規模や知名度に頼らない！2つの採用ブランディング手法とは

採用ブランディングという言葉が、HR業界に浸透してしばらく経ちます。予算やリソースがかかることから「大手企業や知名度のある企業が行うことだ」と思われているかもしれませんが、そんなことはありません。 
どのような企業でも必要なことであり、知名度や規模で悩んでいる企業こそ特に力をいれるべきことなのです。 
近年では、採用ブランディングの重要性に注目し、多くの企業が取り入れ始めています。

■なぜ、今“採用ブランディング”をするべきなのか？ 
早期離職や内定ブルーという課題は、求職者の入社前後に生じる「思っていたのと違った」という“ミスマッチ”が原因であることが挙げられます。 “ブランディング＝意図したブランドイメージを抱くようにさせる”ことで、イメージの相違（＝ミスマッチ）を防ぐことができます。 
企業の見えにくい、わかりにくい部分を求職者の想像に任せるのではなく、自社でつくりあげることで、ミスマッチを防ぎ、自社の求める人材の採用に結びつけることができるのです。 

■採用ブランディングを強化するトレンド手法
さまざまな手法で自社の魅力を発信し、求職者をはじめ、自社を取り巻くすべての人に企業認知をしてもらい、自社のファンを増やす採用ブランディング。採用ブランディングを強化することができれば、「この企業で働きたい」と思ってもらうことができ、求める人材の採用につなげることができます。 
近年では、SNSが日常化していることより、SNSを絡めたブランディングを行うことが一般的でしょう。特にSNSとの親和性が高く注目を集めているのが「採用動画」と「採用ホームページ」です。

-トレンド0１：動画を取り入れた、自社のイメージブランディング 
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You Tubeが身近なメディアとなり、You TuberやTikTokerなどの新しい職業ができるなど、現在の世の中での「動画」の役割や影響はとても大きくなっています。 採用領域においても、身近に溶け込むことができる採用動画を活用する企業が増えていますが、その種類は「説明会」、「座談会」、「社員1日密着」、「インタビュー」、「PR」、「職場見学」などさまざまです。 短い動画で社内の雰囲気を伝えることができるため、採用広報の一環としても活用しているケースも多く見られます。 採用動画は、視聴者となるターゲット設定や動画視聴後の印象（=ターゲットにどう感じて欲しいのか）が重要なポイントになります。自社が一番訴求したい内容で制作する必要があるため、コンセプトを練っておく必要があるのです。 また、作るだけでなくSNSでの拡散や求人広告にURLを添付するなどで発信し活用することが、ブランディングの1つのトレンドと言えるでしょう。 

-トレンド02：身近なSNSからより詳細な採用ホームページへの誘導
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近年の求職者は、オンライン上で企業の情報を集めます。特に新卒採用領域では、学生がSNSから企業情報収集を行うため、企業アカウントを保有し運用している企業も少なくありません。 
しかし、SNSは発信できる情報（文字数や画像枚数など）が限られていることがほとんどです。そこで、リンクツリーや動画の中に採用ホームページのリンクを紐付けて、より詳細な情報で求職者に訴求する企業が増えています。 
一方で、伝えたいメッセージを自由に表現できるのが、「採用ホームページ」です。情報の充実化を図りながら、他の方法では伝えきれない内容を訴求できます。自社のファンになってもらうには、ただ漠然とビジュアルだけでインパクトを与える採用ホームページではなく、「一番伝えたい情報＝コアバリューを訴求すること」で印象を残すことがポイントです。 
一言に集約された核となる価値を軸に、自社の魅力を訴求するコンテンツとして掲載していくと良いでしょう。さらに、SNSではその一言をハッシュタグ化して拡散し、相互に自社のブランディング効果を高めることも有効です。

■まとめ
現在の採用市場は売り手市場と言われており、今までのような“待ち”の採用活動では人材を採用することは難しくなっています。特に、中小企業やBtoB企業は大手企業に比べて、求職者の認知を得ることが困難なため、応募数（エントリー）を集めることは容易ではありません。 
企業は求職者からの応募を“待つ”だけではなく、“選んでもらう”ための自社の魅力を最大限発信する必要性が出てきているのです。 

■株式会社プレシャスパートナーズ 会社概要 
社名：株式会社プレシャスパートナーズ 
代表：代表取締役社長 CEO 髙﨑 誠司 
住所：〒163-0235 東京都新宿区西新宿2丁目6番地1号 新宿住友ビル35階 
設立：2008年4月 
事業内容：採用コンサルティング事業・社長就活事業 
※本コラムはプレシャスパートナーズのサービスサイト「プレシキ」にて掲載している記事を転載したものです。  
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