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【ヨミ】ミエルカ 見える化

「見える化」とは、企業活動の現状、進捗状況、実績などをつねに見えるようにしておくこと。問題が発生してもすぐに解決できる環境を実現すると同時に、ビジネスの現場をそもそも問題が発生しにくい環境に変えるための、組織内の体質改善や業務改革の取り組み全般を指します。
(2009/11/20掲載)

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見える化のケーススタディ

見えない問題は永遠に解決できない
「見える化」の成否は現場力にあり

コストの無駄、品質改善の余地、顧客や取引先の本音、部下の不満……ビジネスの現場は、見えているようで実は見えていないことだらけです。なんとかしたくても、漠然として客観的に把握できない問題は解決のしようがありません。そうした組織内に潜むさまざまな問題を明確にすることが、「見える化」の本質です。

強い企業や競争力の高い企業には、現場が主体的に問題の「見える化」を進め、それを解決するしくみがあります。わかりやすいのが、トヨタ自動車の「カイゼン活動」でしょう。トヨタの生産現場では、ラインの稼働に異常が起きると各工程の担当者が“あんどん”と呼ばれる表示を出して知らせ、現場全体がタイムリーに対応できるようになっています。また、必要な部品の種類や数を書いた札(かんばん)を生産工程で順次回していく“かんばん”方式によって、必要なときに、必要な部品を、必要な数量だけ調達できる、無駄のないJIT(ジャスト・イン・システム)生産を実現しています。

そして最も大切なのは、こうした「見える化」の手法がトップダウンではなく、現場の主体的な取り組みと工夫によって生み出されてきたという点です。

見える化」の重要性にいちはやく注目し、『見える化――強い企業をつくる「見える」仕組み』(東洋経済新報社)を上梓した、ローランド・ベルガー会長で早稲田大学大学院教授の遠藤功さんは、「見える化の根底には現場力がある」と指摘します。「見える化」のしくみを導入して、現場の問題が見えるようになっても、肝心の現場の人間にそれを解決しようという意識がなければ、実際は見えていないのと同じこと。むしろ「見えないほうがいい」とまで遠藤さんは言い切ります。

見える化」はあくまでも手段であり、そのしくみやITなどのツールが問題を解決してくれるわけではありません。「問題を解決するのはいつも人間。にもかかわらず、多くの企業は“見える化”自体を目的化する勘違いをしている」と、遠藤さんは警鐘を鳴らしています。自ら問題を発見し、自ら解決する「現場力」の醸成こそ、「見える化」の大前提といえるでしょう。

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