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HRカンファレンス2020-春-[東京]<ライブ配信> 参画企業
事業カテゴリ:
人材育成・研修
組織・人事コンサルティング
安全衛生・リスクマネジメント・EAP

自らギモンを起こし、自ら解決する力を身につける力が、時代に挑み、未来の扉を開く人を育てる株式会社インプレッション・ラーニング

カブシキガイシャインプレッションラーニング

http://www.impression-ilc.jp/

〒104-0031 東京都中央区京橋1-14-9依田忠ビル5F
対応エリア:全国、海外、代表者名:藤山晴久、従業員数:5名、資本金:1,000万円

育成・研修 コンプライアンス教育

働き方や役割を見つめ直し、組織を変える原動力を高める-コンプライアンス教育を通じて、ビジネスの本質と向き合う力を養成

解決できる課題:管理職層の能力開発企業理念、価値観共有・浸透コンプライアンスへの対応

このサービスのポイント

コンプライアンスに適う行動と意識の醸成
自分の仕事、役割を踏まえた上で、自社にとってのコンプライアンスに適う行動を一人ひとり深く考えさせ、行動に結びつけます。
多様な演習を通じてリスクへの嗅覚を磨く
ケーススタディを通して「自分ならどう行動すべきか」など、リスクに対する行動力、想像力、嗅覚を磨きます。実際に起きた事例を脚色したオリジナルケースをご用意します。
法律の学び方と、使いこなすセンス
法令の目的、趣旨を正しく理解した上で、法律とどう向き合うか、ビジネスパーソンが法律と向き合い、使いこなしていくために必要なリーガルセンスを学べます。

サービスDATA

対象企業規模 すべての企業規模
対応エリア 全国海外
費用 「約40万円程度」(内容、時間、受講人数、ケーススタディ製作等、講義のカスタマイズの程度により異なる)
導入社数 約500社 ※2017年5月期実績
対象階層全階層
対象職種全職種
テーママネジメントリスクマネジメント・情報管理
サービス形態研修コンサルティング(内製化、研修設計)研修講師派遣
期間・回数・時間【期間】半日~2日間コース等 ご要望に合わせて研修時間をカスタマイズ致します。
対象人数1回30名程度(講義、演習形式の場合)
企業規模、ご要望により柔軟に対応致します。ご相談ください。

サービス詳細

インプレッション・ラーニングのコンプライアンス研修 概要のご案内

 

「コンプライアンス」という言葉が2000年初頃から日本の会社に浸透し、10年以上経過しました。

研修で受講生に次のような質問をします。
「あなたの会社にとってのコンプライアンスとは何ですか?」
「利益とコンプライアンスどっちが大切ですか?」
「あなたの会社において、コンプライアンスを実践する、とはどんな行動をすることですか?」

こんなシンプルな問いに、自分の言葉で即答できる人が少ないように感じます。
コンプライアンスの本質をしっかりと理解し部下の人に伝えられることが、求められています。
ご提供する様々な学びの場を通じて、コンプライアンスの本質を正しく理解しましょう。

研修の特徴

コンプライアンスは「意識」の問題であり、「知識」の問題ではありません。 コンプライアンスの「意識」とは一体どのように持てばいいのか、自分の仕事、役割を踏まえた上で、自社にとってのコンプライアンスに適う行動を一人ひとり深く考えさせ、行動に結びつけます。

法令学習ももちろん大事ですが、法令の目的、趣旨を正しく理解した上で、法律とどう向き合うか、ビジネスパーソンが法律と向き合い、使いこなしていくために必要なリーガルセンスを学べます。

ケーススタディを通して、「自分ならどう行動すべきか」「誰に、どのような迷惑がかかるのか」「放置しておくと、どのようなことが起きるのか」 リスクに対する行動力、想像力、嗅覚を磨きます。実際にその会社で起きた事例を脚色したオリジナルケースをご用意します。

研修内容実施例

【社外講師】
階層別コンプライアンス研修、職種別コンプライアンス研修、業界特化型コンプライアンス研修、パワハラ研修、メンタルヘルス研修、リスクマネジメント研修、コンプライアンスマネジメント研修 各種法務研修 他

【社内講師】
新任コンプライアンス担当者研修、社内講師インストラクター研修、コンプライアンス担当者対象、メンタルヘルス研修、内部通報窓口担当者研修 他

【その他サービス】
コンプライアンス教材作成支援、コンプライアンスマニュアル改訂コンサルティング、その他コンサルティング業務 他

導入実績

導入社数 約 500社 ※2017年 5月 期実績
導入先 総合商社、都市銀行、地方銀行、出版社、百貨店、食品メーカー、重機械メーカー、スーパー、石油会社、鉄道会社、建設会社、広告代理店、バス会社、通販事業会社、社団法人、独立行政法人、協同組合、ゴルフ場経営会社、ホテル、造園会社、ショッピングセンター、不動産会社(賃貸、分譲、建売、ビル管理、リース)、製紙メーカー、ブライダル会社、ガス販売会社、半導体メーカー、情報システム会社、その他
※全国各地で実施しております。