【前編】日本企業の管理職改革｜持続的成長に向けた課題と展望
袋瀬 淳（株式会社Works Human Intelligence / WHI総研）
部門目標や業務管理、部下の育成だけではなく、経営層と従業員の橋渡しを担う「管理職」は中長期的な企業経営において欠かすことのできない重要なポジションです。 しかし、管理職の処遇においては、2024年の...
プロフェッショナルコラム一覧
従業員エンゲージメントの達成と維持
沖室 晃平（GoGlobal株式会社 代表取締役）
ギャラップ社の2024年のグローバルな職場における現状レポートは、職場のダイナミクスに関する驚くべき真実を明らかにしました。レポートによると、従業員エンゲージメントの低さが世界経済に8.9兆ドルもの損...
ストレスチェック集団分析による高ストレス職場の見極めと介入
佐川 由紀（キューブ・インテグレーション株式会社 エグゼクティブコラボレーター）
「自己開示」がもたらす“関係性構築”と“組織成長”の好循環
細木聡子（株式会社リノパートナーズ代表取締役／技術系ダイバーシティ経営コンサルタント／（公財）21世紀職業財団客員講師／中小企業診断士）
今回は、 「自己開示と関係性構築が導く組織成長」 について一緒に考えていきたいと思います。 ┏━━━━━━━━━━━━━━━━━━┓ ■メンバーからの情報発信が育む信頼関係 ┗━━━━━━━━...
仕事と介護の両立間違えてはいけないポイント~管理職の対応~
酒井 穣（リクシス／株式会社チェンジウェーブグループ 株式会社チェンジウェーブグループ 取締役・創業者）
仕事と介護の両立支援プログラム「LCAT」を提供する株式会社チェンジウェーブグループでは、約4万人のLCAT利用者のデータをもとにビジネスケアラーの実態を探り、真に必要な支援策を提案してきました。 ...
管理職の「育てる意欲」は育つのか？
細谷幸裕（株式会社 市進コンサルティング 代表取締役）
細谷です。今年は管理職研修の依頼が例年以上に多かった年で、振り返ってみれば、全国あちこちでたくさんのマネジャーの方たちと話をする機会がありました。 最近の管理職研修では人材育成が必ずテーマに...
令和7年度税制改正大綱（企業年金関連）
黒田 英樹（ＪＰアクチュアリーコンサルティング株式会社 代表取締役）
12月20日、与党税制改正大綱が決定しました。 企業年金関連では以下の内容が盛り込まれています。 ・iDeCo加入年齢の引上げ 65歳未満の国民年金被保険者が加入対象となっているが、60歳以上70歳...
やってみてから考えよう！ │ 「行動できない理由」を学ぶ
坂田 和則（株式会社ナレッジリーン(旧 知識経営研究所) マネジメントコンサルティング２部 部長 改善ファシリテーター・マスタートレーナー）
あなたにも、こんな経験ありませんか？ 「あの案件、先に手をつけておけば良かったのに…」 「もっと早く導入しておけば、あんなに手間取らなかったのに…」 そう、“行動すれば良いと分かっているのに、動か...
APACの個人事業主：韓国にフォーカス
沖室 晃平（GoGlobal株式会社 代表取締役）
韓国の若者の間で派遣社員やフリーランスの雇用が増加していることに加え、K-POPスターの分類をめぐる注目度の高い議論も相まって、雇用の誤分類に関する議論が広まっています。こうした議論は、個人事業主（I...
2025年大学無償化と奨学金
大野順也（株式会社アクティブアンドカンパニー 代表取締役社長）
2023年に閣議決定した「こども未来戦略」に基づく大学無償化制度が大きな注目を集めています。多子世帯や、経済的に進学が難しい学生を支援するこの制度は、学費の負担を大幅に軽減できる可能性があります。この...