【アメリカビザ】帰任内示→帯同家族が米国に残る方法はある？
松井 明子（行政書士法人 IMS 行政書士法人ＩＭＳ 【アメリカビザチーフコンサルタント】）
米国駐在中で本社より帰任の内示があったが、帯同家族のみ米国に残ることができるのか、というご相談をよくいただきます。 日本の年度末、人事異動の時期には、そろそろ帰任を言い渡されるかもとヒヤヒヤされるご...
プロフェッショナルコラム一覧
4コマ漫画でみる「離職」あるある～会社を辞めたいその理由～
中川 絵美（株式会社エイチ・ティー（HxT) コンサルタント）
4月に入り、新しい新入社員を迎えられた会社も多いかと思います。しかし、採用と隣り合わせで「離職」の課題を抱えておられるケースも多いのではないでしょうか。厚生労働省が発表した「令和４年雇用動向調査結果の...
困難や逆境に打ち勝つ力 │ 「レジリエンス」を高めるには
坂田 和則（株式会社ナレッジリーン(旧 知識経営研究所) マネジメントコンサルティング２部 部長 改善ファシリテーター・マスタートレーナー）
難しい課題や問題に取り組んでいる会議なのに、活発に意見が出て、笑顔まで絶やさないメンバー達。 交わされる会話に耳を傾け、他人事として捉えない姿勢や、前向きに取り組む姿勢。 こんな理想的な会議を展開して...
役員定年とは～役員定年制のメリットとデメリット
タナベコンサルティング HRコンサルティング事業部（株式会社タナベコンサルティング コンサルタント）
役員定年とは～役員定年制のメリットとデメリット まずはじめに、「役員」を以下の通り定義する。そもそも「役員」とは法令上の地位では、会社法に規定され、株式総会によって選任される役員として取締役、会計参...
職務明確化の方法：貢献責任という考え方
秋山 健一郎（株式会社みのり経営研究所 代表取締役）
「ジョブに基づく人事制度」に関する過去の記事を再掲載してきましたが、ここで改めてその根幹となるジョブ（職務・役割）の明確化の方法を具体的に説明していきたいと考えています。内容は2021年2月に弊社ホー...
社員の特性把握で離職率10％台に！部下を救う上司の関わり方
細木聡子（株式会社リノパートナーズ代表取締役／技術系ダイバーシティ経営コンサルタント／（公財）21世紀職業財団客員講師／中小企業診断士）
今回は、 「部下の見方を変えて成長につなげる上司の関わり」 について一緒に考えていきたいと思います。 ┏━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┓ ■部下の思考特性・強みを把握して「可...
社会保険適用促進手当の２年限りの措置不利益変更の問題
小高 東（東 社会保険労務士事務所 代表（特定社会保険労務士） ）
社会保険適用促進手当の標準報酬算定除外は、 各労働者について２年限りの措置とのことですが、 期間の終了に伴い手当の支給自体を取りやめる場合、 終了時に不利益変更の問題は生じないか？ ⇒就業規則...
頼むことに対する新たな視点
知識茂雄（企業研修.com（ガイアモーレ株式会社） ガイアモーレ株式会社提携講師 株式会社ハート・ラボ・ジャパン）
前回の続きです。 頼むのが苦手な人ほど断るのは苦手。 ここを言い換えると人の役に立つことを喜びとしている人も多いとも言えます。 前回書いたように、断るのが苦手な理由が相手の残念...
対話が不可欠になってしまったマネジメント環境の劇的な変化とは
北方 伸樹（株式会社オフィス・アニバーサリー 代表取締役社長）
マネジメントの観点での職場環境の変化 失われた３０年の間に、日本の職場環境はすっかり変化してしまいました。ところが、チームマネジメントのありかたはその変化に対応することができず、制度疲労を起こしたま...
【採用】インターンシップ：目的 vol.02 ～企業ＰＲ～
(株)sandboxＨＲ支援事務局（株式会社sandbox 国家資格キャリアコンサルタント）
インターンシップの企業側の目的について。 ・早期に母集団形成をする ・企業のＰＲ ・ミスマッチの防止 本日は ～企業のＰＲ～ 【ＨＰやパンフレットでは...