女性社員プロジェクトが現場男性社員の腰痛改善をもたらす

「きつい」「厳しい」「帰れない」

といった技術系企業でよく言われる"新3K”という環境において多様な働き方を実現するためには、
具体的にどのような切り口からスタートすれば、最も効果的にダイバーシティ推進がもたらされるのでしょうか。

当社の独自調査である技術系に特化した「女性活躍推進2.0実態調査」の結果分析に取り組みながら、
企業ごとの状況を踏まえて考えを巡らしている今日この頃です。

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■多様な働き方が実現しづらい現場の実態
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技術系企業において、主力となる事業内容が
客先常駐など仕事現場に行かなければならない業態であれば、
多様な働き方が実現しづらいのが実態だと思います。

特に、働く時間に制限があるような環境、たとえば
子育てや介護等に関わることが多いと言われる女性社員が
様々な場面で働きづらさを感じてしまっていることが、
企業のダイバーシティ推進を阻む課題の1つだと感じています。

当社の独自調査「女性活躍推進2.0実態調査」においても
技術系企業に特化していることもあり、男性視点中心の働き方に
せざるを得ない部分があるがゆえの、業務上の役割分担が
当たり前のように受け止められている実態が浮き彫りになっています。

具体的には、

「女性社員に危険な現場仕事は任せられない」
「女性は軽度な業務サポート等に回ってもらっている」
「長時間働く男性の方が評価が高いのは当たり前」

といった考えが全社的に疑念の余地なく受け入れられている
企業もあって、その中には「女性活躍の取り組みは不要だ」と
唱えるマネジメント層も少なくないという衝撃の結果が出ていました。

では、このような状況にある企業が、ダイバーシティ＆インクルージョンを
もたらす取り組みをゼロから始めることになったとき、
どこから着手すれば良いのでしょうか。

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■女性活躍推進はダイバーシティ推進の「試金石」
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私は、ダイバーシティ推進に取り組むのであれば、
前述のように時間に制約を持って働く女性社員といった
当事者の方々が、当事者意識を持った上で、多様な働き方を
実現するために業務のやり方を改革することが
ダイバーシティ＆インクルージョンの突破口の1つになると考えています。

例えば、某建設業の企業では、女性活躍推進の一環として
現場の女性社員が集まってプロジェクトを立ち上げ、
工具の軽量化、環境整備（トイレを男女別に設置、オフィスの整理整頓など）
に取り組みました。

工具の軽量化は、女性が扱いやすくなっただけでなく
多くの現場男性社員の腰痛改善をもたらす結果につながり、
また、環境整備が社員モチベーションアップの効果を生み、
現場事故の減少という好結果に結びついたということでした。

このように、女性が活躍できる環境づくりによって
全ての人が活躍できる環境づくりにつながることを考えると、
「女性活躍推進」とは、ダイバーシティの試金石として捉えるべき
施策となるのではないかと思うのです。

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■当事者意識を持った社員による「業務改善」がもたらす効果とは
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私がダイバーシティ経営コンサルティングや
女性活躍推進の取り組みサポートで関わっている
技術系企業様においては、必ず「業務改革」を軸にした
取り組み施策を実施しています。

「その現場業務は、本当に毎回現場に行かなくてはいけないのか？」
「トラブルが起きたら帰れないけれど、トラブルを未然に防ぐなど
ある程度コントロールすることができないか？」

そういった視点で今の業務を改めて見直すことで、
多様な働き方の人たち全員が力を発揮できるような
業務改善がもたらされることを期待しています。

効果的な業務改善を進めるためにも、当事者意識を持った
現場社員の方々が、意識高く関わって取り組むことが重要であり、
それが結果としてダイバーシティ＆インクルージョンの突破口に
なると考えているためです。

奇しくも、コロナ禍によって実現不可能と思われていた
業務においてもテレワーク等が実現できた、という事例が
多く紹介されています。

さらに、少子高齢化、行き先不透明で変化の激しい社会において、
企業が求める人材確保は厳しくなる一方ですので、
多様な働き方の人たちを含め、全ての人が持つ能力を発揮するための
取り組みは、どの企業にとっても経営課題となりうるかと思います。

これからダイバーシティ推進に取り組もうと考えているけれど
何から手をつけていいのか分からない、といった際には、
時間短縮勤務など働き方に制限がある社員の方の意見を取り入れた
業務改善プロジェクトを検討してみることからスタートすることをお勧めしたいと思います。