行動科学マネジメントに基づく「教える技術」

外部環境の変化が激しい今、ビジネスの現場においては「抽象的なマネジメント」を排除していかなければなりません。
かつてはビジネスを進めていくために必要な情報や知識は、「暗黙知」として社内で無意識に共有され、 自然と日常業務のなかで刷り合わせが行われ、経営陣と現場、親会社と子会社は知らぬ間に共通理解をしていました。
つまり「わざわざ言わなくてもわかるだろう」という、
ある意味不安定な経営が常識となっていたわけです。
しかし、こうした暗黙知は目まぐるしく変化する環境下では通用しません。
「結果（成果）を出すために」「何を」「どのようにすべきか」を明確に示すこと。正しい仕事の進め方を教え、結果につながらないムダな仕事をさせないこと。これは経営リーダー・マネジャーがメンバーに与えるべき最も重要な「報酬」です。
何のためにやるのかわからない、明らかに意味がない仕事ほど、行動を妨げるものはありません。
このような問題に対して、「行動科学マネジメント」の手法を用いることで、具体的な対策をとることができ、問題解決が可能となります。
すでに多くの組織での実績を誇るこのマネジメント手法をさらに普及させることにより、日本の企業や各種関連団体の一助になること　それが私たちのミッションです。