「英語公用語化は必要か」
DIAMONDハーバード・ビジネスレビューの10月号のタイトルにふと目がとまりました。
「グローバル英語力」。
しかも10本もの関連記事を掲載する力の入れよう。
やはり、「英語」の課題は日本企業のグローバル化にとって
大きな関心事であり、大きな壁となっていることが改めて伺えます。
英語力はグローバル人材としての一要素であり、全てではないものの、
やはりそこを乗り越えられずに次に進むことができない。
企業のグローバル化に向けて、どこでもビジネスを展開できるようにする、
日本人のみならず、世界中の優秀な人材も採用できるよう門戸を広げるための
一歩として英語公用語化を進めるという動きがあります。
冒頭のタイトルは、DIAMONDハーバード・ビジネスレビューの
10月号の記事の一つのタイトルです。
楽天における英語公用語化を事例に英語公用語化に向けた
ガイドラインを提案しているハーバード・ビジネススクールの セダール・ニーリー助教授の記事です。
彼女は英語公用語化を実施する際のコツとして以下4つのステップを提案しています。
１．全社員を巻き込む
～ リーダーとして社員や組織にとっての重要性を皆が納得できるように説明
そして目的は英語の要求基準を満たすことではなく、目標達成のためであることを示す
２．マネージャーは審判員と取締官になる
～ マネージャーとしてメンバー間のやり取りの方法について行動基準を設定し、
メンバーの振る舞いをモニターする
３．ネイティブ・スピーカーは公平な立場に立たなければならない
～ ネイティブ・スピーカーはゆっくり話す、簡単な言葉を使うことを学び、
会話を独占することを慎む。 ネイティブでない社員の発言を促すコーチングを学ぶ
４．ネイティブではない社員はルールに従わなければならない
～ 非公式な打ち合わせやコミュニケーションでも母国語に戻さないようにしたり、
ネイティブスピーカーが参加しにくい不便な時間帯に会議を予定するなどの行動は
阻止しなければならない
このプロセスを見ていて、英語公用語化のみならず、社内のあらゆる変革活動の推進に
必要となる基本プロセスではないかと感じました。
皆さんはどう思われますか？
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「グローバル＆自立型人材育成」をミッションとし、プログラムの企画・開発・コーディネートを手掛け、講師としても活躍！
海外のトップビジネススクール(HBS・LBS・IMD等)、国内外のトップトレーナー(HRDコンサルタント、コミュニケーション・異文化・語学スペシャリスト等)との協働で、400社以上の企業向け人材育成に携わっている。
福田 聡子（フクダ サトコ） グローバル・エデュケーションアンドトレーニング・コンサルタンツ株式会社 代表取締役社長
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