新卒採用4社に1社が、「ジョブ型」を導入 4社に1社が、新卒採用に「ジョブ型」を導入。導入企業の半数以上が「適性のある人材の母集団形成」に手ごたえをつかむ 株式会社学情（本社：東京都千代田区）は、企業の採用...
就職プロセス調査（2022年卒）「2022年3月度（卒業時点）内定状況」 就職内定率は96.4%で前年同水準。約6割が就職活動開始前に知らなかった企業に入社予定 株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘）のよりよい...
育成を担う社員の本音、「会社・組織のために必要な人材を育てる」観点は2割以下に留まる 育成を担う中堅～管理職社員の「価値観の未成熟」が疲弊を生むか、若手意識調査との比較から見える傾向とは リ・カレント株式会社（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：石橋真...
「転職動向調査2022年版」を発表 2021年の20～50代男女の正社員転職率は過去6年間で最も高く7.0％。従業員規模が大きい会社への転職率が高くなる 株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役...
497社に聞く「パワハラ対策」実態調査2022 「パワハラ防止法」の認知度は2020年調査時の77％から84％に上昇。 パワハラ対策を進める上での課題は「管理職や経営層の理解の低さ」「パワハラの基準が曖昧」。 人材採...
2023年卒 学生就職モニター調査 2月の活動状況 2月に就活準備をした割合は前年に比べやや減少。 3割弱の学生が最終面接を経験。先輩と比較して「今年の就職活動が厳しくなる」と回答した学生は前年比37.1pt減の36.3%...
入社１年目社員のキャリア満足度調査（2022年3月） 株式会社ディスコ（本社：東京都文京区、代表取締役社長：新留正朗）は、就職後の満足度や現在の就労状況についてキャリタス就活モニターだった入社1年目の社会人を対象に調査を行い...
「雇用に関する意識調査」85%以上が人手不足を実感、また80%が「外国人採用」が解消に寄与すると考えている 人手不足解消としての外国人採用への取り組みは20%以下と低迷、採用のハードルは70%以上が「言葉や文化」 外国人支援の株式会社グローバルトラストネットワークス（以下GT...
【アジア５カ国・地域雇用の実態調査】半数以上の企業が「自社に必要なスキルを持った人材の採用に自信がない」 外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（本社：港区、マネージング・ディレクター：グラント・トレンズ、以下ヘイズ）はこの度、ヘイズが展...
新たな働き方「Upgrade the CTC Workstyle」を4月から開始 社員の挑戦や自己実現をサポートし、公私の充実を図る環境整備を推進 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（代表取締役社長：柘植 一郎、本社：東京都港区、略称：CTC）は、...
『2022年ハラスメント実態調査』を実施 キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研(※1)』を運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：小谷匠 以下「ライボ」）は、605...
『2022年 育児休暇実態調査』を実施 キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研(※1)』を運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：小谷匠 以下「ライボ」）は、584...
結婚・出産後の就職活動について「難しい」 92.6%、就活が難しい理由「両立できる仕事少ない」78.1% 仕事と家庭の両立を希望する主婦・主夫層の実情や本音を探る調査機関『しゅふＪＯＢ総研』（運営会社：株式会社ビースタイル ホールディングス 本社：東京都新宿区、代表取締役：三...
2021年卒新卒者の入社後追跡調査 公益社団法人全国求人情報協会の「新卒等若年雇用部会」は、2021年卒新卒者を対象として、入社前調査（2021年3月）および入社後調査（入社後約半年：2021年11月）を実...
仕事と妊活・不妊治療の両立に関するアンケート 住友生命保険相互会社（取締役 代表執行役社長 高田 幸徳、以下「住友生命」）は、2022年４月から開始される不妊治療の保険適用拡大を踏まえ、「仕事と妊活」および「仕事と不...
2022年卒 就職活動振り返り調査 「学びと経験」は「働く意欲」や入社の決め手に影響する 就職先確定学生の振り返りから見る、学生時代の「学びと経験」の大切さ 株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表...
令和3年度「なでしこ銘柄」「準なでしこ」を選定しました 2022年3月22日、経済産業省は、東京証券取引所と共同で、女性活躍推進に優れた上場企業を「なでしこ銘柄」として、各業種から数社、合計50社選定しました。 加えて、「なで...
賃上げ促進税制に関する認知度調査 中小企業/零細企業の経営者・従業員599人を対象 賃上げ促進税制の認知率は過半数を超えた一方、活用する企業は僅か8％に留まる 活用しない理由としては「税制優遇の効果に期待...
役職･賃金維持して65歳定年に ソラスト 医療事務の受託事業や介護、保育施設を運営する㈱ソラスト（東京都港区、藤河芳一代表取締役社長 ＣＥＯ）は、４月から現行60歳の定年年齢を延長し、65歳まで既存の人事処遇制度...
『場をつくる チーム力を上げるリーダーの新しいカタチ』（広江朋紀：著）明日香出版社より刊行 明日香出版社は、広江朋紀：著『場をつくる チーム力を上げるリーダーの新しいカタチ』を刊行しました。 「独りで率いる」リーダーから、 「つながりを育て、共に走る」リーダ...
