Python試験、資格手当支給率56.3％
お陰様でPython試験は年間の受験者数が1万5千人前後となり、1社で千人を超える合格者を輩出される企業が現れたり、大学のパンフレットに推奨資格として記載されたりと、Python試験は大変な好評をいただいております。
今では大変多くの企業の皆様にPython試験の合格者を育成いただくようになりました。また、それらの多くの企業ではPython試験の合格者に対して資格手当を支給いただいているようです。2022年9月末時点でのPython基礎試験、データ分析試験の累計受験者数から算出すると、全受験者のうち資格手当を支給されている受験者の割合は56.3％になりました。
この数字が多いかどうかという話ですが、実はPython試験は学生受験が非常の多い試験でして、毎月の受験者数の約2割が学生の受験者になります。この2割の学生受験者は資格手当の支給を受けているとは考えにくく、学生受験を除くと65％前後の資格手当支給率になると思われます。
65％の資格手当支給率というのは多いか少ないかといえば、開始して5年の資格としてはかなり高い割合であると考えております。
そこで、資格手当を支給いただいているなど、Python試験合格者を育成推進されている企業様が何らかの方法でアピールできるようにと、「Python EDエンジニア育成推進企業」プログラムを開始するに至りました。
「Python EDエンジニア育成推進企業」は当協会が実施している各種試験の受験を社内で推進している企業を「Python EDエンジニア育成推進企業」として当協会のWebに掲載し、登録された企業も「Python EDエンジニア育成推進企業」としての呼称を使用することができるものです。
シンプルなプログラムになります。興味がある方は以下をご覧の上、当協会のWebページからお問い合わせ、またはお申し込みください。
登録条件
- 国内に本社登記している法人であること
- 受験料金の補助金や合格者に対して資格手当を支給していること
特典
- Python EDエンジニア育成推進企業であることを名乗ることができます。
- 当協会のPythonエンジニア育成推進企業一覧に掲載されます。（当協会のWebに掲載されます）
- Pythonエンジニア育成推進企業のロゴマークを使用することができます。
- 公式マスコットのぬいぐるみを一個送付いたします。
本プログラムは、当協会のWebサイトの目立つ位置に掲載していますので、参加されるとちょっとした宣伝になると思います。
それでは今日はこの辺で
- 資格取得
年間登壇約20回、連載数15本以上、顧問先14社を持つマーケッター。著書「ITエンジニア向け企画力と企画書の教科書」大手企業の職級査定審査員
日本を代表する大手企業を中心にマーケティング支援を実施。日本のIT業界の発展のためには教育が重要であると考え、LinuxやXML、PHP、Ruby on Rails、Python、IPv6の検定試験を立ち上げ、運営組織の代表を歴任する。
吉政忠志（ヨシマサタダシ） 一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会 代表理事
| 対応エリア | 全国 |
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| 所在地 | 江東区 |
