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公益財団法人日本生産性本部

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メンタルヘルス対策・EAP ストレスチェック Health&Productivity Survey

HPSは、働く人と組織の健康・いきいきや健全性を調査・分析する、ストレスチェック制度対応サービスです。

ストレスチェック Health&Productivity Survey_画像

このサービスのポイント

1
集団分析活用に最適のストレスチェック
貴社独自の質問を設定した分析など、柔軟に集団単位を設定することが可能なので、組織特有の課題を明らかにし、より深く職場環境改善の対応策を検討することができます。
2
組織のニーズに応じて選べる調査票
国の研究班が開発した職業性ストレス簡易調査票:57問・新職業性ストレス簡易調査票:80問の他、JPCが集団分析活用のため開発したHPS調査票:132問も選択可能
3
豊富な実績に裏付けられたフォローアップ
1980年代から産業メンタルヘルスに取り組み、3,000社以上、300万人以上の支援実績を有します。豊富なノウハウを有し、ニーズに応じた多様な支援を提供します

サービスDATA

対象企業規模 101人~500人501人~1000人1000人以上
対応エリア 全国
費用 ※システム利用料のみ。研修等各種オプションは含みません

500名 WEB方式で実施 職業性ストレス簡易調査票(57問)を使用
・・・395,000円(税抜)

1,000名 WEB方式で実施 HPS設問調査票(132問)を使用
・・・645,000円(税抜)
導入社数 導入社数非公開
サービス形態代行・アウトソーシングコンサルティング

サービス詳細

「働き方」や「働く場の健全性」を測定し組織活性化を実現するストレスチェックHPS

Health & Productivity Survey (HPS)は、働く人と組織の健康や健全性を調査・分析する、ストレスチェック義務化対応サービスです。

ストレスチェック制度の目的は、第一にメンタルヘルス不調者の発生を予防することです。働く人々に自身にかかるストレスへの気づきを促すとともに、働きやすい職場づくりを進めることで、メンタルヘルス不調を未然に防止するのです。しかし、いずれの産業、人数規模の組織においても7割程度がストレスチェック結果の活用に課題を感じていることが明らかになっています。*ストレスチェックの実施だけではなく、そのデータを活用した、職場環境改善が重要です。

HPSは、制度に則ってストレスチェックを確実かつ適切に実施するとともに、そのデータを活用して働く場・働く人・働き方についてより詳細な調査・分析を実施し、さらにその分析結果から見えてくる課題に、委託組織とともに取り組みます。

ストレスチェックの外部委託は日本生産性本部のHealth & Productivity Survey (HPS)におまかせください。


ストレスチェックHPS

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