ほぼ全職種において、600万以上はマネジメント業務であり、経験も必須である場合が多いが、技術系職種では、高年収層でも管理職ではない場合も多い～中途採用の年収相場がわかる『転職賃金相場2018』リリース：人材サービス産業協議会 民間人材サービスの業界団体からなる人材サービス産業協議会（東京都港区、理事長：水田正道、略称「JHR」）は、主要な人材紹介事業者ならびに求人メディア企業のご協力のもと、2...
2018年11月のアルバイト平均時給は全国平均1,045円～全国的に年末商戦に向け採用が活発化。「北海道エリア」は観光入込客数が過去最高で採用増（アルバイト求人情報サービス「an」調べ）：パーソルキャリア 総合人材サービス、パーソルグループのパーソルキャリア株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：峯尾 太郎）が運営するアルバイト求人情報サービス「an」は、求人情報メ...
2018年の有休消化率は平均51%、初めて5割を超える。年代別では20代の有休消化率が最も高く、51.8%～『2018年「Vorkers有休消化率レポート」』：ヴォーカーズ 就職・転職のための企業リサーチサイト「Vorkers」は、「2018年『Vorkers有休消化率レポート』」を発表しました。 来年4月から施行される働き方改革関連法案で...
イノベーションを起こすために、大企業の2割が新たなイノベーション拠点を設置。人材・予算・働き方に裁量を持つ独立組織で、破壊的イノベーションを目指す～『イノベーションを起こすための工夫に関するアンケート調査』：日本生産性本部 調査研究や提言、実践活動により生産性向上をめざす公益財団法人日本生産性本部（東京都千代田区、会長：茂木友三郎）は、大企業（注1）5,085 社を対象に、「イノベーションを...
日本を代表する企業の実例に学ぶ、人と組織の関係性～『エンゲージメント経営』（柴田彰：著、日本能率協会マネジメントセンター：発行）コーン・フェリーより出版 グローバル組織コンサルティングファームのコーン・フェリーは、柴田彰：著『エンゲージメント経営』（発行：日本能率協会マネジメントセンター）を出版しました。 皆さんは組織...
役員報酬サーベイのデータを活用し、2018年のコーポレートガバナンス・コード改訂に伴い企業に求められている役員報酬の客観性・透明性の実現を支援～報酬水準データ・分析レポート作成ツール「DEX-i」を提供開始：デロイト トーマツ コンサルティング デロイト トーマツ コンサルティング合同会社（本社：東京都千代田区 代表執行役社長：宋修永 以下、DTC）は、「役員報酬サーベイ」※のデータを活用し、報酬水準データ・分析...
31%の企業は「昨年より冬季賞与が増額予定」と回答するも、4割の企業は「昨年より景気回復を感じない」と回答～中小企業の「冬の賞与（ボーナス）」実態調査 ：エン・ジャパン 人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木孝二）が運営する人事向け総合情報サイト『人事のミカタ』上でサイトを利用している企業の...
１万件を超える日本のビジネスパーソンの圧倒的「言動データ」をベースにした理論と実践～『部下を育てるPDCA 業務指示・指導・OJT』（吉岡 太郎：著）同文舘出版より刊行 同文舘出版株式会社は吉岡 太郎：著『部下を育てるPDCA 業務指示・指導・OJT』を刊行しました。 本書は、『部下を育てるPDCA 面談』のシリーズ第二弾となります。組織...
会社の成長に「企業理念が重要である」と回答したのは76.6%。自社で企業理念が「浸透している」と回答したのは52.6%～ビジネスパーソンの「企業理念」に関する意識調査 PART1：むすび ブランド構築の理論を応用してコンサルティングとクリエイティブを行う、むすび株式会社（本社：東京都目黒区、代表：深澤 了）は、全国のビジネスパーソン男女410名を対象に、「...
40%以上の日本人が、外国人と働く機会に遭遇。「外国人社員は社風や文化に順応している」の回答したのは70.9%～『【外国人社員との働き方】に関するアンケート調査』：ワークポート 総合転職エージェントの株式会社ワークポート（所在地：東京都品川区、代表取締役社長 CEO:田村高広）は、当社を利用した全国の転職希望者226人を対象に、【外国人社員との働...
法人向け人材育成の全78講座が学び放題。中小企業の人材育成を促し、地域経済の成長をサポート～法人向け人材育成の定額制プラン『SWITCH WORKS人事倶楽部』、2019年1月よりスタート：スウィッチワークス 株式会社スウィッチワークス(本社：岡山市北区、代表取締役：竹本 幸史)は、2019年１月7日（月）より、中小企業の人材育成をサポートし地域の経済効果を高めるため、法人向け...
⽇本のCHROの84%が、過去3年間でCHROの役割がより戦略的なものへとなってきていると回答（各国平均：74%）。87％が人事テクノロジーで入社プロセスを効率化できると回答（各国平均：64%）～『CHROを対象とした意識調査の国際比較』：ServiceNow Japan ServiceNow Japan株式会社（本社：東京都港区、社長：村瀬 将思 以下、ServiceNow Japan）は本日、英国Oxford Economics社との共...
2019年第1四半期雇用予測、日本の雇用意欲は、15年前の調査開始期以来最も好調な値を記録～マンパワーグループ雇用予測調査：2019年第1四半期（1－3月期）結果発表：マンパワーグループ 総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社(本社・神奈川県横浜市、代表取締役社長：池田 匡弥、以下マンパワーグループ)は、2019年第1四半期(1－3月期)における企業...
身体障がい者に比べると、精神障がい者の方が、仕事や就職活動における満足度が低い。障がい者を雇用している企業でも、精神障がい者を雇用しているのは3割程度にとどまる～『精神・身体障がい者338名と、企業人事担当者400名を対象にした調査』：アデコ 世界最大(*1)の人財サービス企業であるアデコグループの日本法人で、総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：川崎健一郎、以下...
「就活ルール」を廃止することについては賛成23.5%、反対24.5%と賛否が拮抗。多くの企業が今後の影響について様子をうかがう状況～「就活ルール」に関する企業の意識調査（2018年）：帝国データバンク 2018年9月に一般社団法人日本経済団体連合会（以下、「経団連」）会長が「経団連が採用選考に関する指針を定め、日程を采配していることに違和感を覚える」と発言し、「就活ルー...
男性の62%、女性の41%が管理職に「興味がある」と回答。管理職に興味がある理由は、「自己成長」、興味がない理由は、「不向きだと思うから」～「管理職への志望度」についてのアンケート：エン・ジャパン 人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）が運営する「入社後」までを見据えた総合求人・転職支援サービス『エン転職』上で、...
アジア諸国、入管法改正で設けられる新しい在留資格で働く期間の上限5年について、「妥当だ」が66%。日本語能力については約9割が問題ない旨の回答～『新たな在留制度に関するアジア諸国での意識調査』：パソナ総合研究所 株式会社パソナグループ（本社：東京都千代田区、代表取締役グループ代表 南部靖之）で、社内外の専門家と共に様々な社会課題の解決に向けたフォーラムの開催や提言を行う「パソナ総...
2018年11月の転職求人倍率は前月比+0.25ポイントの2.36倍。転職希望者の動きはやや落ち着き、求人倍率が上昇。転職市場の活況は継続～「doda 転職求人倍率レポート」：パーソルキャリア 総合人材サービス、パーソルグループのパーソルキャリア株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：峯尾 太郎）が運営する転職サービス「doda（デューダ）」は、2018...
契約・派遣社員が仕事を引き受ける決定打、1位は「時給」、2位は「勤務地」。勤務 5年以上の中堅層は「スキルを習得できるか」を重要視～「ホワイトカラー契約・派遣社員の職務実態」調査：ロバート・ウォルターズ・ジャパン 英語を使う求人を紹介する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 （本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：ジェレミー・サンプソン）は12月10日、外資系企業と...
これから「働き方改革」や「生産性向上」への取り込みを具体的に検討されるすべての方に～『人事コンサルタントが教える 生産性アップにつながる「50」の具体策』（岩下広文：著）新経営サービス 人事戦略研究所より出版 株式会社新経営サービス 人事戦略研究所（所在地：京都市下京区、所長：山口俊一）は、『人事コンサルタントが教える 生産性アップにつながる「50」の具体策』（中央経済社）を2...
