がった事例を２つご紹介いたします！

●アンガーマネジメント（怒りの感情コントロール）を学ぶことができる
●パワハラにならずに部下を叱るにはどうすればよいか学ぶことができる
●自分の怒りの傾向をアセスメントにより診断し、客観的に理解できる
●他人の「～するべき」のラインを把握しダイバーシティ感覚を身につける

PCに向かって仕事をしているデスクワーカーは、VDT（Visual Display Terminals）症候群の身体的症状として「肩こり」を訴える人が多いです。その症状改善のためにできる、簡単な体操の図解資料です。ぜひDLの上、仕事の合間にお試しください！

若手社員のフォローアップ研修として最適な研修のご紹介です！

ワークルール検定2019春の申込受付がスタートしました。
当検定は年2回実施の「初級」検定と年1回実施の「中級」検定を実施しています。働き方の多様性が注目を集める現代において、その基礎となるワークルールの知識を習得することはとても重要です。6月9日実施の検定の概要をご覧いただき受験をご検討ください。

2013年に開始した「ワークルール検定」の概要を説明しています。年2回実施の初級検定、および年1回実施の中級検定について資料をご高覧ください。はたらくご本人のために、そして社員の皆さんのためにも、検定を通じて働くルールを修得し働きやすい環境づくりに活かしていただくことができます。

「健康経営」が注目を浴び、従業員の皆様向けに健康増進に関する取り組みを進められていると思います。弊社は大阪産業大学発の健康サービス企業として、医療法人貴島会ダイナミックスポーツ医学研究所との提携により、安全で、質の高いプログラムを提供しております。その弊社のサービス一覧ですので、ぜひご覧ください。

「健康経営」が注目を浴び、従業員の皆様向けに健康増進に関する取り組みを進められていると思います。弊社は大阪産業大学発の健康サービス企業として、医療法人貴島会ダイナミックスポーツ医学研究所との提携により、安全で、質の高いプログラムを提供しております。

「健康経営」が注目を浴び、従業員の皆様向けに健康増進に関する取り組みを進められていると思います。弊社は大阪産業大学発の健康サービス企業として、医療法人貴島会ダイナミックスポーツ医学研究所との提携により、安全で、質の高いプログラムを提供しております。その弊社が腰痛対策にフォーカスしたプログラムです。

AI予測エンジン搭載！健康経営・コーポレートガバナンス強化を目的としたクラウド型人事・労務分析ツール『HuRAid勤怠分析』の機能紹介資料になります。

企業において人材流出は、採用コスト・人材育成コストの増加、従業員の負担、業務の停滞による生産性の低下など大きな損失になります。「優秀な人材の流出をいかにして食い止めるか」は大きな命題の１つと言えます。本資料では従業員の離職防止をテーマに、AIを活用した退職予備軍の早期検知手法についてご案内致します。

社員様の健康を見直すきっかけ作りのサポートをさせて頂きます！
ただいま先着100事業所様限定で、従業員の皆様の健康増進キャンペーンを行っております。
特別価格で、健康運動指導士等を派遣し、従業員の方々の健康を見直すきっかけづくりを行います。

休業者や出向・海外赴任者との連絡をスマートにする「エアリーダイバーシティクラウド」
・イントラ掲載情報を効率展開、よくある質問を掲載し個別対応業務時間を大幅に削減
・休業者と上司のコミュニケーションを効果的に実施、ハラスメント防止につなげる
・押し付けないロールモデル、復職後の前向きなキャリア支援

人材不足が年々問題視されている中、今年の4月から施行される「特定技能」について、2月14日に関東エリアを対象とした説明会が開かれ、一部情報開示がされました。
特定技能については不明確な部分も多く、情報も錯綜しているので、農林水産省と法務省入局管理局の資料を元に、取り急ぎ情報の取りまとめを行いました。

近年、睡眠への注目が集まってきていますが、
なかなか寝付けない、途中で目覚めてしまう、不規則な睡眠習慣など、
課題は人それぞれです。

大切なのは一人ひとりの睡眠タイプに合わせて睡眠力を向上すること。

そんな従業員一人ひとりの睡眠タイプ、チェックしてみませんか。

企業・人事が抱える課題の中のうち、メンタルヘルスと障がい者雇用の２つの領域について、専門家を中心としたチームで課題解決から体制構築までの支援を行います。

外国人労働者の数は年々増えており、厚生労働省の発表によると2018年10月末の段階では1,460,463人の外国人が日本で働いています。
一方偽造在留カード等に注意しなければいけないため、外国人の方を雇用する際の注意点についてまとめました。

管理職向けのハラスメント研修をお考えの人事の皆さまに、弊社の研修概要とコンテンツの一部をご紹介します！内製化のためのコンテンツ提供も可能です。