カブシキガイシャカイラボ
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早期離職対策・社員定着率向上コンサルタント
「早期離職白書」の作者であり、若手社員と育成担当者への研修・セミナーを全国で実施している。
また、2015年10月よりストレスチェックサービス「りーふBiz」をリリースし、現在はメンタルヘルスケアサービスも展開中。
井上 洋市朗 株式会社カイラボ 代表取締役
対応エリア | 全国 |
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所在地 | 千代田区 |
評価 | 220pt (ポイントの内訳) |
専門家コラム
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定着率は高いけど、優秀な社員から辞めていく会社の特徴
若手社員の定着率は高く、会社の業績も悪くない。社内の雰囲気も良いと感じている人が多い。これだけ聞くと世間一般で言われるホワイト企業のような気がするかもしれませんが、この会社の経営者と人事担当者にも悩みがあります。 「将来の幹部候補と思っていた優秀な若手社員から辞めていく」という問題です。 ...
ストレスチェックの費用を抑えるためのポイント
「ストレスチェックをできる限り安く実施したい」というのが、多くの経営者や人事・総務ご担当の方々の本音だと思います。 ストレスチェックの費用を抑えるためには、かかる費用のおおまかな内訳を知ることが重要です。 費用の内訳は、大きく以下のようになります。 1.産業医に支払う費用 2.実施者に支...
ストレスチェックの回答率を上げるために必要な3つのこと
とある調査ではストレスチェックの義務化に対応済みの企業は全体の2%で、70%近い企業が現在は情報収集中とのことです。 制度の法律的な面に関しては昨年の夏ごろから様々なセミナーや勉強会などが開催されていましたので、多くの方がなんとなくの全体像はわかっていらっしゃるかと思いますが、具体的な進め方や進め...
ストレスチェックのスコアだけを信じると危険です
「ストレスチェックの結果は集団分析をして、総合健康リスクの値を見ればいい」そんな風に思っていませんか? 厚生労働省が推奨する方法でストレスチェックを実施すると、社員の健康リスクが数値で表記されます。 健康リスクは全国平均を100として、数字が大きいほどリスクが大きい(=ストレス...
ストレスチェック結果の平均値は信用できない?
ストレスチェックを実施したA社とB社。 総合健康リスクの値はA社が85(全国平均=100)、B社が90で、どちらも全国平均よりもリスクが低い結果となりました。 ところが、厚生労働省の推奨に準拠して高ストレス者を選出したところ、A社は高ストレス者が回答者の約2%だったのに対し、B社は高ストレス者が2...
健康経営で資金調達が有利になる時代
「社員の健康への配慮は福利厚生の一環だから、会社の業績には関係ない。」 「メンタルヘルス対策はお金の余った企業がやることであって、中小企業はできない」 必要だとは思っていても、従業員への健康支援について、このように考えている方もいると思います。 ただ、最近では経済産業省が「健康経営銘柄」の選定を行...
ストレスチェック導入にかかる費用はどれくらい?
今年の12月から従業員へのストレスチェック実施が義務化されます。 対象は従業員数50名以上の事業所ですが、厚生労働省は2020年までにメンタルヘルス対策に取り組む事業所の割合を100%にするという目標をかかげており、今後、段階的に対象企業の規模が引き下げられていく可能性も考えられます。 上場...
ストレスチェック義務化に向けて知るべき注意点
今年の12月からストレスチェックが義務化されることをご存知の方は多いと思いますが、実際に準備を進めている企業となるとまだ少ないのが実情のようです。厚生労働省が分厚いマニュアルを発表していますので、本日はその中から、ストレスチェック実施において注意すべき点についてお伝えします。 ・1年に1回以...
新入社員はなぜ3年で辞めるのか。 存在承認編
私は2012年~2013年にかけて新卒入社の会社を3年以内で退職した若者100人に対面インタビューを行い、その結果を「早期離職白書」にまとめました。 「若者はなぜ3年で辞めるのか」という議論は約20年前から始まっており、近年だけの問題ではありません。それでもいまだに「最近の若者は根性がないから3年...
社員が定着しないことによる企業の損失Vol.2
前回「社員が定着しないことによる企業の損失Vol.1」では、入社3年目の社員が退職した場合約1500万円の損失が出るとお伝えしましたが、社員が定着しないことによる損失はそれだけではありません。 もう一つの損失は、ネットなどでの口コミによって、その後の人材採用が難しくなることです。 この数年人材採用...
社員が定着しないことによる企業の損失 Vol.1
早期離職対策に関するセミナーや講演をしていると、「辞めたほうが本人のためになることもある」「辞めてもらったほうがいい社員もいる」という意見をいただくことがあります。 確かに、本人とっても辞めたほうが次のステップになることもあるでしょう。あまりに成績が悪く、辞めてもらったほうがいい社員がいるというこ...
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