『日本の人事部』 - 人材採用・育成、組織開発のナレッジコミュニティ

非正規雇用で外国人を採用している割合は34.7%、「今後採用していきたい」割合は50.9％～『外国人に関する業種別採用調査』：マイナビ

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、非正規雇用（アルバイト／派遣／契約社員）の採用業務担当者を対象に、「外国人に関する業種別採用調査」を...

中途採用の充足、社員の学習支援有無で14.4ポイントの差～「社員の学び支援と中途採用状況」企業調査結果：リクルートキャリア

株式会社リクルートキャリア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林 大三）は、中途採用を実施する企業の人事担当者へ3月下旬にアンケート調査を行い、830人から回答を得...

本業を持つ個人とベンチャー企業の戦略ポジションをつなぐ～副業人材マッチングサービス『lotsful』のサービス提供を開始：パーソルイノベーション

総合人材サービス、パーソルグループのパーソルイノベーション株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：高橋 広敏）は、2019年6月17日（月）より、副業人材マッチングサ...

5月に入社予定先を決め、就職活動を終了した学生の割合は23.1%～『2020年卒 マイナビ学生就職モニター調査 5月の活動状況』：マイナビ

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、2020年卒の学生を対象にした『2020年卒 マイナビ学生就職モニター調査 5月の活動状況』を発表し...

2018年の世界のCEO交代率は17.5%で過去最高値～『2018年 世界の上場企業上位2,500社に対するCEO承継調査結果概要』：PwCコンサルティング

PwCグローバルネットワークのStrategy&は、世界の上場企業における時価総額の上位2,500社を対象に、CEOの承継について19年目となる年次調査をまとめました。今...

ハローワークを通じた障害者の就職件数が10年連続で増加～『平成30年度　障害者の職業紹介状況等』（厚生労働省）

厚生労働省は平成30年度の障害者の職業紹介状況を取りまとめましたので、公表します。 ハローワークを通じた障害者の就職件数は102,318件で、対前年度比4.6％の増となり...

「上場企業の時給ランキング2019」を発表～社員クチコミによるリアルな残業時間を含む「時給」を算出。トップは初の時給8000円超：オープンワーク

就職・転職のためのジョブマーケット・プラットフォーム「OpenWork」を運営するオープンワーク株式会社(所在地：東京都渋谷区、代表取締役：増井 慎二郎)は、「上場企業の...

世界屈指の強豪サッカークラブが持つ「勝利の組織文化」を知る～『FCバルセロナ 常勝の組織学』（ダミアン・ヒューズ：著、高取芳彦：訳、中竹竜二：解説）日経BP社より刊行

日経BP社は、ダミアン・ヒューズ：著、高取芳彦：訳、中竹竜二：解説『FCバルセロナ 常勝の組織学』を刊行しました。 世界屈指の強豪サッカークラブが持つ「勝利の組織文化...

令和元年度「輝くテレワーク賞」の募集を開始します～募集期間は6月17日～8月23日。テレワーク推進企業などを厚生労働大臣が表彰（厚生労働省）

厚生労働省では、このたび、令和元年度の「輝くテレワーク賞」（※）の募集を開始します。 ※「輝くテレワーク賞」は「テレワーク推進企業等厚生労働大臣表彰」の通称 「輝くテレ...

ホワイトカラー正社員の85％「少なくとも65歳まで働く」～『人生100年時代の働き方』調査結果：ロバート・ウォルターズ・ジャパン

グローバル人材の転職を支援する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：ジェレミー・サンプソン）は6月17日、国内で正社...

勤務地が遠くて辞める外国人が3割、Google翻訳を利用してサイト閲覧をする外国人が9割～『MTICユーザーアンケート調査結果2019』：エムティック

在留外国人の採用に特化した人材ベンチャーの株式会社エムティック（代表取締役：杉原尚輔、本社：東京都港区、以下「エムティック」）は、自社サービスの利用者へアンケート調査を行...

1on1ミーティングでのコミュニケーション状態を見える化する「NAONA × Meeting」を販売開始：村田製作所

株式会社村田製作所（本社:京都府長岡京市、代表取締役会長兼社長:村田 恒夫）は、これまで人間が感覚的に認知してきた関係性情報(*1)などを分析するセンシングデータプラット...

外国人材の日本語教育をAIが支援～日本語発話トレーニングAIツール『トレパJ』提供開始：デジタル・ナレッジ

導入実績1500超を誇るeラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ(本社：東京都台東区、代表取締役社長：はが弘明)は、外国人材の日本語発話トレーニング...

“カスハラ”にも対処　「指針」で具体化へ　通常国会でパワハラ防止法成立

事業主に職場のパワーハラスメント防止対策を義務化した女性活躍推進法等改正案が、今通常国会で原案どおり成立した。パワハラ紛争を都道府県労働局長による解決援助と紛争調整委員会...

2020年卒、6月1日時点の内定率は71.1％。就職活動終了者は全体の43.9％で前年を8.7ポイント上回る～キャリタス就活2020 学生モニター調査結果（2019年6月発行）：ディスコ

株式会社ディスコ（本社：東京都文京区、代表取締役社長：新留正朗）は、2020年3月卒業予定の大学４年生（理系は大学院修士課程2年生含む）を対象に、6月1日時点での就職活動...

働き方改革に取り組んでおり、効果が出ている企業では、社長主導で取り組みが行われている割合が高い～『中小企業における人手不足の実態調査』：山田コンサルティンググループ

山田コンサルティンググループ株式会社（代表：増田 慶作、本社：東京都千代田区、以下、当社）は、税理士法人山田＆パートナーズ（代表：三宅 茂久、本社：東京都千代田区）、一般...

内々定率は「57.2%」と6割に迫る水準。就職活動の継続率は下落基調も依然7割ほどの学生が就職活動を続ける～『2020年卒　内々定率調査　2019年6月』：学情

株式会社学情（本社：大阪市北区/東京都中央区、代表取締役社長：中井清和）は、2020年3月卒業（修了）予定の大学生・大学院生を対象に、就職活動に関するインターネットアンケ...

アジア5カ国在住の外国人約8割が「日本で働いてみたい」と回答。うち98％が「特定技能1号」に興味あり～『アジア5カ国在住の外国人に聞いた！日本での就業意向調査』：ディップ

ディップ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼CEO：冨田英揮、以下当社）のディップ総合研究所は、アジア5カ国（中国・ベトナム・フィリピン・インドネシア・タイ）に...

新卒入社の会社に定年まで働き続けると思う人は約2割にとどまる～マイナビ転職『2019年新入社員1カ月後の意識調査』：マイナビ

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、「2019年新入社員1カ月後の意識調査」の結果を発表しました。本調査は、今年、新卒で入社をした男女8...

非正規雇用の採用数を「増やした」と回答した採用担当者は約4割～『働き方改革関連法改正に関する業種別採用調査』を発表：マイナビ

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、2019年4月に施行された「働き方改革関連法」を受け、非正規雇用の採用業務担当者を対象に、時間外労働...