当セミナーは、過去30年の解決していない人事問題に加え、新たな環境になり新しい人事課題が加わることになり、経営者は人事改革をすぐにでも決断しなければならないということを認識するためのものです。

過去30年間、人事問題、課題について、経営者、管理部門、人事部門はそれぞれ認識をしていました。

しかし、この問題課題が企業の死活問題につながると感覚的には思いつつも、正確に問題課題を把握していたとは思えません。また痛みを伴う改革を積極的に実施する経営者は極めて低い比率でした。

逆に言うと、この間に将来の経営戦略計画を達成するために、人事機能の大改革を行った少数の企業は、今や極めて高い生産性、極めて高い成長率になっています。

問題課題に正面から取り組む姿勢のない経営や人事含む管理部門のスタンスは極めて大きな問題であり、現在のほとんどの企業は問題課題だらけと言えます。

人事機能が戦略と連動して、うまく作動することが企業の成長につながると本気で思っていないでしょうか。

目先の痛みを回避するかいずれかの状況であったのではないでしょうか。

いずれにしても、今後日本の成長は個別企業の成長力の総和であり、その成長力の源泉たる人事管理の大改革なくして日本の再生や個別企業の生き残りは達成できません。

特に人口減少が始まった今、内需拡大だけでは成長に限界があることは明らかであり、企業戦略を根本的に見直しかつ経営管理全体を戦略と連携すること、特に日本の非常に弱い人事機能の抜本的な見直しをスピーディーに行った会社のみ生き残る状況だと再認識しなければなりません。

まさにラストチャンスと言えます。

多くの企業、特に経営者はこのことをよく理解をし、まさに社運をかけた変革を実施できるか否かがこの1、 2年で問われているということです。

このことに今までのように目をそらさず正面から向き合わなければなりません。

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