無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

生産性向上~技術系企業の属人化解消のアイデア

今回は、
「生産性向上」
について考えていきたいと思います。

 

┏━━━━━━━┓
■生産性向上とは
┗━━━━━━━┛

近年の日本では、高齢化社会、労働力人口の
減少などの影響により、多様な働き方を志向する人が
増えています。

それに伴い、企業側も長時間労働の是正や
有給休暇取得率アップを推進するなど、
働き方改革に積極的に取り組む様子が伺えます。

そこで注目されているのが「生産性向上」です。

<生産性向上とは>
低い投資で高い成果をあげることを目指す用語。
「生産性」とは成果に対する投資の割合を示すもので、
アウトプット(産出・価値・成果など)をインプット(投入資源)
で割った比率を指す。

(日本の人事部 HRペディアより)
https://jinjibu.jp/keyword/detl/991/


企業が存続・発展し続けるためにも、
生産性向上は重要であることは誰もが知るところです。

とはいえ、実際に生産性向上のための施策や仕組み化に
取り組みには時間を要するので、なかなか思うように
進まないのが現状という企業も少なくありません。


┏━━━━━━━━━━━━━┓
■パレートの法則と生産性向上
┗━━━━━━━━━━━━━┛

当社も生産性向上は常に意識しているつもりが、
多忙を極めるとその意識も薄れがちです。

その打開策として当社が適用しているのが
「パレートの法則」です。

<パレートの法則>
「80:20の法則」ともいわれ、
「売上げの8割は2割の社員に依存する」といった傾向を指す。

当社の場合、2割に注力すれば8割の生産性アップが
見込める部分を見出すという形で活用しています。

具体的には、現在のタスクを洗い出し、それぞれにかかる
時間を把握した上で、そこにかかるコスト(費用)を計算します。
そこから、省略できること、自分以外の人に任せられそうなことを
1つずつ確認しながら見出していく作業をしています。

注意しているのは、例えば自分の業務を単純に
他者にスライドしないということです。

例えば、自分のやっている業務の一部を丸ごとチームの
誰かに渡したとして、自分の生産性は上がっているように
見えたとしても、チーム成果に対する生産性向上を見れば、
むしろ負担が増えて生産性が落ちてしまったということにも
なりかねないからです。

┏━━━━━━━━━━┓
■属人化をなくすために
┗━━━━━━━━━━┛

ダイバーシティ&インクルージョンを進める上で
生産性向上の取り組みは欠かせません。

特に、IT系企業のダイバーシティ推進に
関わらせていただく中で、現場からの共通した
課題感の代表が「業務の属人化」です。

相手と深く関わりながら課題解決につなげる
業務は、どうしても属人化しやすい傾向にあります。

その解決策としてよく出されがちなのが、
・2名体制にする
・マニュアルを作る
・勉強会を開催する
といったことですが、すでにお気づきかと思いますが
これは継続的な生産性向上につながりづらいです。

人数を増やすことは言うまでもなく、
マニュアル化(パターン化)や勉強会の実施で
一定品質担保に至ったとしても、

・短時間で成果を出せるようになったか?
・新たな考えが生まれ、相乗効果で利益増につながるか?
という視点で考えれば、一定の効果は見込めても、
抜本的な解決には至らないであろうことが、
感じていただけるかと思います。

 

┏━━━━━━━━━━━━━┓
■「標準化」がもたらす可能性
┗━━━━━━━━━━━━━┛

技術系企業に特化したダイバーシティ推進に
携わらせていただく中で気づいたことが、
生産性向上の突破口となる可能性を秘めているのは
「標準化」ではないかということです。

つまり、ノウハウを体系化する、ということです。

最も成果を出している人と同じことができて、
かつ、そのノウハウを体系化することができれば、
質の高いアウトプットにつながりやすくなります。

さらに、体系化されたノウハウは、個々人の独自性が
追加される形でブラッシュアップされると、
相乗効果が生まれ、これまで以上の
成果創出につながると考えます。

まずは、当社でこの「標準化」の取り組みに挑戦し、
その効果的なプロセスを構築した上で、
当社が提供するダイバーシティ推進プロジェクトに
展開し、関わらせていただいている企業様の
より生産性向上をもたらす成果創出に
活かしていきたいと思います。

  • 経営戦略・経営管理
  • モチベーション・組織活性化
  • キャリア開発
  • リーダーシップ
  • マネジメント

◆技術系企業D&I突破口となる次世代リーダー・女性管理職を育成

元NTT女性管理職10年、約500名のSE部門における人事育成担当3年の豊富な現場経験を持つ。これまでのべ5,000人以上の技術系企業のリーダー・管理職育成に携わる。専門は技術系企業に特化したD&I推進コンサルティング。

細木聡子(ホソキアキコ) 株式会社リノパートナーズ代表取締役/技術系ダイバーシティ経営コンサルタント/(公財)21世紀職業財団客員講師/中小企業診断士

細木聡子
対応エリア 全国
所在地 千代田区

このプロフェッショナルのコラム(テーマ)

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

プロフェッショナルコラム