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HRカンファレンス2019 -春-[東京] 参画企業
事業カテゴリ:
人材育成・研修
組織・人事コンサルティング
安全衛生・リスクマネジメント・EAP

自らギモンを起こし、自ら解決する力を身につける力が、時代に挑み、未来の扉を開く人を育てる株式会社インプレッション・ラーニング

カブシキガイシャインプレッションラーニング

http://www.impression-ilc.jp/

〒104-0031 東京都中央区京橋1-14-9依田忠ビル5F
対応エリア:全国、海外、代表者名:藤山晴久、従業員数:5名、資本金:1,000万円

育成・研修 パワハラ・セクハラ グレーゾーン判断力向上研修

グレーゾーンから逃げない、強い管理者を育成!

解決できる課題:コミュニケーションの活性化マネジメント力向上コンプライアンスへの対応

このサービスのポイント

ハラスメントのグレーゾーン問題の本質理解
多くの管理職が悩む、ハラスメント問題のグレーゾーンに正面から取組み、対応する考え方、さばき方のヒントをケースを通じて徹底的に学ぶべる修です。
グレーゾーン判断のコツを大量演習で体得
判断に迷う際に、どのようにその出来事を捉え、本質に照らして考えればよいか、グレーゾーンを考えるコツとそのヒントを、講師と一緒に考えます。
ハラスメントのグレーゾーンの判断軸をもつ
グレーゾーンから逃げるマネージャーに、部下は信頼も、相談もしません。グレーゾーンを、自分の頭で考える力を身に付け、ブレない判断の軸を体得できます。

サービスDATA

対象企業規模 すべての企業規模
対応エリア 全国
費用 1回50万円程度 詳しくはお問い合わせください。
導入社数 導入社数非公開
対象階層中堅社員管理職
対象職種全職種
テーママネジメントリスクマネジメント・情報管理
サービス形態研修講師派遣
期間・回数・時間【時間】4時間~7時間
対象人数1回 30名程度

サービス詳細

ハラスメント問題のグレーゾーンに対応する考え方、さばき方をケースを通じて学べる

講師著書 (日本経済新聞出版社)

本研修では、管理職の方を対象に、昨今、管理者を悩ませるセクハラ、特にパワハラのグレーゾーン(ハラスメントと指導の境界線等)問題への対処法の思考法、考え方のコツとポイントをご紹介します。

パワハラ、セクハラのグレーゾーンの判断に、マネージャーは、もう悩まない!

担当講師 鈴木瑞穂(すずき みずほ)

なぜ、毎年社内でハラスメント研修が開催されても、職場から、セクハラ、パワハラが一向に減らないのでしょうか?何冊本を読んでも、弁護士のセミナーで判例を聞いても、六法全書には載っていないハラスメントの本質が理解されていない現状があります。

現場では、いまだに多くの管理者からハラスメント対応が上手にできる「べからず集」的な模範解答を強く求められます。

グレーゾーンの判断には絶対的な正解がありません。常に、マネージャー自身が個別具体的に考えなければなりません。お気軽な模範回答を求め、いつまでもグレーゾーンから逃げている限り、判断力や考える力も身に付きません。 このような思考停止した逃げるマネージャーに、本当に部下は信頼し、相談したいと思うのでしょうか。

本研修では参加者の皆さんに、多くのハラスメントのグレーゾーンの問題をケーススタディを通じて、どのように自分なりに判断すればよいか、適切な対応を行う前に、判断する着眼点、ヒントを体得する学習方法をご紹介します。グレーゾーンを、自分の頭で考える力を身に付けて頂きます。

カリキュラム

ハラスメントグレーゾーン判断力向上研修
日程・トピックス 内容
半日4時間コース
ハラスメント問題のグレーゾーンのさばき方と、判断の軸を身につける
・裁判の判例や市販のDVD教材を使ったハラスメント学習は本当に効果がありましたか?
・厚労省の定義を学んでも、一向にモヤモヤしているハラスメントに対する考え方
・セクハラとパワハラの本質とメカニズムを正しく理解すれば、スッキリする
・管理職が悩む、ハラスメント問題のグレーゾーンへの向き合い方
・管理職が正しい指導をしても、部下から「ハラスメント」だ!と言われる実態とは(モヤハラ)
・ パワハラ=「強制」 と捉える人が陥るハラスメントの落とし穴
・パワハラ、セクハラ問題のグレーゾーンの様々な職場事例のケーススタディ
・本質が分かれば、ハラスメントのグレーゾーンに強くなる

導入実績

導入社数 導入社数非公開
導入先 総合商社、都市銀行、地方銀行、出版社、百貨店、食品メーカー、重機械メーカー、スーパー、石油会社、鉄道会社、建設会社、広告代理店、バス会社、通販事業会社、社団法人、独立行政法人、協同組合、ゴルフ場経営会社、ホテル、造園会社、ショッピングセンター、不動産会社(賃貸、分譲、建売、ビル管理、リース)、製紙メーカー、ブライダル会社、ガス販売会社、半導体メーカー、情報システム会社、プロ野球球団、プラントエンジニアリング、地方自治体、製薬メーカー、車載機器メーカー、システムインテグレーター、化粧品メーカー、樹脂繊維メーカー、農協、福祉施設、リゾートホテル運営会社、弁護士事務所、コンサルティング会社、中古車販売業、プラスチックメーカー、自動車リース、アパレルメーカー、労働組合、食品卸売業、海運業、総合電機設備業、社会保険労務士事務所、石油化学メーカー、医薬品卸売業 他